医学ニュースの深層 -39ページ目

果てしなく続く、インフル治療薬タミフルの「効果」に関する論争

最新のレビューによると、世界的に使用されているインフルエンザ治療薬タミフル(一般名:オセルタミビル)によって肺炎などの合併症を予防できるとのエビデンス(科学的根拠)はないという。このレビューは英国医師会誌「BMJ」および「チャンネル4ニュース」により実施されたもので、同誌オンライン版に12月8日掲載された。「科学団体がその効果を判断できない薬剤の備蓄のために、世界各国政府が多額の費用を注ぎ込んでいる」と「BMJ」編集長のFiona Godlee博士は述べている。

 2006年以来の更新となる今回の新しいレビューでは、タミフルの予防効果、治療効果および有害反応について検討した20件の臨床試験を分析。しかし、この作業は研究者やロシュ社(タミフル製造企業)からの“良質なデータの不足”によって阻まれたという。著者らは、完全には公表されなかったこの8件の重要な試験の結果を検証することができず、この8件をレビュー対象から除外した。利用できるデータに基づいて分析した結果、タミフルが基礎疾患のない成人インフルエンザ患者の合併症リスクを軽減するとの主張には信頼性がないとの結論に達した。

 このことから、各国政府はタミフルをはじめとするノイラミニターゼ阻害薬の安全性を監視する研究を実施する必要があると、今回のレビューを率いたオーストラリア、ボンドBond大学(ゴールドコースト)教授のChris Del Marr氏は述べている。また、今回のレビュー結果からは、オセルタミビルの評価、規制および販売促進に関するシステム全体についての疑問が浮上するとGodlee氏らは指摘する。

 一方、タミフルの製造元であるロシュ社(スイス・バーゼル)は、タミフルに関するデータの確かさには確信をもっており、政府および各規制当局は試験データに完全にアクセスできるようになっていると主張。さらに、鍵となるデータを含めてタミフルに関するあらゆる試験の概要を作成し、パスワード式のウェブサイトで利用可能にする予定だという。

 AP通信によると、世界保健機関(WHO)は、タミフルは早期に投与すれば新型(H1N1豚)インフルエンザの重症化を抑えることが世界各地のデータから示されているとしており、妊婦、高齢者、小児および慢性疾患患者など、合併症リスクのある人のために同薬を確保する必要があるとの見解を示している。WHOはタミフルに関するガイドラインを変更する予定はないとのこと。 [2009年12月8日/HealthDay News]


 

コメント:


 この問題・・・もう果てしなく議論されている。

Fiona Godlee博士のデータ解析は、正しい。

導かれた結果も、納得できる。


 タミフルは、基礎疾患のない成人インフルエンザ患者の合併症リスクは、減らさない。ただ、妊婦、高齢者、小児および慢性疾患患者など、ハイリスク集団のためには、「まだ有効」である。

 しかし、そろそろ、前から書いている新しい治療薬との併用療法が必要になってくるというのが、私の見解。

 また、タミフルの厳格な市販後調査は、国際チームできちんとした解答を出してもらいたい。

新型インフル「ピーク過ぎつつある」 感染研

 国立感染症研究所は18日、13日までの1週間に全国の医療機関から報告されたインフルエンザ患者数が、1機関当たり27.39人となり全国平均で警報レベル(30人)を下回ったと発表した。ほとんどが新型とみられ、同研究所は「8月以降始まった流行はピークを過ぎつつある」と分析している。

 前週(31.82人)から2割弱減り、全体の報告患者数は計13万1972人だった。都道府県別で警報レベルを上回ったのは、前週より6県少ない宮崎、福井など26県だった。報告数を基にした全国の推計患者数は約132万人で、前週よりも約18万人減少した。

 新型インフルエンザは、今年8月中旬に1機関当たりの患者報告数が流行期レベル(1人)を超え、厚生労働省が全国的な流行を宣言。夏休み明け以降に感染が急拡大し、10月末に警報レベルに達した。 (日経)



コメント:


 ほらね。ここでずっと書いていたとおりでしょ。緩やかに減少していくよ。

こういう情況を踏まえれば、第1波のワクチンなんぞ、あんまり意味があるとは思えない。むしろ、特定集団にとっては害だもの。


 今後、前にも書いたように、全国的に「注意報レベル」がどこまで維持されるかが問題になる。この新型「第1波」が季節インフルと仲良くされる期間が長ければ長いほど、つらい。


 この年末から年明けの医療機関の情況は、多少、緩和されるかもしれないが(期待込み)、地獄なのは、あんまり変わらない・・・。

モーツァルト音楽の医学的効果!?

