31日に仕込んだ大豆ＥＴＦは、9月5日現在、マイナス0.08％、とうもろこしはプラス1.01％。 シカゴ先物の建玉は大豆、とうもろこしともヘッジファンドのショートが増加、ロングが減少。 建玉だけ見ると、逆張り投資家には、うれしいニュース。 また報告します。 今週の金曜日は、いよいよトランプ大統領の中国への追加関税発表。 市場ではすでに大多数織り込まれているので、大豆、とうもろこしにはあまり影響がないと考えてます。
悲観論ばかりで申し訳ないが、アメリカ株式への過度な楽観は危険である。
8月の米 国株式市場は独歩高。 米国大型株のＳ＆Ｐ500指数は3.3％、ナスダック指数は5.9％上昇した。 一方、欧州株式指数は2.1％の下落、東証株価指数は1％下落した。 今や市場はアマゾン、アップルなどのほんのわずかな銘柄に引っ張られている。 Ｓ＆Ｐ500指数は8月に史上最高値をつけたが、アマゾン、アップル、マイクロソフトを除外すると、Ｓ＆Ｐ500指数は最高値を更新していない。 市場に広がりが見えていない証拠である。
投資家はグロース株式の比率を削減するか、米国長期国債ＥＴＦに資金シフトし、市場のタービュランスに備えよう。
8月の市場で、海外の大物投資家が大苦戦している。
米投資家フランクリンテンプルトンの大物債券投資家であるマイケル・ヘイセンスタブ氏の旗艦ファンドはアルゼンチンペソの急落で、8月は月間で4％超の下落を記録した。 彼は以前にもウクライナ投資で苦労しているが、彼の新興国のバリューを見る目はかなり確かで、投資家も総悲観論になり、ディープバリュー投資家のらくらく投資家にはそろそろエントリーポイントが近そうだ。
また米国株式のバリュー投資大物投資家のデビッド・アインホーン氏は8月も大苦戦。 彼の旗艦ファンドは2018年1月～8月で、25％下落した。 彼のポートフォリオは純資産倍率1.18倍とＳ＆Ｐ500指数の3.49倍と比較して、大幅に割安だが、ここ数年のモメンタム、グロース相場に大苦戦している。 米国バリュー株式は、ここ数年大幅にグロース株に負け続けているが、こんな大物の大苦戦のニュースがひとつの転機になるかもしれない。
市場は米国株式に一点集中。 米国株式以外は蚊帳の外。 貿易戦争が混迷を深めると予想し、アップル、アマゾンなどに買いが継続している。 成長株投資はいつかは終わる。
一握りの銘柄に市場が酔いしれているときは、逆張り投資家には絶好のチャンスだと考える。 貿易戦争によって売りたたかれているコモディティ農産物に長期逆張り投資のチャンスありとみている。 その中でも大豆ととうもろこし。
大豆は中国からの追加関税により大きく下落しているが、現在の8.32ドル（１ブッシェル）は、大豆農家の生産コスト以下の価格（アイオワ州立大学の調査では、9.3ドル程度）で取引されている。 アメリカの大豆農家の生産コストより安く、大豆が買えるなんて、素晴らしいと思いませんか。 大豆は、飼料に使われるので、世界の人口増加によって消費は増えていきます。 ＥＴＦがロンドンに上場しているので、少額で投資できます。 投機筋の先物建玉もショートサイドにかなり傾いているので、需給面も逆張りにはＯＫです。
とうもろこしも今3.4ドル（１ブッシェル）で取引されていますが、これもとうもろこし農家のコスト3.4ドルとほぼ同じ水準。 コモディティトレードの専門家の話によると、とうもろこしは、欧州、南米などが干ばつで、生産量が減る見通し。 先物建玉は、若干のロングでもこれも大きな懸念なし。
コモディティトレードは生産者のコストを見て、トレードしています。 以前原油トレードも、2年前ですが、原油生産国のコスト割れのときに入って、2倍程度に儲かりました。 経過はまた報告します。
メリマン氏のフォーキャスト2018によると、
米国株式の長期サイクルは、依然として上昇局面である。
23ヶ月サイクルのボトムは、2018年6月以前につける予定 －→ 2018年2月につけました。
