【動画】世界の陰謀、グレート・リセット！たった45分で世界支配階級の隠されてきた権力構造が分かる

必見動画です。

現在の西側を中心とした世界支配階級の闇の権力構造を分かりやすく解説してくれている。

その全体像を理解したい方は、この45分の動画を見れば分かる

↓

 

 

 

・機関投資会社のバンガード（株主は非公開だがロスチャイルド、ロックフェラー系だろう）を通じて世界の主要企業を独占

 

・民間が所有する中央銀行を創設し影響を与え通貨発行権を独占

 

・戦争を起こし、国家を借金漬けにし、その債券を独占

 

・その戦争で金融資本家が保有する軍事企業が儲かる

 

・軍隊まで民営化され巨大傭兵会社が登場

 

・超格差社会を作りだすことによって富を集中させた国際金融資本家。その富の力による完全社会管理を目指すのがグレートリセット

 

・その社会管理にテクノロジーが使われ、人々は心身ともにデータ化される

 

・20世紀から始まった巨大資本による医療の独占等

 

 

上記の動画で解説されている現在の社会状況は、残念ながら真実です。

 

この体制が作られたのは最近の事ではなく、自由民主制（資本主義と民主主義の融合した体制）の下で、何百年にも渡り存在してきた秘密結社の活動の結果なのです。

 

現在の西側の自由民主制によるマインドコントロールの方法は、以下の新刊に記載されています。

↓


 

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※上記の新刊の紙バージョンは、現在作成中です。650ページを超えてしまうので、値段は３，９００円前後を予定しています。

 

 

・今回の記事の関連図解

↓

 

（記事終了)

 

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■操作される日米欧の自由民主制（資本主義と民主主義）のモデル

↓

 

・現在の自由民主制の欠陥を克服し、民主主義の完成を目指す理想の社会モデル 

↓

 

・上記の全体像の詳しい図解の説明はこちら 

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【操作される資本主義経済　図解のまとめ】 

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【操作される議会制民主主義 図解のまとめ】

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■日米欧の自由民主制の隠されてきた仕組みについての詳しい解説はこちらの本をお読みください

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【動画】Revealing Ukraine 2019（乗っ取られたウクライナ）オリバー・ストーン

Revealing Ukraine 2019（乗っ取られたウクライナ）字幕

オリーバー・ストーン監督が2019年に撮影した2時間のウクライナ紛争を扱ったドキュメンタリー。

↓

 

 

 

動画の最後には、現在のウクライナ戦争（2022年2月24日に開始）を予告しているようなシーンがある。

 

１７：１３からのプーチンの発言は、今回のウクライナ侵略を決めたプーチンの

思想的背景を垣間見せている。

 

全編にわたって主張されているのは、

米国支配層がウクライナを利用し、対ロシア戦略に悪用してきたことである。

 

代理戦争の都合の良い道具として利用するためだ。

 

その戦争を挑発されたプーチン・ロシアが、以前からウクライナを統合したいと

考えていたプーチンの思惑に沿って、挑発に乗った形で戦争を始めた。

 

当然、主権国家に対する侵略は容認されないので、ロシアは袋叩きに合っている。

ドンバスはあくまでもウクライナの領土である。

またロシアが指摘するネオナチ（極右）の存在も、ウクライナの国内問題である。

 

その紛争でロシア軍が親ロ派が支配するドンバス地域に駐留するだけでも容認されるのは容易ではないのに、

現在のようにウクライナ領土への全面侵略となれば国際社会の反発は当然だろう。

 

この状況を戦争前に警告したのが全ロシア将校協会の以下のコメントだ。

↓

 

 

この国際社会から理解され難い行動をとったプーチン・ロシアの自滅的行為により、ロシアは戦略的な大損失を被っている。

 

最も悲惨なのは、2カ月で600万人の難民をだし、GDPが半減し、殺し殺される状況に陥ったウクライナ国民である。

 

この動画で描かれている戦争前のウクライナの状況は、現在の日本の状況に近い。

 