早産児に1日30分モーツァルトの音楽を聴かせると、安静時のエネルギー消費を減らし、成長を速める可能性のあることがイスラエルの研究で明らかにされ、医学誌「Pediatrics(小児科学)」オンライン版に12月7日掲載された。

 1990年代、成人がモーツァルトのソナタを聴くと知能検査の成績が向上することを示す小規模研究が発表されて以来、数々の研究が実施されている。その中で早産児にモーツァルトの曲を聴かせると心拍数減少やストレスホルモン値低下などの“モーツァルト効果”が得られるほか、酸素濃度や体重の増加がみられることがわかっている。しかし、これまでの研究では、そのメカニズムに焦点を当てたものはなかった。

 今回の研究では、早産で出生した健康な乳児20人を対象とする前向き無作為化試験をデザイン。経管栄養により同量の食物を与える乳児を、音楽を聴かせない群と、モーツァルトの音楽を1日30分、2日間聴かせる群とに無作為に割り付けた。音楽を聴かせ始めて10分間は、両群とも安静時エネルギー消費はほぼ同じであったが、その後の10分でモーツァルト群乳児に安静時エネルギー消費の低下がみられ、その効果は残りの10分間も続いたという。全体では、安静時エネルギー消費に10~13%の低下が認められた。

 専門家によると、早産児は脳のさまざまな経路が未だ発達段階にあるため、刺激の多い環境では感覚に負荷がかかりすぎることがあるが、音楽によってその影響が緩和される可能性があるという。今回の研究は小規模な予備的試験であり、明確な結論を出すことはできず、この効果がモーツァルトの音楽だけにみられるものか、他の作曲家の音楽でもあるのかどうかは不明だという。

 しかし、反復が鍵で、モーツァルトの曲にはメロディーの反復が多く、同様に反復の多い子守歌でも効果があるとも推察されるという。また、胎児は出生前に血流や心臓の拍動を聞いており、そのためある種の音楽が子宮内を思い出させ、乳児を落ち着かせるのではないかと専門家らは述べている。(US ヘルス Today)



コメント:


 医学界では、お馴染みの「モーツァルト効果」のお話。

まだ、やってたのか・・・こういう研究と思ってしまった。


 ところで、「大泣き」しているどんな乳幼児(日本人)でも、一瞬で機嫌良くさせる「奇跡の音」がある。関西では有名だが、「タケモト ピアノ」のCMの音楽。

偉大なモーツァルトも、これに関しては「タケモト ピアノのCM音楽」に敵うまい(笑)。

新型インフル用漢方薬を開発 世界初と北京市が発表

 【北京共同】北京市は17日、新型インフルエンザ治療用の漢方薬の新薬開発に世界で初めて成功したと発表した。来年1月に中国政府の生産許可が下りる見通しで、その後、市内の病院で使用を始める計画。

 北京市は新型インフルエンザの流行を受け、1千万元(約1億3千万円)を投入するとともに、中国医学の専門家を集め半年余りかけて開発を進めていた。

 市内の病院で臨床試験を行った結果、患者の熱が下がったり、呼吸器の症状が改善するなどの効果があったという。今のところ、副作用は報告されておらず、薬代もタミフルなどと比べ安いため、新型インフルエンザ治療での漢方薬の活用に弾みがつくとみられる。



コメント:


 へえ、中国が総力をあげた結果なんだし、データを学会抄録ベースでも、いいから何で公開してくれないの?

 新型インフルに対する、この「漢方薬」の抗ウイルス効果は、いかほどのものなのだろう?「呼吸器の症状が改善する」・・・肺炎の症状が改善したのかな?

