肥満症や糖尿病等持病/基礎疾患のない健康な若者　新型コロナワクチン接種のメリットとデメリット

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（おことわり）　　

このシリーズ記事は、今般の新型コロナワクチン予防接種に、反対する意図で書かれてものではございません。一部の政治家は国民に対して盲目的なワクチン接種を勧奨しているようですが、厚生労働省はホームページにて「あくまでも、ご本人が納得した上で接種をご判断」と記述しているように、しっかりと判断した上でのワクチン接種を望んでいます。言われたから接種するというのではなく、ご本人の体質/体調や生活環境を熟慮された上で、接種すべきか否かのご判断が大切であると、アルガアイは考えております。最初にお断りを、させて頂きます。

（コロナワクチンに関するシリーズ初回記事（メインブログcocolog））

（コロナワクチンが含有するPEG等が生殖器を損傷する可能性について書いた前回の記事よりの続き）

これまでワクチン全般のことをリビューしながら、新型コロナワクチンの危険性について述べてまいりました。もちろんそれは、ワクチン接種を拒否せよという意味ではなく、ワクチン接種のメリットとデメリットを比較検討したうえで、接種すべきか否か判断すべきことと思います。
　
ただし検討する際には、正しい情報が国民に提供されるべきでしょう。これも初回の記事に書きましたが、目には見えない何らかの大きな力が働いて、「持病のない若者が重症化する！」といったデマがテレビなどで流されている状況です。私が知る限りでは、健康な若者にとって新型コロナウイルス感染症は、これまでの風邪と大差なく、特別な治療を要しなくとも、通常は重症化しないまま又は無症状のまま、治癒すると言われています。

なお表題の「ダイエットを要しない健康な若者」とは、肥満症でない若者とご理解下さい。初回記事にて言及した、新型コロナウイルス感染症で重症化した若い女性は、手指までもとても太っていて、かなりの肥満症であることが一目瞭然でした。この時期に無理な食事制限による減量は、免疫力低下にもつながりますので、注意が必要でしょう。
　
表現は少々雑になるかもしれませんが、十代、二十代の肥満症や若年性糖尿病でもない健康な若者にとって、特別な治療を要せずとも治るような感染症を予防するために、アレルギー/アナフィラキシーショック発症リスクや不妊化/早期卵巣不全のリスクが懸念される成分を含有するワクチンを、わざわざ接種すべきなのでしょうか？　とくに将来の日本を担う10代、20代の若い方々には、そのあたりをお考えになられるべきだと思います。またそのためにも、マスコミは「持病のない若者が重症化！」といったデマを、決して流布すべきでないと思います。

もちろん好ましいことではありませんが、ある意味日本人は、政治不信などには慣れっこです。しかしマスコミ不信になってしまうと、国民はほんとうに身動きがとれなくなってしまいます。私の周辺でも、最近のテレビ報道はウソが多すぎるため、もうテレビを視ないようにしているといった人が、増えてきているように思われます。

今まで薬剤の注射でアナフィラキシーショックやアレルギーを起こしたことがあったり、化粧品濫用で極度な乾燥肌や敏感肌でポリエチレングリコール/ポリソルベート80によるアナフィラキシーショックが懸念される、またはハンドクリームで逆に手荒れを起こしてしまうほど化学物質に弱いとご心配が理由で、新型コロナワクチン接種をためらっておられる読者様もいらっしゃると思います。この、若い人でも肥満症であれば重症化しやすい、または不幸な死亡例もあるといったことは、逆からいえば、ワクチン接種はしないがメタボにならないように健康管理をしっかりすれば、ご自身の身体をコロナウイルスの巣窟/媒体にしないことも可能というわけです。それであれば公衆衛生確立の義務を、果たしたといえるのではないでしょうか。　
　

一部例外はあるかもしれませんが、日本の厚生労働省は製薬会社の便宜を図ってでも、国民の生命を危険にさらすことなどありません。また日本の製薬会社は高い倫理観に基づき経営されていているといっても、過言ではないでしょう。利益追求よりも生命第一を考え、薬害などが起これば誠実な対応をなさいます。流通を含めて日本の医薬品業界は、健全に機能していると思います。
　
しかし米国は、まったく違います。それを如実に示す例ですが、アメリカの医療専門誌である“New England Journal of Medicine”が1999年6月17日付け記事で、「1997年の1年間でNSAIDs（非ステロイド系消炎鎮痛剤）による変形性関節症とリウマチ患者の死者は16,500人、重度の胃腸障害者数は100,300人に達する。」と報じました。米国の食品医薬品局（日本の厚生労働省に相当）は、これだけの被害者が全米で出ているのにもかかわらず、放置していたのです。食品医薬品局は大手製薬会社に支配されているから、大手製薬会社の利益を図るために、多くの人を見殺しにしたとさえ言われています。
　
そして現在の日米関係を考えると、日本は独立国家ではありながらも米国には逆らえないという現実があります。その端的な例は、あのオスプレイ墜落事故でしょう。基地外での事故にもかかわらず、日本側の捜査権は米軍により一蹴されました。つまり日本は対等な独立国とはみなされずに属国の扱いで、実質的な治外法権が発動されてしまいました。
　
そのほか最近の事例では、弊社公式サイト内の別の記事にも書きましたが、厚生労働省が危険な添加物として使用を認めなかった過酢酸製剤（エチドロン酸Na）が、米国の圧力で結果的に、食品添加物として認めざるを得なくなりました。それまではこの添加物に汚染された牛肉の輸入阻止に尽力されていた検疫所の職員さんは、きっと梯子をはずされた思いであったと推察します。厚生労働省は今でも、過酢酸製剤によるアレルギー発症の危険性を否定していない立場です。そのため将来的には、アレルギーの増加や女性の骨粗鬆化が懸念されます。
　
以上のように日米の力関係は、決して対等でないのが現実です。これはあくまでも空想上のお話ですが、このような両国の力関係のなかで、食品医薬品局さえも牛耳るような強大な力をもつ米国の製薬会社が何らかの意思表示をした場合、行政やマスコミを含めた日本が屈することなく対処できるかが疑問です。

なお初回記事にも書きましたが、今般の３度目の緊急事態宣言発出は、とりわけ若者の新型コロナウイルス感染者の増加による医療のひっ迫や、高齢者等身体的弱者への感染防止が主眼とされています。しかしあの有名な東京慈恵会医科大学の大木隆生先生によれば、新型コロナウイルス感染症（covid-19）を指定感染症とするから医療耐性がひっ迫するのであって、コモンディジーズ（これまでの風邪と同等な一般的な病気）として扱えば医療はひっ迫しないとのご見解もあります。

また新型コロナに限らず、風邪やインフルエンザに罹患した場合は、ご高齢者へ感染しないように注意することは、これまでと同じことでしょう。もっとも、新型コロナウイルス感染症が指定感染症から除外されてしまえば、新型コロナワクチンの必要性は根底から覆ってしまうことにもなります。（当記事の補足記事「ワクチン担当相の誤ったメッセージ」）

（続きの記事）

（2021年6月19日付けココログ記事より転載）

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（公式サイト内の記事「アルガ・アイ流新型コロナ論第８部」全文）

　
　
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