こんにちは、日経225先物無限攻略の225 えびすです。
こちらのコーナーでは会員様向けに、一週間全体の展望と予定を週初に、そしてその日の強弱ポイントとサポート・レジスタンス等の節目ポイントは毎日、更新していきます。
標準偏差+2σ 40962
レジスタンス（2） 40817
レジスタンス（1） 40208
5日移動平均 39961
ピボット 39863
転換線 39674
終値 39599
Dデイトレターゲット 2706.5 達成！！
グレートポイント 39400 達成！！
Jスイングターゲット 39380 達成！！（ナイトにて）
Gデイトレターゲット 39350 達成！！
Bスイングターゲット 39270 達成！！（ナイトにて）
サポート（1） 39254
グレートポイント 39140 達成！！（ナイトにて）
Cスイングターゲット 39040 達成！！（ナイトにて）
サポート（2） 38909
グレートポイント 38810 達成！！（ナイトにて）
グレートポイント 38740 達成！！（ナイトにて）
25日移動平均 38161
基準線 38088
先行スパンＡ 35508
標準偏差-2σ 35359
先行スパンB 34595
100日移動平均 34494
200日移動平均 33405
（CとFコースのターゲットに関しては、トレンド変換をあらわすものであるので、達成しても非公開にすることがあります）
（グレートポイントは当社が独自に編み出したものであり、会員さん限定で到達前にメールにてお知らせしております）
先週の日経平均は週間で812.14円高(＋2.08％)の39910.82円と上昇しました。
週初は、値がさ半導体株の上昇一服や、2月22日の日経平均の史上最高値更新によって達成感なども意識されて、プライム市場の主力大型株は上値の重い展開となりました。
一方、幕間つなぎ的な出遅れ物色が、スタンダード市場やグロース市場に向かったことから中小型株は売買活況。
投資家のモメンタムは良好なままで、2月決算企業や8月決算企業の配当に絡んだ売買やTOPIX、MSCIのリバランスなどの売買をこなした週末、東京市場は雰囲気が一変しました。
ナスダック指数が史上最高値を更新したことや、フィラデルフィア半導体指数（SOX指数）が大幅高となったことなどから、東京エレクトロン<8035>が買い優勢で上場来高値を更新。
値がさ半導体株の大幅高に、先物・オプション市場で指数に絡んだ買いが入ったとの観測も加わったことから、日経平均は大幅高。
40000円の大台に迫る場面が見られました。
なお、2月第3週の投資主体別売買動向によると、外国人投資家は現物を634億円売り越した一方、TOPIX先物2054億円買い越し、225先物は1262億円売り越したことから、合計158億円の小幅買い越しとなりました。
個人投資家は現物を1138億円売り越し、合計では1247億円売り越しています。
この週は、米半導体大手エヌビディアの決算を受けて、2月22日に日経平均が史上最高値を更新しましたが、日経平均押し上げの原動力と見られていた外国人投資家は総合で小幅な買い越しに留まりました。
おそらく外国人投資家はエネビディア決算発表前にポジションをある程度売っていたことから、週間ベースでは差し引き小幅な買い越しとなったと推測します。
日経平均が39000円水準で日柄調整を迎えたことで、週末の大幅高を加味しても、日経平均の25日移動平均線乖離率は＋6.34％と短期的な過熱感を示す＋7％を下回っています。
ただ、200日移動平均線乖離率は＋20.22％とこちらは、短期的な過熱感を示唆する＋20％を上回ったことで、短期的な過熱感は意識せざるをない状況と言えるでしょう。
日経平均はそろそろ上げ一服を意識しておいた方が良いかもしれません。
ただ、TOPIXの史上最高値2884.8ptに3月1日の終値ベースで計算したNT倍率14.73倍をかけると日経平均は42493円という値が算出されます。
さすがに昨年4月から5月にかけて上昇した日経平均の上昇幅（約6000円）と今回の上昇幅がほぼイコールとなったことも考慮して、そろそろ調整を迎えそうですが、2024年のターゲットとしてこの水準は意識されるでしょう。
下段のスケジュールにもある通り、今週は重要な米国経済指標の発表が相次ぎます。
とりわけ、5日の2月ISMサービス業景気指数、6日の2月ADP雇用者数、1月JOLTS求人件数、そして、8日の2月雇用統計が注目されるでしょう。
この経済指標は、前回ADP雇用者数以外そろって市場予想を上振れる結果となり、米長期金利上昇、そして、円安ドル高の原動力ともなりました。
前回と同じように市場予想上振れが相次ぐと、為替は円安ドル高に振れやすくなり、輸出関連銘柄の追い風となるでしょう。
2月29日の個人消費支出（PCE）価格指数が市場予想通りだったことでインフレ再燃懸念は後退しましたが、3月19-20日の米連邦公開市場委員会（FOMC）までは、経済指標の結果に一喜一憂する地合いは継続と考えといた方がいいでしょう。
一方、強い米経済指標は米長期金利の上昇要因となることから、米国株の上値が重くなる可能性はあります。
強い米経済指標は諸刃の剣となることから要注意と言えるでしょう。
なお、6－7日にはパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言も予定されていることから、今週は為替動向を警戒したいです。
今週にかけて、国内は、4日に第4四半期設備投資、2月マネタリーベース、5日に2月東京消費者物価指数、8日に1月国際収支、2月景気ウォッチャー調査などが予定されています。
