ヨーロッパ バルト海でもアオコ大発生

Baltic heatwave: Algae blooming off Swedish island

Stockholm - A current heatwave in the Baltic Sea region has contributed to algae blooming in the sea, the Swedish Meteorological and Hydrological Institute SMHI, said Monday.
The institute and local radio reported sightings of large belts of blue-green algae, off the island of Gotland in the Baltic Sea and also in outlying parts of the Stockholm archipelago.
Experts said people should avoid swimming in waters with high concentrations of the algae, citing that it was poisonous.
Dog owners were also advised to ensure that their pets did not drink such water.
Algae blooming has been linked to the run-off of nutrients used in farming and also generated by industries and households.

藻からのバイオ燃料 オーストラリアも本格的に研究開始

現在、藻を使用したバイオ燃料が生産可能であることがわかっていますが、この原油高やトウモロコシによる食料危機を受けて、食べ物とぶつからない藻のバイオ燃料が急速に注目を集めているようです。
しかし、生産コストはまだ1kg1200円程度だそうで、実用化に向けてはこれを100円程度まで下げる必要があります。
コストを10分の1以下にすることは並大抵なことではありませんが、必ずコストは下げられるでしょう。
オイルを確保する必要が下がれば、平和にも貢献するかもしれません。

WA kick starts algae-to-biodiesel research

PERTH, AUSTRALIA: Western Australian (WA) researchers aim to turn vast saline ponds of algae into clean, affordable fuel to help solve the global energy crisis in a new US$1.9 million Federal government-backed research project by Murdoch University.

Murdoch Deputy Vice Chancellor Professor Jim Reynoldson said the University had received US$1.8 million from the Department of the Environment, Water, Heritage and the Arts.

The research project will see 20 scientists develop and oversee large scale open ponds or 'photo-bioreactors' of algae growing in saline water in Australia, India and China - as part of Australia's commitment to the Asia-Pacific Partnership on Clean Development and Climate.

Murdoch University's Professor Michael Borowitzka, who leads the project, claims algae is the most promising biofuel option on the planet as it doesn't compete with food production, can be grown in saline water, and produces 10 to 20 times the oil produced by other crops.

Australia was ideally placed for large scale algae biofuel production, he said, given its quantities of sunlight, easily accessible saline water and non arable land. However, it was currently too costly a process to be economically viable.

"At present the cost of producing biofuel from algae is too high," said Professor Borowitzka.

"It costs A$12 (US$11.46) a kilogram, but we need to bring that down to A$1 (US$0.95) a kilogram using well adapted algae strains and improving all the production processes."

Professor Borowitzka has been working on finding elite strains of algae and developing applications for microalgae for 30 years and says the size of land required to produce fuel from algae was tiny compared to that needed for agricultural-based biofuels such as canola, sugarcane or corn.

"For Australia to produce one per cent of biodiesel from algae you'd need a 100 square kilometre (37 sq mile) size plant - which is small compared to up to 2000 square kilometres (772 sq miles) required for the same amount to be produced from canola."

The Murdoch-led project will also investigate the anticipated low levels of carbon emissions produced in algae fuel production, and possible further energy generation from algae waste.

The University of Adelaide, Parry Nutraceuticals in India and South China Institute of Technology are partnering Murdoch University in the research.

藻が大量繁殖の中国・巣湖で、地元民が駆除作業

【6月10日 AFP】中国東部安徽（Anhui）省合肥（Hefei）の巣湖（Chaohu）で5日、地元民らが汚染が原因で繁殖した藻類の駆除作業を行った。

　中国にある淡水湖の多くで発生する藻の繁殖は、合成洗剤や肥料などに使用されている窒素を多く含んだ未処理の汚水が主な原因。同国では水路の7割、地下水の9割が汚染されている。(c)AFP

人間が決める？ 保護か駆除か 動物の未来

　希少動物など多様な生態系を保護する取り組みは地球環境を守る一環です。半面、ユニークな動物でも、住民の生活に害を及ぼしたり、増えすぎたりすると、保護のあり方が論争になっています。

