厨房内で熱機器を設置する場合、設置する周囲は不燃材で造らなければなりません。
また熱機器の上には必ず排気フード及び排気ダクトを設置しなければなりません。
では、不燃材とはどんなモノでしょうか。
不燃材料とは、国土交通省告示第1178号「不燃材料を定める件」に定められています。
コンクリート、れんが、瓦、陶磁器質タイル、繊維強化セメント板、
厚さ3ｍｍ以上のガラス繊維混入セメント板・厚さ5ｍｍ以上の繊維混入ケイ酸カルシウム板（ケイカル板）
鉄鋼、アルミニウム、金属板、ガラス、しっくい、石、厚さ12mm以上の石膏ボード、ロックウール、グラスウール板
不燃材料を下地ど仕上げの両方用いて造られた壁を不燃構造壁といいます。
不燃材料以外で造られた壁、または下地が不明な場合も可燃構造壁となり、
機器に定められた間隔を壁から空けなければなりません。
間隔は各熱機器の取扱説明書を見るかメーカーに問い合わせて下さい。
動力を使用されているところの電気代ですが、関西電力の場合
低圧電力
動力を使用するところで契約電力が原則として50KW未満のところは低圧電力という契約になります。
供給電力方式及び供給電圧は、
交流三相三線式標準電圧200Vとして周波数は60Hzとなります。
電気代の計算方法は基本料金＋使った分の電力量料金となり
基本料金＝1KWにつき1029円
電力量＝１KWにつき夏季11円45銭、その他季節料金10円41銭となります。（18年4月現在）
例えば5馬力の店舗用エアコンだけの動力設備が必要な場合 低圧電力を契約すると
1馬力あたり1時間あたりの消費電力が0.75KWなので5馬力×0.75KW/ｈ＝3.75KW
①基本料金は3.75×1029＝3858円
②電力量が夏季に24時間つけっ放しで1ヶ月使用したとして24ｈ×31d×＠11.45×3.75KW＝31945円
①基本料金と②電力量を足すと35803円となります。
実際は消費電力は技術が発展しているのでｲﾝﾊﾞｰﾀｰ化されたり、使用する環境によって大きく左右される
のでこんなに使う事はありません。
あくまで動力、低圧電力の電気代の計算方法としての例ですので使用する機器の消費電力量は
各メーカーに問い合わせて下さい。（使い方で電気量は左右されますが基本料金は一定です）
動線とは字の如く、建物内での人の動きを線で表したもので、
店舗設計の上では業態が変わっても非常に重視しなければなりません。
例えば飲食店においては厨房の動線。
パントリー、食洗、調理、盛付等各エリアの配置と動線上の幅も重視されます。（人が交互に行き来できるか等）
この場合は働く人のオペレーションですが、ホールも客席、レジ、窓や出入り口の取り合いも重要です。
お客様の動線も売り上げを多少なりとも左右します。
病院の場合は動線の交差を極力なくす事で院内感染を防ぐ事ができます。
一方スーパー等は客があえて購買欲を起こすように商品をたくさん見せる為に動線を長くとることもあります。
この場合も生鮮等食品や商品のエリア分けが重要で動線上にどれだけお客の心理に合わせた商品が陳列できるかがポイントとなります。
限られたスペースの中で動線重視するのは至難の業ですので、動線が気になる方は様々な店舗設計をこなしている経験豊富な設計士さんに一度相談された方が良いと思います。
エアコンが故障してアラームが出た場合どんな症状が考えられるか検索する事が出来ます。
日設ＨＰのホーム画面の右側のボタンから進んで頂くか
(http://www.732002.jp/search/perlsearch.cgi
)
を直接アドレス入力して頂いて検索入力のところに
メーカーとアラーム番号を入力して下さい。
該当機種とアラーム内容が調べる事ができます。
故障内容についての処置方法は弊社へ御連絡頂くか工事店へ御連絡下さい。
フリーダイヤル 0120-73-2002 HP）http://732002.jp
事業資金をなるたけ減らさず月々の支払いで資金繰り可能にしてくれるのがリースとローンです。
そんなリースとローンについてお話します。
まずリースとローンのそれぞれのメリットについて決定的なのは自己資産かどうか。
リースは月々の経費として損金勘定でき、かつコストの把握や管理が楽になるのに対してローンの場合自己資産となるので減価償却が必要となります。ただリースの場合契約終了後再ﾘｰｽ又は返却が必要となり面倒な手続きがいります。頭金についてはリースは不必要ですがローンの場合は必要となります。
飲食店の場合リース物件で多いのが厨房機器。厨房機器の適正リース期間は以下となります。
厨房機器の耐用年数は6年くらいですので税法上の適正リース期間は10年以下の耐用年数の場合
耐用年数の0.7年～1.2年と決まっています。つまり4年～7年が適正リース期間と言えます。
デメリットとしてはリースもローンも中途解約ができない事やローンの場合は負債として計上しなければなりません。またリースの場合手数料や管理費が計上されてるので一括購入した場合に比べて総額が高いのと契約が終了してもユーザーの資産になりません。契約満了時には物件を返却するか、再リース（リース期間の延長）するか、買い取るしか選択肢はありません。
又、リース契約の場合リース会社の瑕疵担保責任が免除されてる場合が多く欠陥品の場合リース会社ではなくメーカーや販売会社と直接交渉して問題を解決しなければなりません。
そのためユーザーはリース契約とは別に、売り主やメーカーと物件の保守管理契約を結ぶのが無難と言えます。
ちなみにリース会社の瑕疵担保責任が免責されているのは次のような理由からです。
１．物件を選定したのはユーザーである
２．リース会社はすべての物件についての専門的な知識や技能をもっていない
３．リース料に瑕疵を担保するような費用が含まれていない
いずれにせよ、設備投資にかかるコストが平均化されるとはいえ、リースは大きな費用をかけた設備の導入に他なりません。しっかりとした設備投資計画と、物件とリースの契約内容について十分な吟味が必要になります。
