いま一番危険な男 | きなこのブログ
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大失業時代が到来しています。大失業の恐ろしさを歴史から学ばなければならない。『大失業は戦争への道につながっている』

日本を明るい未来へ…

いま一番危険な男

イメージ 1
 
キッシンジャー博士とトランプ次期大統領が、「いま一番危険な男は、安倍晋三首相だ」と認識を一致させたという 　
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken
 
「本当にグローバルな『世界秩序』」を築き、新機軸を打ち立て「ヴェストファーレン・システム」の現代化を図ろうとしている共和党の重鎮ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士は１８日、１９日、２０日（日本時間１９日、２０日、２１日）、ニューヨークでトランプ次期米大統領と会談し、トランプ政権が進める政策、閣僚人事などを協議した。
 
このなかで、対日外交について、
 
「いま一番危険な男は、安倍晋三首相だ。極右のカルト集団である『日本会議』を支持母体にしていて、戦前の日本に戻そうとしているからだ。
 
この世界で最も危険な国は日本であり、世界の火薬庫となる。安倍晋三政権は、一日も早く潰さなくてはならない」
 
と指導し、トランプ次期大統領も認識を一致したという。
 
キッシンジャー博士は２月３日、息子のポール・アルフレッド・マナフォート氏を伴って訪ロし、ロシアのプーチン大統領と会談、その後、頻繁に連絡を取っており、２０１７年２月３日、再度訪ロする。
 
これは、天皇陛下にごく近い筋からの情報である。
 
「いま一番危険な男は、安倍晋三首相だ。極右のカルト集団である『日本会議』を支持母体にしていて、戦前の日本に戻そうとしているからだ。
 
この世界で最も危険な国は日本であり、世界の火薬庫となる。安倍晋三政権は、一日も早く潰さなくてはならない」―ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー博士（戦略国際問題研究所＝ＣＳＩＳ顧問）
 
から指南されたドナルド・トランプ次期大統領が、認識を一致させた。
 
という情報が伝わったのか、安倍晋三首相が大ショックを受けている。
 
このため、支持母体の「日本会議」に加えて、キッシンジャー博士から嫌われている「日本会議」、公明党・創価学会が、安倍晋三政権の生き残りをかけて、「ウルトラＣ」の計略を策動、先手を打ち始めているという。
 
 
「日本会議の安倍政権を倒せ！」とキッシンジャーが・・本当？
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-4667.html
 
 
 
朝鮮カルトのお告げによって晋三君が「抜き打ち解散」か
http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-4670.html
 
 
 
 
 
年金支給額削減強行、大看板のＴＰＰはトランプ大統領誕生で頓挫、アベノミクスは失敗確定、沖縄基地工事強行….と、八面六臂の大活躍中の安倍晋三さん。
 
米軍駐留費の日本負担を増やすべきとする日本人は、９．２％。
 
この９．２％が安倍政権の支持率でしょう。
 
支持率が上昇する要素がどこにもない。
 
ＡＰＥＣで他国首脳に相手にされなかったのが好感されたとでもいうのか？ｗ
 
だが、共同便所通信は、安倍内閣支持率を６０％であると。
 
共同の政治部、シャブの打ち過ぎで妄想全開か？
 
２０１６米大統領不正選挙で思い切り露呈した「粉飾支持率」。
 
粉飾世論調査では、当選確率９５％の筈のヒラリー児童買春クリントンが、次の日には無残な惨敗。
 
１％オリガルキー・メディアの世論調査がどれだけ信用できないものかを如実にしてしてくれたＣＮＮ（クリントン・ニュース・ネットワーク）。
 
そして、日本の共同便所通信や爺ジィ耄碌通信も、１％オリガルキー・メディアの隷属下にあると分からしめてくれた米大統領選。
 
「安倍支持率は全く信用できない」と分からしめた愚鈍メディア。
 
東大出た恥知らずども。
 
いいですね。
 
自爆行為が続いています。
 
不正世論調査炸裂。
 
米軍駐留費増とセットで発表（笑）

共同さんもやはり便所か。
 
米軍駐留費増は不要８６％　内閣支持６０％、共同通信調査
http://www.daily.co.jp/society/main/2016/11/27/0009702812.shtml
 

共同通信社が２６、２７両日実施した全国電話世論調査によると、米国のトランプ次期大統領が選挙戦で負担増に言及した在日米軍駐留経費（思いやり予算）について「日本の負担を増やす必要はない」との回答が８６・１％に上った。「増やした方がよい」は９・２％にとどまった。内閣支持率は６０・７％で、前回１０月の５３・９％から上昇した。支持率が６０％を超えるのは２０１３年１０月２６、２７両日調査以来。不支持率は３０・４％だった。

年金支給額の抑制を強化する年金制度改革法案の賛否を問うと、反対（５８・０％）が賛成（３３・８％）を上回った。