海外では、5日に中・2月財新コンポジットPMI、財新サービス業PMI、欧・2月ユーロ圏サービス業PMI、米・2月コンポジットPMI（改定値）、2月サービス業PMI（改定値）、1月製造業新規受注、1月耐久財受注（確報値）、2月ISMサービス業景気指数、6日に豪・第4四半期実質GDP、米・2月ADP雇用者数、加・カナダ中銀政策金利、米・1月JOLTS求人件数、週次石油在庫統計、7日に中・2月貿易収支、豪・1月貿易収支、欧・ECB政策金利、米・1月貿易収支、8日に欧・ユーロ圏第4四半期実質GDP（確報値）、米・2月雇用統計などが予定されています。
以上の流れを頭の片隅に置きながら、今週一週間のトレードの準備をしていこうと思います。
・NYダウは上昇（38791.35、+130.30）
・ナスダック総合指数は上昇（16273.38、+241.83）
・シカゴ日経先物は上昇（39530、大阪比+170）
・SOX指数は上昇（5165.83、+167.90）
・VIX指数は低下（14.44、-0.06）
・米長期金利は低下
・3月期末接近に伴う高配当銘柄人気
・米国のインフレ沈静化観測
・日経平均は下落（39598.71、-492.07）
・1ドル＝148.00-10円
・米原油先物は下落（78.93、-0.20）
・ウクライナ、イスラエルでの戦闘長期化
・原発処理水をめぐる対中関係悪化
・内閣支持率低迷
・家計調査（1月）
・消費動向指数（1月）
・銀行貸出動向（2月）
・国債買いオペ
・企業倒産（2月）
・景気ウォッチャー調査（2月）
・景気動向指数（1月）
・参院本会議
・独鉱工業生産指数（1月）
・ブラジルFGV消費者物価指数（IPC-S）（先週）
・ブラジル融資残高（1月）
・ブラジル個人ローンデフォルト率（1月）
・ブラジルローン残高（1月）
・カナダ失業率（2月）
・米つなぎ予算失効期限
・米ニューヨーク連銀総裁が討論会に参加
・インド、ロシアは休場
・9日、中国消費者物価指数（2月）
・10日、米夏時間開始
■ さて、どうなるか？
日本のインフレ指標で伸びが鈍化し、金融緩和継続の思惑が広がれば円売りに振れやすいです。
また、米早期利下げ観測後退ならドル選好地合いが続く見通し。
2月27日に発表された日本の1月消費者物価指数（CPI）コア指数は前年比+2.0％と市場予想を上回りました。
ただ、12月の+2.3％から低下しています。
2月CPIの先行指標となる東京都区部CPIが低下した場合、日本銀行の緩和修正期待の後退でドル買い・円売りが強まる可能性があります。
日銀当局者は金融正常化に前向きな見解を示し、今月開催の金融政策決定会合でマイナス金利は解除されるとの見方が高まっています。
ただ、3月発表の2月全国CPIコア指数は前年比＋2％を下回る可能性もあり、マイナス金利解除は4月以降とのシナリオもあります。
一方、米1月個人消費支出（PCEコアデフレーター）は前年比+2.8％と市場予想に一致しましたが、伸びは前回から低下しました。
ただ、インフレ抑制のペースは緩慢で、米2月CPIが次の注目材料となるでしょう。
ドル・円相場は日本政府による為替介入ゾーンが続くため、下押し圧力が強まるでしょう。
ただ、FRBの利下げサイクル入りは後ずれし、150円を中心に足場固めの展開に。
今週は節目の152円をトライする場面も想定したいです。
【日・2月東京都区部消費者物価コア指数】（5日発表予定）
5日発表の2月東京都区部消費者物価コア指数は、1月実績を下回る可能性があります。
全国CPIの先行指標として注目され、市場予想を下回った場合、円売り要因になりやすいです。
【米・2月雇用統計】（8日発表予定）
8日発表の米2月雇用統計は1月が予想外に強かったことから、反動により弱含む可能性もあるでしょう。
1月は失業率が3.7％、非農業部門雇用者数は前月比+35.3万人、平均時給は前月比+0.6％でした。
■ドル円予想レンジ
149円00銭-152円50銭
■ 主要経済指標のポイントは次の通り
○(米)2月ISM非製造業景況指数 4日（月）日本時間5日午前0時発表予定
・予想は53.0
参考となる1月実績は53.4と12月実績を上回った。
新規受注の増加と雇用回復が要因。
2月については、新規受注は1月実績を下回る見込みであるものの、投入価格指数や雇用指数の高止まりが予想されるため、1月実績に近い水準となる可能性がある。
○(欧)欧州中央銀行（ECB）理事会 7日（木）午後10時15分発表予定
・予想は政策金利の据え置き
ECBのデギンドス副総裁は、「利下げを開始する前にさらにデータを確認する必要がある」との考えを示しており、理事会メンバーの大半が同じ考えであることから、利下げ開始は6月になるとの見方が多いようだ。
○(米)1月貿易収支 7日（木）午後10時30分発表予定
・予想は－635億ドル
参考となる12月実績は-622億ドル。
石油輸出額は過去最高を記録しており、貿易収支の改善に寄与した。
1月については工業用品と消費財の輸入額はやや増えるものの、石油輸出はまずまず順調であることから、貿易赤字が拡大する可能性は低いとみられる。
○(米)2月雇用統計 8日（金）午後10時30分発表予定
・予想は、非農業部門雇用者数は前月比＋20.0万人、失業率は3.7％
2月の非農業部門雇用者数は1月実績を下回る見込みだが、それでも20万人超の雇用増が予想されており、雇用情勢は引き続き良好であることを示唆するデータになりそうだ。
失業率は横ばいが予想される。
◇日米の主な経済指標の発表予定
・5日（火）：（米）2月ISM非製造業景況指数
・6日（水）：（豪）10-12月期国内総生産（GDP）、（加）カナダ中央銀行政策金利発表
・7日（木）：（中）2月貿易収支
・8日（金）：（日）1月経常収支
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