人類を不幸に陥れる経済学
経済政策には、経済の専門家である経済学者やエコノミストの見立てや意見が大きく作用します。その彼らの判断の基になっている考え方が、実際には使えないモノ、いや使ってはいけないモノであった場合、経済があらぬ方向に行くのは自明です。
それでも兎に角、経済学的に正しい意見を述べ、経済学的に正しい政策提案をする。
結果はどうあれ、基本的にそれで免責されるという感覚で、本来「経済政策として使ってはいけない代物」である経済学を利用し、政策提案をしているのです。
富や名声目当てに、このことを分かっていながら行った人たちもいるでしょう。あるいは、利用されただけの人もいるかもしれません。
経済学は経済政策に使ってはいけない。多くの方は、「ハア⁉」と思われると思います。
実は近年、「経済学は誤りであり有害である」という声が高まっているのです。皆さんご存じだったでしょうか。
もし、その通りに「有害」であれば、経済学に忠実であればあるほど、政策が誤った方向に向けられてしまうということです。
この経済学に対する批判の例を挙げると、例えばノーベル経済学賞を受賞した米国の著名経済学者ポール・クルーグマン氏。
彼も「1970年代以降の現代マクロ経済学は全く馬鹿げた間違いであった。」（2009年9月ニューヨークタイムス）と経済学をほぼ全否定しています。
この辺りの実際については、評論家の中野剛志氏が2018年10月19日付け東洋経済オンライン「ガキっぽい情熱を克服できない経済学の実態 ノーベル学者もピケティも嘆く内輪ウケ体質」で紹介されています。
また参議院調査室発刊「経済のプリズム第187号（2020年5月）」にも「経済学よ、さらば」（調査情報担当室 山内 一宏氏）として詳しく語られています。
次回以降経済学がどうして有害か、政策として使ってはいけないか、お話ししたいと思います。