日本計画⑨ 「検閲」、「焚書」、「公職追放」
「心理戦略（洗脳）」により、「日本人自ら自国を解体破壊するように仕向け、二度と米国や白人に逆らわないようにさせる」狙いの「日本計画」を効果的に行うために、「東京裁判」や「WGIP」などとともに行われた「検閲」、「焚書」、「公職追放」。
それは、新聞、雑誌、書籍、ラジオ、映画、演劇、学校教科書はもとより会報誌や紙芝居、電信、電話（盗聴）、郵便物に至るまで広範囲に徹底的に行われました。対象物から次のものなどを発見すれば、それを削除、書き直しを強制し、掲載発行を禁止し、取り締まりました。占領憲法でも保障する思想・表現・言論の自由などあったものではありません。
①米国、ソ連、英国、中国他連合国、加えて朝鮮人への批判
②GHQ、東京裁判、GHQの憲法起草関与への批判
③ソ連、中国による満州での日本人に対する暴虐批判
④神国日本、大東亜共栄圏、軍国主義、ナショナリズム、戦争犯罪人擁護等の宣伝
⑤検閲への言及
⑥学校教科書での「愛国心」や「皇族・英雄尊崇」、「神話」、「国家躍進」などに関する記述
「検閲」と併せ行われた「焚書」については、西尾幹二氏（ドイツ文学者、評論家）によれば、「焚書対象となったのは1928～1945年に出版された約22万タイトルの刊行物のうち、7769点。」にのぼり、一般家庭や図書館を除き、書店、出版社ほかあらゆるルートから探し出して没収、廃棄されました。
「検閲」も「焚書」も秘密裡に、表に出ないよう巧妙に行われました。思想、言論、表現の自由を奪い、他国の歴史や文化を破壊することは、「文明人」が最もやってはいけない禁忌。ましてやそれらが規定されたお手製の憲法にも叛くことを、自由と民主主義を謳う米国が行うなど、占領政策がままならなくなると考えたのでしょう。
そして「公職追放」です。タブーを話し、教える可能性のある者の排除です。
1945年10月に方針が示され、以後実施された「公職追放」。保守的と見做された教職員を中心に20万人以上の人が職を追われたのです。その人たちが抜けた穴を埋めるように多数の共産主義者が、教育界、マスコミ、言論界等になだれ込みました。
しかし、1947年ごろから「東西冷戦」が意識され始めると、GHQも方針転換をし、今度は共産主義的活動を抑圧し始めます。いわゆる「逆コース」です。
1950年の朝鮮戦争勃発以後には、GHQによる「レッドパージ（共産主義者追放）」が行われました。しかしながら、せいぜい1万人程度でほとんどが残ってしまいました。これが戦後日本を狂わせる元凶のひとつとなっているのです。
CIEがWGIPの一環として、占領期が過ぎても「再教育」を継続する仕掛けとして生み出した「日教組」なども残ってしまった癌組織です。
次回に続きます。