ウイルス性肺炎に著しい効果があるなら、これは特筆ものなのだが・・・。

 この時点で、まだ、私も上記のようなデータは入手できてません。

生暖かく動向を見守りたいと思います。


 ただ、中国は、前のSARSの時も、同じことをやってたな。

でも、当時は、結局、私が提案した併用療法がなんだかんだいって、一番、SARS患者さんの命を救ったみたいだよ。カナダ、中国で・・・。

裏読み・・・納税者番号14年に 税制大綱、消費増税4年間凍結

 政府税制調査会は2010年度税制改正大綱で、消費税増税を今後4年間見送ると明記する方針を固めた。消費税増税を検討する際には「給付つき税額控除」を導入し、低所得者の負担を軽減する意向も表明する。納税者の所得を把握する納税者番号制度については11年中に法律を整備し、14年1月からの運用開始を目指す考えを打ち出す。

 消費税率(現行5%)据え置きの方針は民主、社民、国民新3党の連立政権合意に盛り込まれた。来年度の大綱で明記し、政府の正式な方針とする。だが財政事情が一段と悪化しており、批判が強まる可能性もある。 (日経)



コメント:


 じゃあ、4年後に「少なくとも」消費税は7から9%にするのね!


 今の民主党が、「権力者であった良き思い出」と「利益・旨味」を十分に享受したあと、後は野となれ山となれ・・・ということで。

形式主義の極地:新型ワクチン「中高生も1回で」 厚労省が決定

 厚生労働省は16日、国産の新型インフルエンザワクチンの接種回数について、中高生に相当する年齢層も従来の「当面2回」から1回に変更すると発表した。この日開かれた専門家による意見交換会が、1回接種への見直しで一致したことを受けた措置。

 ワクチンの供給に余裕ができるため、これまで1月後半に設定されていた高校生の接種開始時期が1月初めに、2月とされていた65歳以上の高齢者の接種開始も1月後半に早められる。また、高齢者については輸入ワクチンの使用も予定していたが、すべての人に国産を使えるようになる。

 この日の専門家会合では、中高生約100人を対象に行った国産ワクチンの臨床試験について、1回の接種で十分な免疫が期待できるとする結果が報告された。(共同)



コメント:


 なにがなんでも「全国民」にいきわたらせることに力を注ぎすぎる。

まあ、それが良くも悪くも形式重視の霞が関クオリテだし、Mediaで批判されたから余計だろうが・・・。


 基礎疾患有りの高齢者に対する新型ワクチン投与問題は深刻なのですがね・・・。

Mediaでも、これに触れ始めたから、また批判合唱がはじまるぞ。

 私が、ここでも、再三指摘しているような、やるべき対策を講じないと・・・。

555本目の記事記念の提言:日本のイノベーション(技術革新)力は世界何位?

 先日、ニューヨークタイムスのサイエンス欄(11月28日)に興味深い記事が掲載されていた。

「Innovation Report Card(イノベーションの通知表)」!・・・解説をふくめてコメントしておこうと思う。

 まず、欧州諸国によるThe Innovation for Development Reportが、世界各国のイノベーションを起こしうる総合力(Innovation Capacity Index: ICI) を評価したところ、世界131カ国全体では1位スウェーデン、2位フィンランド、3位米国。日本は世界15位という結果が導かれた。

ランキングが好きな米国にも類似の評価指標(Innovation Index)は、もちろんある。

それ(Innovation Index)とThe Innovation for Development ReportのICIとの違いをまとめておくと。


The Innovation for Development ReportのICIは・・・

A.米国以外の国が作製したもの。
B。経済社会的な事象に焦点を当てている。


・・・という大きな違いがある。

詳細を述べれば、ICIは次の5つの大きな項目のパフォーマンスを総合的に評価し点数化する。


1.Institutional Environment(政治・経済がイノベーションをサポートしやすいものになってるか)
2.Human Capital, Training, Social Inclusion(教育レベル、女性たちの社会参加など)
3.Regulatory and Legal Framework(起業しやすいビジネス環境なのか)
4.Research and Development(研究成果、特許等/単位あたり)
5.Adoption and Use of Information and Communication Technologies(一般家庭、政府・公共サービスのIT普及度)

では、それぞれのカテゴリーでの日本・米国の順位は、いかに?


