前回コラムで簡単に触れた標題の気づき。

「もしかま2024」の複数プログラムでお聞きした話をベースに

私なりにまとめてみました。

 

① 被災地に救援が届くのは早くても3日かかる。

 さらに、「1週間でも5割にしか支援が届かず、1割程度は1月以上かかる」

 という調査結果が衝撃的。少なくとも、3日分、できれば1週間分の備蓄が

 必要で、それでも十分ではない場合もあるということです。

 また、神奈川県は(ここ30年の被災地と比べ)人口が多いので、

 これら調査以上に時間がかかる(もしく、支援が届かない)ことも

 あり得るでしょう。都心部は、もっと大変かもしれません。

 

② 地震で上水道が止まったら、下水道も危ないと心得る。

 水道管の破裂による飲用・生活水の欠乏は報道でも表に出てきますが、

 水道管が壊れるということは、下水管も同じように壊れると考えて

 おくことが大切です。トイレが使えるとしても、そこに汚物を流すと

 家の床下を通っている下水管が壊れていた場合、床下に漏れて溜まって

 すぐに詰まって使用できなくなり、あとの処理が非常に厄介なばかりか、

 復興の際にも大きな障害になります。

 マンションのような高層住宅では、上層階の住人の汚物が下層階の住民の

 トイレからあふれるという事態にもなりかねません。

 ※大地震の後、下水道を使うことにも細心の注意と確認が必要。

   風呂桶に水をためてるなどしてあっても、下水管の状況を確認できるまで、

   使用は控えるべきでしょう。

 

③ 地震直後は、トイレは「携帯トイレ」にする

 上記②の関連で、トイレの使用は控えるべきとなると、携帯トイレは必須。

 説明してくれた方によると、「100円ショップで売っているもので十分なので

 できるだけたくさん備えておき、外出時にも1つ携行するのがベスト」との

 ことでした。大半の方が、1日に5-7回トイレに行くので、避難生活の間に

 必要となる数量は、かなり多いでしょう。以下のような簡易トイレで、

 「何回使えるか」の実験をやっていましたが、平均して3回はOKのようでした。

 状況によって変わるので無理に詰め込まず(笑)、上手く利用するのが大事です。

 

さて、ここで「理科・社会科的」な説明です。

① 救援が届くまでの時間には、社会科的な要素が多く含まれています。

 過去の震災発生地域と地元の人口密度を比べたり、道路配置や地形を見ると

 人口920万人の神奈川県と110万人の石川県では大きく条件が違います。

 神奈川県の中でも、地域によってさらに異なってきますね。

 鎌倉市の幹線道路が、がけ崩れや津波、地割れなどで寸断される可能性も

 色々想像を巡らせると読み解けてきますが、ここでは理科の知識も有用です。

 

 道路寸断や水道管破裂の要因のひとつ「液状化」。

 平時は土砂と水がしっかり結びついて固まっている土壌が、地震の揺れで

 水と土砂に分離して、重い土砂が下層へ、軽い水が上層に移動します。

 すると、建物や道路は水をふんだんに含んだ「ふにゃふにゃな土壌に

 浮いた状態」となって、あえなく崩壊します。これは、「分子結合」と

 「対流」の原理から説明できるので、「理科」ですね。

 

下水道管が破裂する理由も、流れで説明してしまいました(笑)。

 昨日のパートナーシップミーティングに参加されていた企業の方が、

 「液状化の仕組みの分かる模型」を持参されていました。

 防災講話の際に、こうした模型を持ち込み、地図を見ながら実験すれば

 興味を持ってくれるお子さん(親子さん?)も多いのではないでしょうか。

 建物内の下水道配管については、「水が高いところから低いところに流れる」

 という「位置エネルギーと運動エネルギー」の原理で説明できますね。

 

③ 「携帯トイレ」については、汚物が漏れないようにすぐに固めてくれる

 「水溶性ポリマー」。自分の重さの100倍以上の水を吸収し、紙おむつ

 などにも使われている材料です。ポリマーの粒子が水の分子を取り囲み

 流動性を抑えてくれ、焼却も可能です。燃焼効率が悪いので、環境技術の

 施策としては燃やさずに再生する研究が進んでますが、災害時には

 「背に腹は代えられない」ということですね。

 ポリマーの特性にしても、長期的な環境視点での再生技術にしても

 「理科」のテーマとして、後者は「社会科」としても奥が深いですね。

 

いかがでしたか? 

因みに、私の大学生時代の専攻は「経営学」。

科学系の専門ではありませんので、もし「勘違い」とかを発見されたら

せひお知らせください!(笑)

 

次回は、今回書ききれなかったことをお話したいと思います。

(以下からどうぞ!)

 

◆前回のパートナーシップミーティング記事

 

 

東水会 自治会長 

菅野 哲央