反日の没落

反日の没落

反日とは「日本人や日本国を貶め、誇りを穢し、国益を損ない、その衰亡を望む勢力」ですが、その国内反日勢力が力を失いつつあります。

反日の首魁である日本共産党や日教組などは組織員数を着実に減らしています。革マル派、中核派といった極左暴力集団などはなおさらです。

また立憲民主党、社民党、公明党といった反日政党も、与党自民党がパーティ券裏金疑惑による政治不信に揺れる中であっても党勢が伸びません。

一方、反日のもう一つの首魁マスコミも、新聞社は偏向、捏造、歪曲報道や押し紙詐欺もばれ始め、販売部数が落ち、各社とも経営が臨界点に達しようとしていますし、影響力を以前保持しているテレビ局も、視聴率はもとより視聴者数の低落傾向も免れず、ネットに鞍替えするスポンサーが増えるなど総じて経営に暗雲が垂れ込めています。

昨今では事実上の共産党組織である日本学術会議もその歪んだ実態が公にされ、また反日勢力の資金源となっているNPO法人のいわゆる「公金チューチュー」問題も、インフルエンサーの暇空茜氏の活躍により白日の下に晒されようとしています。

また、日弁連が反日的に歪んでいる実態が知れ渡るようになり、反日裁判官もネットに晒され、反日議員にはカウンター行動が取られるようになりました。

共産主義の本尊であるソ連の崩壊や中国共産党の実態を見るに、世界の多くが共産主義を理想とは思わなくなった上に、近年のインターネットの普及拡大により、反日勢力の情報独占に風穴が開き、これまで流してきた嘘がばれ、また新たな嘘もすぐに指摘されるようになったおかげだと思われます。

反日勢力の様々な悪行が明らかにされるなか、当然ながら反日組織に入ろうとする若者が減り、かたや反日組織員の高齢化が進んでいますので、国内反日勢力が組織の体を為さなくなるのも時間の問題と思われます。

ただし、組織の体はなさなくなっても今のままでは一掃されません。

国内反日勢力がいくら衰退しても、反日外国勢力による工作員の派遣と協力者の取り込み、そして活動資金の供給が絶えることがないだろうからです。

やはり早急に「スパイ防止法」を導入し、反日の駆除を強化すべきでしょう。我々国民の政治への監視姿勢と投票行動が一層問われることになります。