経済学のマネータブーに切り込んだ快著　『公共貨幣』　東洋経済新報社　山口薫著　を読む

現在の主流経済学は信用創造特権を独占してきた国際銀行権力が作りだした詐欺的な学問である。

大学で学ぶ主流経済学には超重大なタブーが存在するのだ。

それはマネー（通貨または貨幣）という経済活動にもっとも
大きな影響を持つ媒体に対して研究をしてこなかったことである。

それは資本主義の体制派である新古典派、ケインズ経済学、マネタリズム、
修正主義の社会民主主義、更に反体制派のマルクス経済学に至るまで
一貫して共通したタブーなのだ。

そんなんてことはありえないだろう、と普通は思うだろう。

しかし、それは事実である。

経済学が通貨をタブー視してきたことを指摘する経済学者は何人もいる。

しかも研究者がそのタブーに挑むと、経済学教授の職を失ってしまう危険性すら
ある。

大阪大学、カリフォルニア州立大学、サンフランシスコ大学、ハワイ大学、
同志社大学大学院などで経済学の教授を務めた山口薫氏は
著書の中で以下のように述べている。

〔『公共貨幣』　山口薫　東洋経済新報社より以下転載〕

【ｐ３　アダム・スミスから始まる過去２５０年にもわたる経済学は、
マネー（貨幣）をその研究の対象としてこなかった。マネーがタブー視されてきたのである。】

【ｐ６　貨幣にまつわる疑問は次から次へと湧いてくるが、
残念ながらどの経済学の教科書を見ても、そうした疑問点を解明したものは皆無である。
そう、経済学の父と言われるアダム・スミス以来、貨幣の科学的解明は
タブー視されてきたのである。
現在も活躍中のあるノーベル経済学賞受賞者は、かつて
「大学での職を得ようと思えば、このイシューには触れない方がいい」
と博士課程の学生にアドバイスをしたといううわさを英国のある経済学者から
直接聞いたことがある。

このイシューとは、マネタリー・イシュー（貨幣問題）のことである。
こうしたことを知ってか知らずか、大学に勤務の経済学者の多くは保身のために、
現在でもこうしたイシューに一切触れようとはしない。
このイシューに触れたかどうかは定かでないが、
「貴方の経済学は偏っている」
と経済学の講義を突如一方的に外され、２０１３年の春に大学院教授の職を追われた。】

（転載終了）

このようにタブーに触れてしまうと大学の教授の職を追われてしまう現実がある。
それは日本だけでなく欧米でも同じである。
むしろ本家の欧米がそうだから、属国である日本もそのような環境に置かれているのだ。

山口氏の『公共貨幣』のテーマは、中央銀行、民間銀行が独占してきた
信用創造特権の廃止である。そして信用創造特権を公的機関の完全な管理下に置くことを提案している。

そうすることで、財政赤字は限りなくゼロに近くなり、景気変動や、バブル、暴落などの金融経済の
変動も起こらなくなり、安定した経済成長を実現することが可能だという。

まさに国際銀行権力が作り上げたマネータブーに切り込んだ快著だ。

内容については今後も随時紹介していく予定である。

＜リンク＞amazon　公共貨幣

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