オリバー・ストーン監督の『スノーデン』を見て「日本が米国の同盟国をやめた瞬間にサイバー攻撃されて電力などのインフラが破壊される」というのにビビりまくったのですが、考えてみると、米国にはそのようなことはできないでしょう。
第二次世界大戦後のグローバリゼーションの進展により、世界中、特に「欧米＋そのパシリ」の経済は一体化しており、その中の１国の経済が崩壊した場合、欧米全体の経済が崩壊するようなシステムになっているようです。
中国、ドイツに抜かれて４位になったとはいえ、日本のレベルの規模の経済がサイバー攻撃で破綻すると、米国経済も破綻するでしょう。
ですので、米国が日本に全面的なサイバー攻撃を仕掛けることは自滅を意味します。
米国の支配層もそんな○○なことはできないでしょう。
イスラエル問題などを見ても、米国の言いなりになる方が現在では危険ではないかと思います。
結局、日本政府の中央官僚を米国が直接支配しているので、お○○の電車のお○○のような世襲政治家ではどうにもならないでしょう。
結局日本国政府というのはカレル・ヴァン・ウォルフレン氏が主張したように「官僚が動かしている自動運転装置」が実体であり、政治家はその上に乗っかっているお○○の電車のお○○のようなものですから、政権が代わっても変わらないでしょう。
日本は米軍と○○Ａが間接支配しているらしいので、米国に逆らうのは難しいかもしれませんが、米国も日本の経済を破壊するのは自滅行為ですから、そこまでのことはできないでしょうから、あまり言いなりにならないほうがいいでしょう。
日本の官僚（特に外務官僚）は長年の習慣で条件反射的に米国の言いなりになる○○が多いみたいなのですが、そのような態度はグローバルマジョリティに対して宣戦布告するようなものですから、やめた方がいいのではないかと思います。
（グレーの部分が「グローバルマジョリティ」）
ロシア連邦もそうなのですが、グローバルマジョリティには多数の資源国や農産物輸出国が含まれていますので、オイルショックの時の様に「資源制裁」をされると日本経済には致命的な影響を与える危険性があります。
現在の物価高は、主に円安によるものだと思うのですけど、もしかすると、すでに「資源制裁」によるものも含まれているのかもしれません。
先日スーパーでオリーブオイルを買ったときに値段が1.5倍くらい値上がりしていたので、「資源制裁」のせいかとびっくらこいたのですが、輸入元はNATO圏（レッドゾーン）のスペインとイタリアが大部分だそうなので、不作だったせいのようです。
それにしても、「ステルスインフレ」といい、最近の物価上昇はオイルショックの時を思い出させるくらいひどいのですが、円安を何とかしてもらえないのでしょうか？
政策金利を上げるしかないと思うのですが、政府・日銀はあまりそうする気がないみたいです。
緩やかに自滅しているようにしか思えないのですけど・・・。
ありがとうございます