タイ　お隣さんはオオトカゲ
バンコク中心部のルンピニ公園にいるオオトカゲ

　タイの首都バンコクは運河や水路が複雑に入り組み、水が豊かな街だ。大都会にもかかわらず、さまざまな生きものが生息する。ちょっと驚く存在はオオトカゲだ。
　市内の公園やゴルフ場の池には、体長一メートルほどのオオトカゲが生息する。ジョギングを楽しむ市民が多い中心部のルンピニ公園では、オオトカゲが池の周囲をはう姿があちこちで見かけられる。
　正確な生息数は不明だが、一万匹はいるとの推計もある。まだ湿地帯が残る北部で増加し、水質汚染が進む南部で減少傾向にあるとの見方もある。今年二月、このオオトカゲが地元メディアの注目を集めた。
　二年前のクーデターから民政復帰したサマック首相率いる新内閣の発足前日、首相府の中に二匹のオオトカゲが侵入したのだ。タイでは、オオトカゲが家に侵入すると不運に見舞われると信じられている。「安定政権はやはり無理か」。地元メディアは珍事を一斉に伝えた。
　不吉の象徴として嫌われるオオトカゲだが、動植物の保護を目的にしたワシントン条約の規制対象。バンコクのアピラック都知事はむやみに捕獲しないよう市民に呼び掛けているが、数が増えすぎても困るという立場だ。
　タイ東北部ではオオトカゲの卵は食用にもなる。生息数が急増した場合、卵の一部を捕獲したり、どこかの島に移すといった案が検討されている。
　（バンコク・大場司、写真も）
アメリカ　ホッキョクグマ政策に批判
　ホッキョクグマを絶滅危惧（きぐ）種に指定した米内務省の決定に、自然保護推進派から歓迎の声が強いかと思いきや、環境保護団体や地元のアラスカ州、カナダ先住民らがそれぞれ反対。袋だたきの状態となっている。
　絶滅危惧種に指定したのは、えさ場となる北極海で海氷が減少していることが最大の理由。アラスカ州に残る約三千五百頭は、早ければ二〇五〇年には姿を消すと見通す研究報告もある。内務省は「指定は地球温暖化対策に援用されるべきでない」とくぎを刺したが、米政府が地球温暖化の影響を認めた決定として注目を集めた。
　ところが、まずグリーンピースなどの国際環境保護団体は「温暖化対策に踏み込んでおらず、根本的解決にならない」とし、決定を無効とするよう提訴。
　一方、アラスカ州政府は「クマはこれまでの保護策で増加しており、指定は不要」と正反対の理由で提訴を発表。同州には指定が油田開発の足を引っ張るとの懸念が強い。
　カナダの北方先住民も米国の狩猟客の減少を警戒。北極圏に近いヌナブット準州の政府は「米政府の決定は科学とイヌイット（先住民）の伝統を軽視している」と批判した。
　気候変動、原油高、先住民の経済振興－。人間社会の重要課題が絡み、ホッキョクグマの未来は縛られたままだ。　（ニューヨーク・阿部伸哉）
エジプト　守れジュゴンの海
　紅海に面したエジプト・ハルガダは、その高い透明度で知られる。地元のダイビングセンターや旅行業者らによる非政府組織（ＮＧＯ）「ハルガダ環境保護協会」は絶滅が危惧されるジュゴンの保護運動に取り組んでいる。
　ジュゴンは海藻を食べる哺乳（ほにゅう）類。周辺では少なくとも約二十頭が確認されている。ダイビングで観察を楽しめるが、ホテル開発と観光客急増による環境の変化で、藻場は十年前の三分の一に縮小。ジュゴンの生態への影響が心配されるようになった。
　協会は二〇〇六年四月、ハルガダの南にある藻場周辺の海域約六千平方メートルでボートの運航を禁止。ダイバーが近づけないようにした。禁止海域をさらに数カ所増やそうと、政府の観光担当者らとの交渉を進めている。
　協会幹部のアムル・アリさん（３６）は「ジュゴンを観察できる海域も残します。観光産業と自然保護を両立させたい」と語る。
　旅行者の理解を得るため、各ホテルに置くパンフレットでジュゴンについて解説したり、ハルガダ行き航空機内の映像で自然保護の大切さを訴えたりもしている。アリさんは「また来たいと思ってもらえる美しい海を残したい」と話している。　（カイロ・内田康）
オーストラリア　カンガルー害獣論争
　オーストラリアで、国のシンボルとして愛されているカンガルーの駆除をめぐり、抗議と論争が続いている。
　国防省は今年三月、軍用地のカンガルーが増えすぎて環境に悪影響を与えるとして、約四百匹を安楽死させる計画を発表。これに対し、元ビートルズのポール・マッカートニーさんらも巻き込んで国際的な反対運動が起こった。国防省はいったん計画を中止したものの、五月になって「他の選択肢がない」として駆除に着手した。
　現場では動物愛護団体のメンバーや先住民らが抗議活動を行い、十人が逮捕される騒ぎとなった。
　カンガルー駆除を進める行政と反対派の衝突は過去にもあったが、今回は労働党新政権が日本の捕鯨を「残虐」として強く抗議してきたことから、「鯨の殺りくには反対するのにカンガルーは殺すのか」という批判が高まった。
　この国では捕鯨については反対意見が圧倒的だが、カンガルー駆除については意見が割れる。害獣の側面も持つカンガルーについては、毎年二百万匹以上が駆除されている現実があるからだ。処理後は食用やペットフード、革製品などで広く利用されており、輸出もされている。（マニラ・吉枝道生）