日本が利用され、他国（特に中国）との戦争状態に突入させられない

ようにしなければならない。

 

そのためには、現在の日本を含む西側の自由民主制が、どのように支配勢力に操作されてきたのかを知ることが必要である。

 

現在の西側の自由民主制のマインドコントロールの方法は、以下の新刊に記載されています。

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（記事終了)

 

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国の長期債務が1000兆円を超え　日本は破綻するのか？日銀は政府の子会社なのか？

5月10日に国の長期債務が1000兆円を超えたと財務省が発表した。

↓

 

 

当然、国の財政を心配する報道がなされている。

それについて安倍元首相が次のような発言をして、マスコミから批判をされている。

 

東京新聞より以下転載

↓

自民党の安倍晋三元首相は、

日銀による市場を通じた国債の買い入れを巡り

「日銀は政府の子会社だ」と発言しました。

立憲民主党など野党は日銀の独立性、中立性の観点から問題視し、

追及を強める構えです。

https://t.co/u8lJvIyoRT

 

(転載終了)

 

 

財政的に破綻を懸念する必要はないという事に関しては、

この安倍元首相の考え方は適切だ。

 

日銀は日本の１０００兆円の国債の約半分の約500兆円を保有している。

 

その保有する国債の支払われる金利分は、

政府に返納するので国民の負担はほぼゼロに近い。

つまり国債の金利の利払いが出来ずに破綻する心配は、今のところはない。

 

日銀は政府の子会社なのかについては意見が別れるところだ。

 

日銀の株の55％を政府が保有しているが、普通の株式会社ではなく

出資証券会社という扱いである。

そのため株主には運営上の議決権はない。

↓

＜参考リンク＞日本銀行の出資証券とは何ですか？ : 日本銀行 Bank of Japan (boj.or.jp)

 

また日銀法の第三条で、運営上の独立性が記載されている。

そのため政府の子会社と述べることができるかは意見が分かれるところだろう。

 

しかし日銀は政府の子会社になるべき機関ではある。

 

内閣も国会も司法も日銀総裁を解任できない現在の日銀法は異常だ。

 

総裁はどのような政策をとろうとも誰にも解任する権限がない。

 

民主的な管理ができないのだ。

 

政府は、日銀法を改革するぞ、と圧力をかけてきたが、

法律を改正するまでには至っていない。

 

政治と通貨発行権を分離する事で、

民主社会の景気を管理してきたのが

フリーメイソン最上層部・国際銀行軍事権力の結社である。

 

中央銀行の独立性という謳い文句は、この勢力に利用されてきた。

 

世界の基軸通貨ドルの1ドル札に堂々と印字されているフリーメイソンのシンボルマーク

↓

 

ウクライナ紙幣にもフリーメイソンのシンボルマークが印字されている。

↓

 

それについての歴史的経緯と全体像はこちらの新刊に記載されています。

↓


 

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以下は記事の関連図。

 

操作される日米欧の通貨システムの単純化モデル

↓

 

 

操作される日本の通貨システムのモデル

↓

 

 

（記事終了)

 

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5月3日憲法記念日　フリーメイソンの光と闇が結実した日本国憲法から民主主義の原理を読み解く

少々遅れたが、５月３日は日本国憲法が施行された憲法記念日であった。

 

この日本国憲法の光と闇について論じたのが以下の新刊である。

↓

 


 

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日本国憲法と、フリーメイソンがどう関係しているのか？と思う方もいるだろう。

関係は大有りである。

 

日本国憲法は、以下のフリーメイソンたちによって作られたものだからだ。

ルーズベルト米国大統領、

トルーマン米国大統領、

占領責任者のマッカーサー元帥、

憲法草案制定会議の責任者ホイットニー、

幣原喜重郎首相（これは疑惑だが、かなり可能性が高い）など。

 

無条件降伏下の日本で作られた日本国憲法は、フリーメイソンの理想主義・理性主義が純粋な形で反映されている。

国民主権、基本的人権、平和主義など。

これはこの憲法の光の部分である。

 

