1年ほど前に、都道府県別の合計特殊出生率に「西高東低」の傾向があることに気づきました（こちら）。
先日、そのような傾向は10年前にはなかったことに気づきました（こちら）。
さらに詳しくみてみると、西高東低の傾向が現れたのは平成22年前後だということがわかりました（こちら）。
気になるのは、どうして西高東低の傾向が現れるようになったか、ということです。
都道府県別の合計特殊出生率と相関があるパラメータはいくつかあります。このブログでは、就業率や三世代同居率と出生率の相関はなく、人口あたり保育所数と相関があることを示してきました（ただし沖縄県を除いた場合）（こちら）。
それでは、保育所数の変化が関係しているでしょうか。
今日は、保育所の数より意味があるだろうと思えた保育所定員数を調べてみました。調べたのは平成10、14、18、22、26年の4月1日当時の保育所定員です。厚労省の統計情報が置いてあるページで見つけることはできず、各年の報道発表資料から数字を探してきました（かなり苦労しました）。
結論から書くと、西高東低を説明できるような傾向を見つけることはできませんでした。
例を挙げましょう。
縦軸は、平成26年の保育所定員を平成10年の保育所定員で割ったものです。この数字が大きければ、16年間で保育所が増えた割合が多いことを意味します。横軸は、左から北海道、青森、・・・沖縄と、右ほど西日本となっています。
都道府県でばらつきはありますが、西で高い、という傾向は特に見あたりません。他の年をみてもかわらないようです。
ということで、「西日本でたくさん保育所を作ったので出生率が上がった」というわけではないようです。
ただ、今日調べた数字にどれだけ意味があるのかはよくわかりませんでした。どこでも保育所は増やす傾向にあるので、数字が増えているケースは理解できますが、4年間で数千人分減っていることがありました。定員を減らした、というよりは、年によって、あるいは県によって数えるルールが違う、ということなのかもしれません（例えば認可外保育所を入れたり入れなかったり）。
ということで、今日の結果はちょっと怪しいかもしれません。
答えはまだわかりません。引き続き他のデータも調べたいと思います。今日はここまで。
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