仕事の効率を上げれば残業は大幅に減らすことができる。

だが、残業を減らせば残業手当がなくなるから社員は収入が減り、生活に響く。

残業を減らすために人を増やすのではなく、「効率化を図ったならその分の給料を増やす」と宣言してはどうか。

 

 

 


~対人影響力<その27>~

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【本文】

■効率化を図った分は給料を増やすと宣言すべき!■

 

勤務時間から休憩時間を差し引いた分が実働時間であり、この実働時間は「稼働時間」と「不稼動時間」に分けられる。

 

もの探しや移動のための歩行時間などは「不稼動時間」の代表例であり、タクシーなら燃料を消費しながら空車で走っている時間に相当する。

 

一方、「稼働時間」は「お金になる稼働時間」と「お金にならない稼働時間」に分類できる。

 

例えば「お金にならない稼働時間」は、仕事のミスなどでやり直したりする時間だ。

 

製造業なら不良を出して選別、手直し、再製作する時間が該当する。

 

客先で発生した不良ならお詫び行脚の時間や書類作成時間、原材料や人件費のロスなど損失は莫大になる。

 

レイアウトを見直して移動や歩行時間を激減し、5Sや識別表示管理を強化してもの探しを無くせばその分を「お金になる稼働時間」に回せるから仕事は大幅に効率化できる。

 

「効率化を図った分は給料に還元する」と宣言すれば、社員に対する影響力が発揮でき、その気になって頑張ってくれるから残業時間を激減できると言う論理だ。

 

=コンピテンシー宣教師=
 
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