一方で闇の部分は、米国の占領政策が継続できるように、

国民主権が実質的に機能しないような巧みな制度設計になっていることだ。

 

米軍統治下における選挙の実施と国会議員の選出

その国会による内閣の任命、

その内閣による最高裁判官の任命、

通貨発行権が明記されていないことなど。

 

そして最も重要なのは、民主主義そのものに、

フリーメイソン最上層部・国際金融軍事権力の結社によって

操作される原理が内包されている事である。

 

その隠された秘密の原理は、米国独立革命、フランス革命などの

近代民主主義を主導してきたフリーメイソン最上層部のみが保有している。

 

その民主主義の原理の謎の解明を行わない限り、

今後も世界の民主主義はいつまでも危ういものであるだろう。

 

上記の新刊は、このフリーメイソン最上層部の隠された民主主義の原理を解明したものである。

 

解明できたのは、日本国憲法がフリーメイソンの民主主義の部分に関わる教義を

純粋に反映させたものだったからだ。

 

真の民主主義の原理を理解し、操作される仕組みを知ることで、

この普遍的価値観の光を強め、闇を取り除くことが出来る。

 

ご興味がある方は是非、ご一読ください。

 

・新刊に掲載している図

隠されてきた民主主義の真の原理

↓

 

操作される民主主義の原理

↓

 

現在の日本の議会制民主主義の全体像

 

 

 

 

（記事終了)

 

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【操作される資本主義経済　図解のまとめ】 

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【動画】『腐敗した議会制民主主義を改善するための「直接民主主義」』　高久浩次　天野統康　

 

４月３０日に社会活動家の高久浩次さんのYoutube番組、高久チャンネルに出演しました。

 

テーマは、

『腐敗した議会制民主主義を改善するための「直接民主主義」』

 

時間は1時間30分。

 

議会制民主主義が腐敗しやすい理由と、それを改善するための直接民主制の導入について2人で語りました。

動画はこちら

↓

 

 

 

議会制民主主義が腐敗しやすい理由は、

 

・政治の三権（行政、立法、司法）に関わる人物達が、一部の超富裕層に買収されてしまうため

・選挙に勝つために、応援してくれた勢力に対し、利権を分配するため

・マスコミや学問が超富裕層の強い影響を受けているので、世論操作が行われやすい。

・政党や人物を選ぶのは総合的な情報が求められるため、敷居が高い

 

このような要因が作用して、議会制は少数の超富裕層たちに牛耳られやすい。

 

三権が特定の利権集団に管理されるということは、法の立法と運営がハイジャックされるということだ。

そのため国民の知らぬところで、一部の利権団体のための法案がどんどん通っていく。

 

これらの議会制民主主義の腐敗を克服するために、従来は強力な指導者が現れて改革を約束することが繰り返されてきた。

 

ドイツのヒトラー、イタリアのムッソリーニ、ロシアのプーチン、ベネズエラのチャベス、フィリピンのドゥテルテなど。

 

しかし強力な指導者の登場は、独裁につながるリスクが高く、その権力は暴走しやすい。

歴史はその失敗を繰り返してきた。

 

腐敗した議会制民主主義を克服するには、強力な指導者を求めるのではなく、スイスの国民発議制（有権者の約2％、スイスの場合は10万人の署名を集めれば、その案件を立法するために国民投票にかけれらる）などをモデルにした直接民主制を取り入れるべき。

直接民主制と議会制を併用しながら、相互補完的に民主主義を運営していくべき。

 

以上のような提案を行いました。

 

ご興味がある方は、視聴ください。

 

 

議会制民主主義の制度的欠陥と直接民主制の有効性についてはこちらの新刊にも記載しています。

↓

 


 

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・記事の関連図

↓

現在の日本の議会制民主主義の全体像

 

直接民主制を導入した日本の民主主義の理想像

 

（記事終了)

 

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