1、日本(35位)、米国(22位)

2、日本(29位)、米国(17位)

3、日本(17位)、米国(5位)

4、Research and Development・・・日本(4位)、米国(5位)。

おお~、米国に勝っている!

5.日本(22位)、米国(9位)

グローバルにみれば、項目4以外は、日本は2流・・・日本は「2流」じゃ、だめなんですか?と民主党の某 議員が言いそうだな(笑)。



コメント:


 海外に比べ諸環境が2流でも、「科学研究の成果」(4の項目)は米国と並ぶ世界のトップクラスである日本。

 これは個々人の努力の賜物だろう。世界一医療費を抑制されているにも関わらず、世界トップの長寿国であるこの国は、劣悪な環境にありながら、がんばる医師・看護師らのおかげ。この現象と瓜二つ。

 ただし、これ以上、科学も医療も予算減らして、いじめれば、今、それらの仕事をしている人材もモチベーションを更に失う。また、中長期的に良い人材が集まらない。

 「人的資源はいったん枯渇してししまうと、その回復には途方もない時間がかかる。」と、先の「仕分け」で科学者らが発言していた。

 が、科学の話をされても・・・という方には、医師不足・看護師不足で「医療崩壊」といわれている日本の現状という例をあげれば、すぐ納得できるでしょ?

 不足しているからといって、すぐに人材を補充できない・・・教育に、医師なら国家試験までに6年、その後、必須の前期研修だけでも2年かかる。それでも、彼らを1人前に育てるには、更に時間とお金(血税)がかかる・・・。


 まあ、このままの日本の政策では、上記の項目4も、早晩、2流国になるということである。そして、失業率など、経済指標の悪化は、まずます加速されるし、社会保障もズタズタだ。。。

 (4)以外の「弱み」(1、2、3、5)をある程度克服することも必要だが、全部一緒には無理だ。そういう夢のような話を吹聴し、今、立ち往生しているのが今の日本政府。


 今の社会情況からすれば、(4)という「日本の強み」にさらなるリソースを注入するStrengths-based approach の手法をとるのが最も効率が高いと思われる。

 無論、この手法をとるか否かについては国民合意が必要なのは、言うまでもないが・・・。

 いずれにせよ、イノベーションこそが社会に価値・付加価値をもたらし、雇用を生み出し、中長期的に貧困を減らし、社会を豊かにする唯一の道であるということを基本に据えたアプローチを今こそ、この国はとらねばならない。

 

 念仏を唱えていても、雇用不安はなくならないし、日本の社会は疲弊するばかりなのである。

ニュースの深層 Evolution; 「肝炎対策、10年予算措置確実に 厚労政務官らが見通し

 厚生労働省の足立信也政務官は15日の記者会見で、肝炎対策に関する予算措置をめぐる財務省との協議について「求めているのに近い所で落ち着きそうな感触はある」と述べ、2010年度予算に盛り込まれるとの見通しを示した。厚労省によると、50億円程度となる見込み。

 具体的な対策としては、B型、C型肝炎のインターフェロン治療や、B型肝炎に効果がある抗ウイルス薬治療の助成の費用となる見通し。

 ただ足立氏は「決定はしていない」としており、金額などについてさらに調整を進める。長浜博行厚労副大臣は財務省との協議後、「厚労省側で財源を手当てするということで、ある程度は解決したという感じ」と語った。

 肝炎対策をめぐっては、厚労省が10年度の概算要求に金額を明示しない「事項要求」として盛り込んでいた。11月30日には、医療提供体制の確保などの総合対策を盛り込んだ肝炎対策基本法が成立。患者団体は治療費助成のほか、治療で休職・休業を余儀なくされた人への生活保障なども求めている。(共同)


コメント:


 上記のNews記事、朗報のように見えるでしょ?