23ヶ月サイクルがボトムを打ったあと、米国の株価指数は、その後10ヶ月以内に新たな史上最高値に向け上昇する可能性が高い －→ これも達成されました。
次の反騰で米国株式の3つの主要指数が、どれか一つでも史上最高値に失敗すると、2度にわたる下げを期待する。
最初の下げは、2019年2月～2020年4月にかけて、第２の下げは、2022～2023年と予想しています。
個人的な感想ですが、
相場の動きは、今機械に完全に支配されつつあります。 過去市場を支配した著名ヘッジファンドも機会相場に大苦戦しています。 この機械相場がいつ終わるのかわかりませんが、機械相場は、期間が長くなればなるほど、その下落は短期で大きくなります。
トルコ政府に精通しているエコノミストとトルコの金融政策について話をしましたが、財務大臣は当面金利引き上げ、資金の流出を防ぐ措置などにより通貨防衛政策をとる意思はないだろうとのことでした。 今後、トルコの銀行、民間企業のデフォルトが起こり、今後半年程度の見通しはかなり暗いようでした。 中国、ロシアも西側諸国を敵にまわすほどのサポートができないので、期待薄とのことでした。 トルコの通貨、株式はいったん手仕舞いすることにしました。
昨日もアメリカ株式は上昇し、ナスダックは8000の大台。 最高値更新中。 それにしても、欧州、日本、新興国株式にはリバランスのお金がまわらずに、大きな押し目もなく上がっていますね。
そういえば、今年の2月に株式市場が急落した時に。毎年購入し相場の参考にしているフォーキャスト2018を読み返しました。 メリマン氏は、天体とサイクルで相場を読みます。 2018年の前半の下落も予想をしており、かつその後、アメリカ株式は数か月で最高値を更新すると言っておりました。 今後はどうかという人は参考までに、フォーキャスト2018日本語版を読んでみてください。
上の図は米国長短金利差と米国株式の代表指標であるＳ＆Ｐ500との関係を表したものである。 赤い線は長短金利差だが、中央銀行が政策金利を引き上げて、長短金利差がゼロ近辺まで縮まると（2000年と2006年）、米国株式市場は大きな下落を経験している。 現在の金利差は0.19％だが、9月に0.25％の利上げがあると、金利差はさらにゼロ近辺まで縮小する可能性がある。 確実に下落するわけではないが、こういった局面では、現金比率を高めるのが最善であると思う。
本日の日経新聞で、バリュー投資が長期にわたって苦戦していると報道されていた。 この原因のひとつは”アクティブ投資からＥＴＦ、パッシブへの大きなシフト”によるものだと思う。 パッシブ運用は、時価総額ベースの指数に連動するために、パッシブ運用に資金が入り、指数が上昇すると、ファンダメンタルの良し悪しに関わらず、時価総額の大きな株式に自然と資金が流れる。 時価総額の株価の上昇が、指数を引き上げ、さらに時価総額上位の企業の株価が上昇するといった好循環を生んでいる。 パッシブ運用によりモメンタム、グロース投資家は絶好調だ。 バリューで名だたる米国著名投資家のデビッドアイホーン氏はここ数年散々な成績だ。 過去幾度もこのようなケースを目撃してきたが、そのあと相場は大きく崩れ、転換している。 逆張り投資家としては、長年活躍していた投資家がファンドをやめたり、もう自分のスタイルはうまくいかないと、ファンドを閉鎖するようなときが絶好の投資時期であると考える。 ドットコムバブルのバフェット氏もハイテクバブル時は大苦戦していた。 昨年8月だったと思うが、40年以上活躍してきた著名石油トレーダーのアンディー・ホール氏はもう自分の分析手法では、もうからないとタオルを投げたが、翌月から、原油は急騰し、ＷＴＩは46ドルから一気に70ドルを超えた。 市場ではいまやＡＩ投信、ロボ投信、フィンテック投信など花盛りだが、今回は果たして、投資家が報われるだろうか。
トランプ大統領の南アフリカに対する発言を受けて、トルコ株式は2％超の下落。 ＪＰモルガン新興国債券指数は825.4と前日比ほぼ変わらず。 特にトルコに対する新しいニュースはなし。