「人面カメムシ」標本を寄贈

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081101-00000010-cnc-l23

　【愛知県】お相撲さん？それとも武士？　人の顔のように見える「人面（ジンメン）カメムシ」を、名古屋市緑区鳴海町石畑の日本鱗翅（りんし）学会員細川光美さん（７６）が入手した。「本当に不思議な形。子どもたちにも見てほしい」と、標本にして市農業文化園（港区春田野２）に寄贈する。

　悪臭を発することで知られるカメムシだが、世界には青や緑、玉虫色に光るものなどさまざまな種類がいる。毒々しい赤色の警戒色を持つ種もあり、小鳥などの捕食者から逃れているという。

　その中で人面カメムシは頭を下にして見ると、背中の模様と羽がまるで人の顔。ヒゲがあったり、目が大きかったりと個体による“顔の個性”も。

　インドネシアなど東南アジアに生息し、日本のテレビＣＭにも登場した。多くの虫に触れてきた細川さんも「人間を意識したはずはないし、神のいたずらとしか思えない」と不思議がる。

　細川さんはチョウやガを研究する学会の会員でコレクター。１１年前からチョウなどの標本２７４箱（５５８９点）を市に寄贈してきた。

　「珍しい昆虫がいたら送ってほしい」と、アジアや南米など世界各地の現地の人とも連絡を取っており、今年６月ごろ、ジャワ島の東、ロンボク島付近で捕れた人面カメムシを送ってもらったという。

　ほかの珍しいチョウの標本などと一緒に、本年度中に市農業文化園に寄贈する。

　（石屋法道）

三洋買収に動いたパナの狙い

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081101-00000522-san-ind

　パナソニックが三洋電機の買収に動いたのは、三洋の得意な太陽電池事業や成長の見込めるリチウムイオン電池事業を取り込むことで、平成２１年度までの中期経営計画で掲げる「売上高１０兆円企業」の実現を確実にするためだ。

【写真で見る】　綾瀬はるかと小雪がセクシードレスでＣＭ発表会

　パナソニックの２０年度の業績予想は、９兆２０００億円。売上高２兆円超の三洋を買収すれば目標達成はもちろん、太陽電池分野への参入でパナソニックグループ全体の事業展開に有利との読みが働いたのは間違いない。

　「米国発」の金融危機の影響で三洋の株価（１０月３１日の終値）は１４５円で、時価総額は２７１４億円。５月２０日につけた年初来高値の２９７円からみれば半値となっており、買収しやすい環境が整っていることもある。

　三洋にとっても、金融３社との間で交わした優先株の売却制限契約が来年３月に切れるため、事業が切り売りされかねない事情を抱えていた。安定経営を目指すうえで創業者同士が親類関係にあるパナソニックは「申し分ない相手」（業界関係者）に違いない。

　ただ、これまで総合家電メーカーとして競合関係にあった両社には、白物家電や半導体といった「重複する事業が多すぎる」（パナソニック幹部）との声も上がっている。

　昨年８月、パナソニックはＡＶ（音響・映像）分野で事業の重複する子会社、旧日本ビクターを連結対象から外すなど事業の「選択と集中」を急いでいる。三洋の事業が統廃合の対象になれば、三洋側の反発が予想され、買収による相乗効果の発揮に影を落としかねない。

　金融３社はできるだけ高い価格で株式を売却したい意向とみられ、交渉は長引く恐れもある。三洋買収に興味を示す他企業が登場すれば、買収価格がつり上がる可能性もありそうだ。

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景気悪化で中小23%「派遣切り」

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　米国発の金融危機の影響で円高や株安が進む中、輸出型製造業を中心に、派遣労働者や契約社員の再契約を停止する「派遣切り」が広がっていることが、１０月の厚生労働省調査で分かった。景況悪化への対応策として「派遣やパート、契約社員などの再契約停止」を挙げた企業は、前回７月調査時の１７．８％から５．６ポイント上昇して２３．４％。企業にとって雇用調整がしやすく急拡大した派遣労働者に、景況悪化による被害の第１波が出始めたことが鮮明になった。

