ワクチンと有害事象の因果関係を曖昧なままにしていたほうが、政府・医学界・製薬会社にとって得

2022年8月に投稿した記事ですが、再投稿させていただきます。☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆

 

『コロナワクチン失敗の本質』を読んで、国はなぜワクチン接種者の追跡調査をしないのかについても知ることができました。

 

ご著者のお一人である鳥集 徹（とりだまり とおる）氏によると、ワクチン接種後の有害事象に関する因果関係は、本当は「前向き調査」、つまり、接種者と非接種者を最初に登録して、一定期間後にコロナの陽性率、病気発生率、死亡率などに違いが出るかどうかを両者で比較しないとわからないそうです。

しかも、接種者と非接種者の属性（性、年齢、職業、健康状態等々）を偏りのないようにマッチングしないと科学的にフェアな調査にはなりません。

 

今、国内でやっているのは、コロナ陽性になったと報告された人に、過去にワクチンを何回接種したかどうかを尋ねて、接種歴（2回接種、3回接種、未接種）別にコロナ陽性率や重症化率、死亡率などを算出する方法です。

しかし、これだとコロナ陽性になった人のことしかわかりません。

ワクチンの害で病気になった人や死亡した人がいたとしても、この方法では浮かび上がってきません。

 

過去にさかのぼって原因となり得る事象を調べる方法を「後ろ向き調査」というのですが、この「後ろ向き調査」だと、原因と結果の時系列が逆になるので因果関係がわからないのです。

接種した人のほうが、症状があっても受診しないといった、結果を歪めてしまう要素（交絡因子）もあり、科学的な信頼性は高くありません。

 

しかも今回、このコロナ陽性者の登録システム（HER-SYS）で、本当は接種した人が含まれているはずの接種歴未記入者を「未接種」に登録し、未接種者の陽性率が水増しされたデータを公表していた問題も発覚しました。

 

ですから本来は、ワクチンの真の安全性や有効性を評価しようと思うなら、厚労省が中心となって前向きな調査ができる登録制度をつくるか、戸籍台帳と接種歴をリンクさせて接種者と非接種者の死亡率を比較するような調査を行うべきなんです。

（中略）

国が本気になったらできるはずですよね。でも、やらない。

子宮頸がんワクチンのときもそうでした。

なぜやらないのかと言えば、私はわざとやらないのだと思っています。

ワクチンと有害事象の因果関係を曖昧なままにしていたほうが、ワクチンのせいかどうか永遠にわからないため、政府や医学界にとっても、そして製薬会社にとっても得なんです。

それに因果関係を曖昧なままにしておけば、マスコミも有害事象のことを、自信をもって報じることができない。

それも非常に問題だと思います。

（同書より引用）

現在は接種歴の集計もやめているので、政府はますます曖昧にさせているようですが、このことで、このワクチンの危険性に気が付く国民は増えていると思います。

 

参考ツイート：「発生届の接種回数入力が不要となる件
多くの人が、ワクチンの逆効果を隠すためだと気付いている
発熱外来の問診表で 事前に接種日を記入してもらうので こちらとしては、全く手間はかからない 負担軽減にならない
接種歴の集計をやめたところで、ワクチンが効かないことに気付く国民は増えている」

 

 

 

まあ、「コロナ感染死した健康な未成年者はほとんどいないのに、厚労省発表では14人が感染したことになっている」等、厚労省は自分たちの都合の良いようにやりたい放題やってきたので、そろそろ年貢の納め時だと思います。

 

 

 

 

 

 

最後までお読みいただきありがとうございます。


 

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