中国太湖、汚染された排水に最大15億円の罰金

中国で3番目に大きい江蘇（Jiangsu）省の淡水湖、太湖（Taihu）流域の工場に対し、排水の汚染レベルが規定値を上回った場合の罰則が強化されることとなった。

　英字紙チャイナ・デーリー（China Daily）によると、違反した工場に対して最大でこれまでの5倍となる1億元（約15億円）が科せられる。
　
　罰則強化は太湖の汚染問題が深刻化した前年に政府が導入を決定したもので、5日から発効する。

　太湖は中国で古来より豊かな水をたたえる最高の名勝地として知られてきたが、近年、家庭排水や工業・農業排水の流入などによる汚染が著しく、問題となっていた。

コブハクチョウ 繁殖できず激減…兵庫・伊丹の昆陽池公園

　兵庫県伊丹市の昆陽池公園（２７・８ヘクタール）に生息するコブハクチョウが５年前から繁殖しなくなり、数が最盛期の６分の１の約２０羽まで落ち込んでいる。約半世紀前に１０羽を迎えて以来、公園内で近親交配を繰り返してきたことが一因とみられ、池の水草の減少など生息環境の悪化も影響。公園を管理する市は別の生息地から新たな受け入れを検討しているが、近年の鳥インフルエンザの流行などから足踏み状態で、「まずは繁殖に適した水辺環境の再生を進めたい」としている。

　全長約１・４メートルのコブハクチョウは、くちばしの付け根の黒いこぶが特徴で、ヨーロッパなどに生息。同市では、１９６３年に山口県宇部市の公園から計１０羽を譲り受け、７３年から同公園で野外飼育している。

　猛きん類や卵を食べるヘビなどの天敵が少なく、７０年代後半に約１２０羽まで増えたが、近親交配が進んだ上、アオコの発生などの環境悪化もあり、徐々に減少。２００３年春に９羽かえったのを最後に、産卵はするものの孵化（ふか）しない状態が続いている。

　親鳥の高齢化も進んで、繁殖はますます難しい状態に。別の生息地からの受け入れについても、鳥インフルエンザが検出される野鳥が全国で相次ぎ、市担当者は「ウイルスに感染してしまったら元も子もない」と頭を悩ませる。

　一方で、０５年ごろに約１・５キロ離れた農業用貯水池に移動した１組のつがいは順調に繁殖。０６年に２羽、０７年には７羽のヒナをかえし、今年も５月中旬に４羽が孵化した。フェンスで囲まれた静かな環境で、巣作りに必要な水草も多いためとみられる。

