藤井教授と原田泰の論争で、公的固定資本形成費の効果の是非について議論している事は、政治ブロガーからすれば有名な話である。
そして政治ブロガー上位ランカーである
ひろのひとりごと が公的固定資本形成がGDP成長に寄与しないのではないかという自論がある。
↑コチラの記事で、公共事業をデフレ脱却として機能は切り捨てろとおっしゃっております。他の分野で政府支出するべきで防衛産業が良いとしています。
私も防衛産業に投資する事には大賛成でありますが、マネタリーベース拡大が解とは、思えません。
とりあえず議論対象となっているグラフを引用します。
↑ひろのひとりごとから引用
実質ベースで見ますと、公的固定資本形成を下げたとしても1995年以降はGDP（実質）成長しているというものです。
※相関というのは２つの指標が、どれだけ関係しているのか？示す指標であり、1に近ければ近いほど関係し、マイナスとなれば関係していないという事です。
↑マネタリーベースと実質GDPの相関図は関係しているのであって、マネタリーベース拡大すれば実質GDP成長するもん絶対絶対そんだもんという意味です。
ここまでが「ひろのひとりごろ」の論調です。
私は三橋氏に追い出された身（笑）ですが、彼は三橋氏の考えに疑義を抱いた方です。
どちらにせよ、三橋理論から派生した者達です。
まず彼の論調の穴を列挙します
・公的資本形成費が下がろうとも、政府支出（実質）は下がっていない所か増えている
・2003～2008年の世界の不動産バブルによる好景気の影響を無視
・円キャリートレードによる円安効果を無視
・原発が機能していた
これらを無視している訳でございます。
・公的資本形成費が下がろうとも、政府支出（実質）は下がっていない所か増えている
↑政府支出が実質ベースで伸びていた事が分かります。公的固定資本形成費を削った分が、乗数効果の低い社会保障（移転所得）に充てられ、下支えしていた事が分かります。
上記で区切られている1996～2013年の内、1996年とGDPが伸びた2007年の政府支出の額（実質）は
1996年 75兆円
2007年 93.5兆円
です。
政府支出がプラス18.5兆円（実質ベース）
を彼は無視している訳です。
・2003～2007年の世界の不動産バブルによる好景気の影響を無視
これにつきましては、彼のブログから図を引用します。
↑アメリカ・中国・EUの不動産バブルによりGDP成長が高まります。それに加えて円キャリートレードが活発し円安となりました。
ウィキ先生から
引用開始ーーーーーーーーーー
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%86%86%E7%9B%B8%E5%A0%B4
マネタリーベースを引き上げたから、実質GDP成長したもんではなく、海外の経済成長が要因となる円安、輸出好調というのが影響した事を無視している。
リーマンショック後とマネタリーベースの相関は、馬鹿話レベルであり、ショック後にGDP大きく毀損するのであって翌年には反動というのがある。
円キャリートレードによって円安になったが、反動によって円高になった形だ。
・原発が機能していた
東北地震から原発が止まっています。円安になろうが輸出が名目的にあがろうとも、輸入も上がるという始末です。
日本の貿易赤字は１０兆を越えています。そして
焦点：国内原発の再稼働展望は3分の1以下、17基は困難か
http://jp.reuters.com/article/companyNews/idJPTYEA3102Y20140402
となり貿易赤字の幅をせまめる事が出来ますが、貿易赤字の負担は我々日本国民に来ます。
結論：マネタリーベースと実質GDPの相関した背景には、政府支出が増えていた事と世界のGDP成長に巻き込まれた外的要因が強かった。
よってグラフの信用価値は残念ながら…
マネタリーベース拡大派は
・円高に振れたから金融緩和するは通用しない（世界からバッシング）
・貿易赤字によるGDP毀損を見ない
・2013年のGDP成長は駆け込み需要と公的固定資本形成
・日銀当座預金へとブタ積み
・世界GDPの伸びが鈍感から円安になろうとも、大型な財政出動がなければ設備投資は増えない可能性が高い
・彼のブログの図からでも自爆している
これを踏まえていないからワロスだ。
以上！！
↑新しい玩具プリーズ！！ヽ(`Д´)ノ