　調査は、全国のハローワークが従業員３００人未満の中小企業４２８５社から経済情勢の変化に伴う事業や雇用への影響をヒアリングしたもので、７月に次いで２回目。全体の８１．１％（前回８３．２％）が、金融危機などによる景況悪化が収益を「大きく圧迫」「やや圧迫」したと答えた。７月には原油高により「圧迫」の比率が９５．７％と高かった運輸業が８８．１％に低下したことから、全体としては下がった。

　「圧迫」を感じている企業の対応は「経費削減」（人件費除く）が６９．５％、「価格転嫁」が２８．５％、「賃金・雇用調整」が１８．８％。「賃金・雇用調整」は前回より３．８ポイント増え、じわりと雇用に影響が出ている様子がうかがえる。その中身は「ボーナス削減」が５５．６％でトップだが、前回比では１．４ポイントの減。「派遣やパート、契約社員などの再契約停止」の上昇ぶりが際立つ。

　特に輸出型製造業（４３．６％）と製造業（２９．４％）で再雇用停止の比率が高く、実際、自動車産業や電機産業で生産調整などの名目で派遣労働者の雇い止めが目立ち始めている。派遣労働者に対する企業の過剰感を示す指数（過剰から不足を引いた割合）は１３．５（前回４．５）と急上昇し、輸出型製造業では２６．０（同８．９）と突出している。厚労省は「派遣労働者の雇用が特に厳しくなっている」と分析する。

　派遣労働者の労組「派遣ユニオン」の関根秀一郎書記長は「再契約停止だけでなく、契約途中で解雇されたなど『派遣切り』の相談は増えている。以前の不況では全体に少しずつ痛みがきたが、派遣労働が急増してきた中で、集中して影響が出ている。安易な首切りという派遣制度の問題点があぶり出された」と指摘している。【東海林智】

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論文問題 新テロ法に影響必至

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　民主党は、田母神（たもがみ）俊雄・航空幕僚長＝１０月３１日付で航空幕僚監部付＝が歴史認識に関する政府見解を逸脱した論文で更迭されたことを受け、「航空自衛隊トップの戦争責任を否定する発言は許されない」（鳩山由紀夫幹事長）と攻勢を強めている。参院外交防衛委員会で、麻生太郎首相の歴史認識や浜田靖一防衛相の監督責任などを問う集中審議を要求する構えだ。インド洋給油活動を延長する新テロ対策特別措置法改正案の成立の見通しは、一段と不透明となった。

　「アジアの国々に、将来また日本が何をするか分からないという恐れを与える。政府全体の大きな責任だ」。鳩山氏は１日、千葉県印西市の街頭演説で強調した。田母神氏が４月、イラクでの空自輸送活動を違憲とした名古屋高裁判決について「そんなの関係ねえ」と発言したことも取り上げ、「政府は（当時）もっと重視すべきだった」と批判した。

　輿石東参院議員会長は毎日新聞の取材に「更迭したら終わりという話ではない」と指摘。４日の党役員会で、党としての対応を協議する見通しだ。

　参院外交防衛委で給油延長法案の審議日程は、５日の参考人質疑までしか決まっていない。民主党の同委理事は「田母神氏本人にも参考人招致などの形で歴史認識をただしたい」と話しており、審議日程が延びるのは必至だ。【上野央絵】

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福原愛20歳「お酒たぶん無理」

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081031-00000011-nks_fl-spo

　卓球の北京五輪日本女子代表の福原愛（１９＝ＡＮＡ）が３１日、あす１１月１日に迎える２０歳の誕生日を前に、都内で会見した。報道陣からケーキをプレゼントされると、うれしそうに笑顔を見せた。だが直後に手渡された日本酒、ワインには「理科のアルコールランプのにおいが好きではなかったので、たぶん無理かな…」と話し、当面の飲酒はないことを強調した。もちろんタバコは「論外です」と、完全否定した。
　一方で「選挙権が１番、大人っていう感じがする。自由が与えられるということは、その分、責任も持たなくてはいけないということ」と、天才卓球少女の面影を見せず、冷静に話した。また結婚観については「それは人それぞれだと思う。家庭に入るのも、バリバリ働くのも両方あこがれ。自分がどうなるか分からない」と２０代の仲間入りを控え、思いを語っていた。