　市担当者は「当面はヨシの再生など、安心して繁殖できる環境づくりに力を入れたい」と話している。

「海藻原油」プラント構想は成功するか

サンディエゴの新興企業、米Sapphire Energy社は、藻類を使って油を作り、さらに持続的使用が可能(リニューアブル)でカーボン・ニュートラルなガソリンなどの燃料に精製できると言っている。同社は、今後5年以内にこの燃料を1日に1万バレル生産する計画を持っている。
1万バレルでは、米国が毎日消費する石油約2000万バレルのほんの一部分に過ぎないが、Sapphire Energy社は、「緑の原油」(green crude)の生産は、米国の外国産油への依存度を、ゼロにすることはできないまでも十分に緩和できる程度にまでは増やせると話す。
Sapphire Energy社の最高経営責任者(CEO)であるJason Pyle氏によると、藻類から作った油は、軽質スイート原油と化学組成が同じなので、米国の1兆5000億ドル相当の石油インフラを支える原油と置き換えることができ、直接的な代替物になるという。
藻類から精製された燃料も、燃やすと従来の燃料と同じ量の二酸化炭素を出す。しかしその排出分は、藻類由来の原油を作るための日光と水と二酸化炭素を使う光合成プロセスによって相殺されると、Sapphire Energy社は説明する。
Pyle氏は、「最低限、カーボン・ニュートラルにはなる」と言い、そうした燃料は「まったく新しい産業のための基準」であり、「パラダイム・シフトをもたらすもの」だと述べる。
エネルギーの専門家や、大気汚染を規制する立場にある機関は、問題の燃料が生産されてから燃焼するまでに排出する二酸化炭素の量を分析してみないと、Sapphire Energy社の主張が正しいかどうかは判断できないとしている。だが、成果をあげる可能性は十分あるという見解を示してもいる。
藻から燃料を作るというアイデアは目新しいものではなく、小さな新興企業から大手の石油会社まで、多くの企業や団体が、実現への最善の方法を模索している。[藻からバイオ燃料を作成する「農場」を世界各地で操業開始した米PetroSun社についての過去記事はこちら(日本語版記事)。]
だが、努力の多くは、ディーゼル燃料か灯油に代わるものを探すことに向けられてきた。Sapphire Energy社は、ガソリンに代わるものを作ろうとしている。
「われわれはこれが、原油の完全な代替製品になるようにと考えた」とPyle氏は語る。同氏によるとSapphire Energy社では、「海藻原油」を精製して、91オクタン価のガソリンとディーゼル燃料、灯油など、従来の燃料と化学的に同一な燃料を作れているという。
[バイオマスからエタノールでなくディーゼル燃料やガソリンを作ろうとする試みについての記事はこちら(日本語版記事)。]
Pyle氏は、精製の詳しいプロセスや、精製にかかるコストなどを明らかにしていないが、海底油田を掘りタールサンドから油を抽出するのと変わらないと言っている。
Sapphire Energy社は、穀物をベースとしたバイオ燃料の悩みの種である「食糧か燃料か」の議論とも無縁だ。同社が使うものが藻であり、飲用に適さない水しかない、耕作不能な土地で事業を展開しようとしているからだ。
Pyle氏は、2008年中に操業を始めることになっている同社の実証プラントの建設予定地がどこになるか明言していないが、同社はオクラホマで活動を始めていると伝えられており、施設は南部や南東部に作られるかもしれない。
Sapphire Energy社は、5年以内に完全なプラントを稼働させ、1日あたり1万バレルの緑の原油を生産したいとしている。同社はすでに、米ARCH Venture Partners社などの投資家から5000万ドル以上の資金を確保している。
藻類を絶滅させることなし生産レベルを上げられるかどうかは、難しいところだと言う専門家もおり、緑の原油が環境にもたらす影響もはっきりしていない。
カーボン・ニュートラルに偽りはないとしても、藻からできた燃料も、スモッグやオゾン層破壊の原因になる汚染物質は排出するだろうと、非営利団体『憂慮する科学者同盟』(Union of Concerned Scientists：UCS)のDon Anair氏は述べる。
Anair氏は、「燃焼時の排出物は依然として出る。藻類由来の燃料でも、排出物がでないわけではない」と語る。これは、カリフォルニア州大気資源局(CARB)の見解と同調するものだ。とはいえ、Anair氏は、慎重な姿勢を保ちつつ、明るい見通しも持っている。
「輸送システムに必要な燃料を供給するより良い方法を見つけることへの関心が高まっている事実は、心強いものだ」とAnair氏。「これは、非常に高い可能性を秘めた1つの道だ」

最強の藻でＣＯ２減 中電、開発に本腰

　最強の藻を探せ－。中部電力が、クロレラなど微細藻類の光合成能力を生かし、二酸化炭素（ＣＯ２）を削減する技術の開発に乗り出した。火力発電所から出る排ガスを吸収させ、成長した藻をバイオ燃料として火力発電で利用する考え。まずは高濃度と高温に耐えられる種類を見つけようと、地道な研究を続けている。
　「これですよ」。中電の電力技術研究所（名古屋市緑区）で、田村英生主任が正門前のガードレールを指さした。くぼみの辺りに点在する濃緑色。カビのような生き物が微細藻類だ。「雨が降って増えたんでしょう。クロレラもいるかも」。早速、歯ブラシでこすって採集した。
　主に水中で生きる微細藻類は陸上の植物と比べ、光合成が活発でＣＯ２吸収が速い。ただ、一般的に火力発電から排出されるＣＯ２の濃度は７－１０％、排ガス温度は５０－１００度といい、利用には「厳しい環境で死なないことが条件」となる。
　そこで担当者は温泉地に足を運び、湯のかかった石に付着する藻を持ち帰ることも。現在、実験室で十数種類の光合成能力を調べている。
実験室で培養、観察される微細藻類＝名古屋市緑区で

