10/18(水) 19:16配信 毎日新聞
国内のすべての犬に年１回の接種が義務づけられている狂犬病予防ワクチンについて、接種間隔を２～３年に広げても効果が持続する可能性が高いことが分かったとして、東京大の杉浦勝明教授（獣医疫学）らの研究チームが国際獣医学誌「プリベンティブ・ベタリナリー・メディスン」に発表した。
日本では狂犬病予防法で毎年の接種が義務化され、国内で承認済みのワクチンの有効期間は１年とされる。一方、近年は接種による副作用のリスクが重視され、海外では有効期間３年のワクチンが主流だ。日本の獣医師の間でも、接種方法の見直しを求める声がある。
研究では、国内で接種後１～３年が経過した１４４匹について、ワクチンによる抗体価がどう持続するかを、医学や疫学の分野で用いられる統計処理方法で分析。過去の接種回数が１回▽２～４回▽５回以上－－の３グループに分け、１年を超えて効果が続く割合を比較した。
この結果、過去に５回以上接種したグループでは、２年後も９６．９％、３年後でも９３．０％の犬が十分な抗体価を維持した。２～４回接種のグループも、２年後は９２．１％、３年後は８３．０％で抗体価が保たれた。一方、１回だけの接種では、２年後も十分な抗体価を維持した犬は５４．８％にとどまった。
杉浦教授は「最初の接種から１年以内に２回目を打った方が効果が維持されやすく、その後は間隔を２～３年に広げても有効と分かった。ワクチンによる副作用リスクや飼い主の経済的な負担を考慮し、年１回接種の見直しを検討すべきだ」と話している。【曹美河】