確かに表面的にはね。


 ただ、気になる注意事項がある。長浜博行厚労副大臣は「財務省との協議後、厚労省側で財源を手当てするということで、ある程度は解決したという感じ」と語った。(→ここ、ポイント)


 私が10数年前に霞ヶ関にいたときから、何1つ変わってない。

民主党も変わらんどころか、当事に比べて世論の追い風がありながら、余計にひどいじゃないか。


 あのときも、当時の大蔵省(現在の財務省)の主計官は、次のように言った・・・。


 主計官:「いや、あなたの説得力と迫力のある説明で非常に大事なのは、わかるし。どうにかしたいよ。

 でも、財源がね、今、どうにも・・・。あっ、他のさあ、あるだろ?薬屋さんのほら・・・薬価とかさ。あそこを、ちょろっと削って回したら?要は、御社(霞ヶ関キャリア官僚は、自分の省庁のことを「わが社」、他省庁のことを「御社」と言います。・・・これ、豆知識な!)の「財源」の中でさあ、何とかならない?」


 私:「こっちは、薬価を削って、看護・介護にまわしたばっかりじゃ・・・○×」、以下、続く。



 このように今回も、厚生労働サイドは、薬価は、もちろんですが聖域の「診療報酬」をも削って、上記の財源を手当てするはずです。


・・・で、上記の「折衝」の数年後、その主計官キャリアの親がHCV患者として大学病院に来院した。その時から大学の先生になった私。

 おまけに、私が担当ね(笑)・・・まあ、専門中の専門ですので。


さて、私は、どうしたでしょう?


 こんな「実話」が見れるのは、ここのブログだけ!

賢明な欧州各国:伊、ワクチン接種率低く廃棄も 新型インフル

 【ローマ共同】イタリアで、新型インフルエンザのワクチン接種対象となっている妊婦や医療関係者の接種率が極めて低いためワクチンが大量に余り、今後一般の人への接種が始まっても使われずに廃棄される可能性が高いことが分かった。14日付レプブリカ紙などが伝えた。

 ワクチンの副作用への不安や、季節性インフルよりも死亡率がはるかに低いなど「世界保健機関(WHO)は騒ぎすぎ」との認識が広まったことから接種希望者が少ないためで、同様の問題はオランダ、オーストラリア、ドイツなどでも発生。一部の国ではワクチンを他国に売却する計画も進んでいる。

 イタリアでは既に約743万本のワクチンを各自治体に配布。医療関係者や消防士、警察官のほか妊婦、糖尿病など基礎疾患(持病)のある人を対象に接種が行われているが、8日時点での接種者はわずか約68万9千人。医療関係者で全体の約14%、妊婦では約10%しか接種を受けていない。(共同)



コメント:


 欧州各国は、賢明だな・・・東洋のどこかの島国とは違って!


 フランスは、まあ、ワクチンを捨てることはしないだろう。

なんせ、長年、国の威信をかけて、開発してきた、伝統国だから。

できれば、次の第2波のワクチンとH5N1のワクチン、及び他の重要感染症用のを、またがんばってください。

「全員に接種」2割未満 新型ワクチンで医師調査

 新型インフルエンザワクチンをめぐり、優先対象者など接種が必要と考えられる患者の「ほぼ全員に接種できている」とした医師は、20%に満たないことが15日、医療系サイト運営会社「メディカル・オブリージュ」(東京)の調査で明らかになった。

 「半数以下にしか接種できていない」とした医師は40%を超え、ワクチンが医療現場に行き届かず、接種がスムーズに進まない現状が浮き彫りになった。接種は10月中旬以降、医療従事者や妊婦、基礎疾患(持病)を持つ人のほか、一部地域では持病のない1歳児から未就学児などを優先対象として行われている。

 調査は、同社が運営するサイトに会員登録している全国の医師を対象に、11月18日から今月1日にかけて実施。約1400人から回答があった。

 必要な患者のほぼ全数に接種と答えたのは19%で、約半数が9%、半数以下は44%だった。「最優先とされた医療従事者への接種が終わっていない」が26%に上った。(共同)



コメント:


今、遅い、昼飯中の更新・・・。


 再三、述べているように、別に無理してまで今回のは、打つ必要はない。

そういうことも、わからない医師が多すぎるというのが、問題だと思いますがね。

 ちゃんと、データ読めているのかな?


まあ、日々勉強しない医師が、数多くいるということがわかりました。

忙しすぎて勉強する時間がない?甘えるんじゃねえ!


私と患者さんにしわ寄せがいくのは、勘弁ね!