　電力業界で微細藻類のＣＯ２吸収が注目されたのは１９９０年代。コスト面などの課題から取り組みはいったん下火になったが、中電では温暖化防止に向けた機運の高まりを受け、研究の復活を決めた。
　「なるべく早く実用化のめどを付けたい」と意欲を燃やす田村主任。強い藻の絞り込みができれば、来年度にも大型プラントで培養実験する計画だ。遺伝子組み換え技術による吸収量の向上も検討していく。
　ヤナギ、タブノキなどの大規模植林でＣＯ２を吸収する研究も並行して進めており、こちらも火力発電のバイオ燃料に使う循環システムを目指す。
　中電は４月、電技研に田村主任ら精鋭５人を集め、「ＣＯ２削減技術グループ」を発足させた。「研究成果を、ＣＯ２削減のより有効な投資に生かしたい」とチームリーダーの西川洋行研究主査。回収したＣＯ２を地中などに隔離する固定化技術にも取り組む方針だ。

「藻」から再生可能ガソリンを精製する技術が登場

日光と二酸化炭素、藻などの光合成微生物から原油を作り出すという新技術。従来のバイオ燃料の課題を克服できるという。

　米Sapphire Energyは5月28日、藻からガソリンを精製する新技術を発表した。日光と二酸化炭素、藻などの光合成微生物を利用する「画期的なプロセス」で原油を産出し、オクタン価91（オクタン価はアンチノック性を示す値で、JIS規格ではレギュラーガソリンは89以上と規定されている）のガソリンを精製するというもの。耕地や農作物が不要なため、従来のバイオ燃料にみられた「食糧か燃料か」というトレードオフとも無縁だという。

　新技術で産出する原油は、通常の原油精製施設での精製が可能で、従来のサプライチェーンを通じて流通できるという。最終製品となるガソリンはカーボンニュートラルで再生可能。米国材料試験協会（ASTM）標準にも準拠する。新技術では日光以外の天然資源を必要としない上、藻は耕地以外の土地やにごった水でも繁殖するため、原油産出施設を簡単に、経済的に拡大できるのが特徴だとしている。

　Sapphire Energyは、石油化学やバイオテクノロジーなどの分野の科学者により設立された企業。「従来のバイオ燃料のマイナス面のない再生可能燃料を作り出すこと」が目標で、ゆくゆくは「再生可能な石油化学製品製造の分野で、世界のリーディング企業になる」ことを目指しているという。IntelやAppleを支援している米ベンチャーキャピタルのVenrockが出資している。

ふりっぱー号：もらって 霞ケ浦の遊覧船で活躍、土浦のマリーナ再開発で撤去 ／茨城

　霞ケ浦の遊覧船として長年活躍し、現在は土浦市川口２で展望台になっている「ふりっぱー号」の引き取り先を、所有者のラクスマリーナ（同市）が探している。マリーナの再開発で撤去するが、同社は「解体するのは忍びない。地元で大事にしていただけないか」と呼びかけている。

　同社によると、ふりっぱー号は７５年就航。旅客定員６４人、全長１１・８６メートル、幅３・３７メートル、１８・５１トン。イルカ形の外見で、屋根に球形の回転する噴水を載せ、霞ケ浦の水をくみ上げて潮を吹き、人気を集めた。

　最後の船長だった石岡市石岡、海老沢広一さん（５０）は「尾に風を受けると進路が偏り、航行には熟練の技が必要だった。小学校の遠足で子どもたちに喜ばれ、親子で乗った方も多い」と振り返る。

　しかし、霞ケ浦の水質が悪化し「噴水にアオコが入ってお客さんの服が汚れてしまった」（海老沢さん）ために噴水を中止。８７年に高速船「ホワイトアイリス号」とバトンタッチして引退。００年５月に滑り台などをつけ、展望台として復活した。

　整備すれば運航でき、設置方法で消防法や建築基準法などをクリアすれば、建物としても利用できるという。

　同社は６月１０日までに移動でき、営利目的でなく、転売しないことを条件に無償で譲り渡す。移動、設置費用などは希望者負担。幼稚園などから問い合わせが来ているという。