デジタルサイネージの成功事例として、山手線のトレインチャンネル、東急電鉄の東急ビジョンなどがあります。海外では、カナダでレストランやバーをネットワーク化したブラストメディアネットワークス、世界最大手小売のウォルマート、が有名どころとしてあげられます。
電車内のサイネージは、何もせずにいる状態が続く電車のなかという暇な時間をうまく刈り取っており、 そこで、クイズ等の娯楽番組、ニュースや天気予報、商品やサービス情報（広告）が、繰り返しかつ映像で伝えられているため注目が集まりやすく、トレインチャンネルは8ヵ月後まで満稿とのことです。
カナダのブラストメディアは、大型ディスプレー3台を無料で貸し出し、保守もすべて無料、画面の一部に広告が表示されるものの、広告収入の大半がレストランやバーに支払われます。カナダでは法令でレストランが全席禁煙となり、愛煙家が寄り付かなくなって経済的な大打撃を受けていたため、新しい収入源をのどから手が出るほど求めていたところ、初期投資ゼロ、メンテ料ゼロ、大型テレビ無料貸し出し、しかも広告収入が期待できる ということで、一気に拡大しました。
ウォルマートでは、週1億人の来訪者に対し、全店舗に設置されたサイネージで、3大ネットワークに匹敵する視聴率を稼いでいると試算 されています。さらに、映像認識によって性別や閲覧有無のモニタリングなどができるなど効果測定のソリューションも揃っています。大多数の消費者が店頭で何を買うかをはじめて決め、売り場で購買動機が喚起される確率がとても高いということから、コンタクトポイントとしての店頭でのコミュニケーションの重要性が示されています。
ウォルマートは、小売店舗でサイネージ活用の成功事例として挙げられることが多いですが、実際のところ、ウォルマート以外だと、ビジネスモデルがまったく確立できていないというのが現状です。
以前、サイネージベンチャーメーカーのアドバイザリーとして電通・博報堂に売り込みにいったことがあるのですが、常に言われるのは、1000店舗以上ネットワーク化したら広告主つけるよ、です。媒体価値として、そのぐらいなければ意味がないという意味でしょう。では現実問題、小売店を1000店舗ネットワーク化しようとしたら、初期投資のハード代を誰が用意するのか？コンテンツはどこが用意するのかできるのか？保守は？といった問題に直面してしまい、結果、ビジネスモデルを確立できませんでした。
上記ビジネスモデルは、ウォルマートのような大手小売、大手メーカー大手代理店が資金を持ち出しでやる覚悟がないとなかなか描けません。最近、ソニーが無料で端末をばら撒き始め急拡大しつつあるので動向を見守っています。また、電通＋丸紅が初期コストを持ちイオン（ダイエー？）に導入をはじめるらしい、とも聞いています。非常に注目ですが、仮に大規模ネットワーク化に成功したとしても、アメリカと日本ではお国事情が違います。
アメリカでは大きなクルマで乗りつけてまとめ買いするのが主流。店舗で過ごす時間も長く、それなりに考えて購買します。しかし日本においては、毎日買い物に行き、最小限の時間で買い物を済ます ため、店頭ディスプレイとの接触時間が圧倒的に少ないと予想されます。日本のコンビニのレジにはすでにサイネージが組み込まれていますが、レジ前では購入商品の意思決定がすでに済んでいるため、反応率がいまいちよろしくないというのが実証されています。
以上、デジタルサイネージを広告ネットワーク化しようとした場合、
- 最低でも1000店舗以上をネットワーク化する必要あり
- 初期コストをどこが負担するか
- コンテンツをどこが供給するか
- 保守費用はどこが負担するか
- 接触時間の短さと反応率
などが課題として挙げられます。
デジタルサイネージがむしろ見出すべきは、広告ネットワーク化ではなく、店舗のロイヤリティアップではないでしょうか。店舗で再生されているコンテンツが楽しみだからその店へ行く、子供にせがまれてちょっと遠いけどついつい足を運んでしまう、といった使い方。
詳細は差し控えますが、玩具販売のトイザラスと千葉や東京西部を中心に35店舗展開しているスーパー、ワイズマートが、広告収入ではなく店舗のロイヤリティアップを目的に積極活用を始めているので、個人的には大注目しています。
最後に余談で、マーケティング会社ドゥ・ハウスが、全国に保有するDoさん（＝主婦会員） にお願いして、スーパーなどに設置してあるDVD再生端末のDVDを手動交換しているそうです。これが実に全国約1200店舗とか。デジタルサイネージではなくアナログサイネージのネットワークのほうが効率がよいというのが、まだまだ道のりは遠いことを表しているのかもね。