小島よしお 過去扱いに危機感
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お笑いタレントの小島よしお（２７）が１２日、都内で１５日公開の映画「ダイアリー・オブ・ザ・デッド」（ジョージ・Ａ・ロメロ監督）のイベントに出席した。
ゾンビが登場する同作にちなみ、芸能界で生き残りをかける小島はゾンビ１０体との新ユニットを披露。「ゾンビのように？ それだと一度死んでるので、僕は生身で芸能界で生き残りますよ」と力強く宣言した。
昨年「そんなの関係ねえ！」で大ブレークしたが、最近は「もう危機感しかない。営業でネタをやると、一番前の子どもに『懐かしい』と言われる」と、うなだれていた。
７日発売のフライデーで、ミニスカ美女との２ショットを報じられたが、「（撮られて）うれしかった。お持ち帰りではなく、たまたま一緒に帰っただけ。最近は、女性は呼ぶと料金が発生する感じの人ばかり」と苦笑い。
改めて「下心はナイ（無い）ス！ ナイス！ ナイスタカラッタ、ナイス！」と新ネタで交際を否定した。
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大久保コーチはベンチ入りへ
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西武の大久保博元打撃コーチに殴られてけがをしたとして、知人の女性が警視庁品川署に被害届を出したことについて、同コーチは12日、東京ドームで取材に応じ、「プライベートなことでご迷惑をお掛けして申し訳ない」とした上で、「殴っていない。（捜査の）結果が出たら真実が明らかになる」と話した。
大久保コーチは9月末か10月初めに警察から事情聴取を受け、球団にも報告したと認める一方、女性との示談交渉については「まったくない」と否定した。
小林信次球団社長は、広報を通じて「大変申し訳なく思っている。ただ、報道されている内容に関して一部事実と違うということも聞いているので、今後については事実関係がはっきりするまで様子を見たい」とコメント。前田康介球団本部長も、13日に開幕するアジアシリーズには従来通りベンチ入りさせる方針を示した。
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ガンバが快勝、アジア王者に
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アジア・チャンピオンズリーグ決勝第２戦（１２日、豪州・アデレード）ガンバ大阪とアデレード・ユナイテッド（豪州）が対戦し２－０（２試合合計５－０）でガンバ大阪がアウエーで快勝し、クラブ史上初のアジア制覇を達成した。昨年度の浦和レッズに続き日本勢の連覇となった。
【写真で見る】Ｇ大阪、悲願のＡＣＬ制覇！
ホームでの第１戦に先勝したＧ大阪は前半４分、ＭＦ佐々木のミドルシュートを相手ＧＫブリギッティが弾いたところをＦＷルーカスが左足で押し込み先制。同１４分にはＭＦ二川のスルーパスから抜け出したルーカスが貴重な２点目を決め、前半を２－０とリードし折り返した。後半は数度ピンチの場面を作ったが、終始試合を有利に進め無失点で抑えた。
Ｇ大阪は１２月に日本で開催されるクラブワールドカップ（Ｗ杯）にアジア代表として初出場。１２月１４日の準々決勝（豊田スタジアム）でオセアニア代表のワイタケレ（ニュージーランド）とアデレードの勝者と対戦する。
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EU、旭硝子に制裁金140億円
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【ブリュッセル＝尾関航也】欧州連合（ＥＵ）の執行機関、欧州委員会は１２日、ガラス製造大手の旭硝子など日欧の４社が、新車用ガラス製品の価格つり上げを狙ったカルテル行為を行い、ＥＵの競争法（独占禁止法）に違反したとして、総額約１３億８０００万ユーロ（約１６９０億円）の制裁金を科すと発表した。
ＥＵのカルテル摘発では過去最大の制裁金額となる。
旭硝子のほか、日本板硝子の子会社の英ピルキントン、仏サンゴバン、ベルギーのソリベールが摘発された。旭硝子の制裁金は１億１３５０万ユーロ（約１４０億円）。欧州委の調査に協力した見返りとして、金額を５０％減額された。
発表によると、４社は１９９８～２００３年、パリやフランクフルトなど欧州各地のホテルや空港で恒常的に会合を重ね、新車用製品の価格や各社の市場占有率目標を決めていた。ＥＵの新車用ガラス市場における４社の売り上げは全体の９０％を占めるという。
このうちサンゴバンは、「常習犯」として制裁金額を６０％上乗せされ、１社あたりでは過去最高額となる８億９６００万ユーロを科された。ソリベールを除く３社は昨年１１月にも、板ガラス製品をめぐるカルテルで欧州委に摘発されている。
欧州委は、カルテルによって長期にわたり適正な競争が妨げられ、欧州の消費者や自動車メーカーが損害を被ったとしている。
オバマ氏当選で銃売り上げ3倍
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20081112-00000010-cnn-int
ワシントン（CNN） 米大統領選で銃規制に積極的な民主党のバラク・オバマ候補が当選したことを受け、銃規制が厳しくなると不安に感じた人々が銃の購入に走っている。大統領選後、全米の銃器店で売り上げが増加し、前年と比べて2─3倍となった店舗も出ている。
首都ワシントン郊外、バージニア州マナサスで銃を販売するバーニー・コナッツァーさんは大統領選が終わってすぐの週末となった8日、通常なら1週間分の売り上げをたった1日で達成したという。
「ここで商売を始めて12年。これまでに、2000年問題（Y2K）や米同時多発テロ、大型ハリケーン『カトリーナ』の襲撃などで、銃の売り上げが増えた時期はあるが、ここまでの急増は経験したことがない」と話している。
購入者のほとんどは、オバマ次期政権が発足すれば銃器売買に関して規制が厳しくなると恐れており、駆け込みで買い込んでいるという。また、購入者だけではなく販売側にも厳しい規制がかけられるのではないかと、店側も懸念している。
銃の販売量増加を強く実感しているのは、コロラドやオハイオ、コネティカット、ニューハンプシャー各州の販売店。いずれも、民主党政権下で、銃規制が強化されることを懸念している。
銃規制についてオバマ氏はこれまでに、購入者の身元確認強化を挙げているほか、「常識的な基準」を設置したいと述べている。これに対し、銃規制に反対する全米ライフル協会（NRA）は、「オバマ氏は銃器類に課税する考えを支持している」と強く反発している。
一方、米連邦捜査局（FBI）によると、11月3日から9日までの1週間に寄せられた、銃器購入者の身元確認や過去調査を実施するよう求める要望は、37万4000件に達したという。この数は昨年同期から比べて49％増で、多発する銃犯罪を多くの米国民が憂慮しているようだ。
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