こんにちは、日経225先物無限攻略の225 えびすです。
こちらのコーナーでは会員様向けに、一週間全体の展望と予定を週初に、そしてその日の強弱ポイントとサポート・レジスタンス等の節目ポイントは毎日、更新していきます。
先行スパンＡ 39778
標準偏差+2σ 39771
レジスタンス（2） 39230
レジスタンス（1） 39075
終値 38920
ピボット 38794
Dデイトレターゲット 2743.0 達成！！
Gデイトレターゲット 38740 達成！！
サポート（1） 38639
5日移動平均 38414
25日移動平均 38410
先行スパンB 38388
サポート（2） 38358
基準線 38254
転換線 38038
100日移動平均 37520
標準偏差-2σ 37049
200日移動平均 34955
（CとFコースのターゲットに関しては、トレンド変換をあらわすものであるので、達成しても非公開にすることがあります）
（グレートポイントは当社が独自に編み出したものであり、会員さん限定で到達前にメールにてお知らせしております）
先々週から先週の日経平均は294.35円高(＋0.78％)の38229.11円と上昇。
4月29日と5月2日の2回、政府・日本銀行と思われる円買いドル売り介入が実施されたことから、為替は1ドル160円台から151円台まで円高ドル安が進行。
その後、週末にかけて155円台まで戻すなど為替が乱高下。
東京市場は、為替の荒い値動きが嫌気されたことから日経平均の方向感は乏しくなりました。
また、3月期決算企業の発表が本格化を迎えたなか、円安推移や脱デフレ機運等で市場の期待感が高まっていたこともあり、今期業績見通しが市場コンセンサスに届かなかったスクリーンHD<7735>、パナHD<6752>、日本製鉄<5401>、トヨタ自<7203>、三菱重<7011>などが売り優勢に。
川崎重<7012>やダイキン<6367>など好業績を発表し買われた銘柄もありましたが、ここまでの決算発表はネガティブな反応がやや目立ったことから、投資家心理の悪化にもつながりました。
一方、米国市場ではNYダウが9日まで7営業日連続で上昇したほか、ナスダックが史上最高値に迫るなど米国株は上昇。
米国株のしっかりとした動きは日本株の下支えとなりました。
なお、週末に算出された5月限オプション特別清算指数（SQ）は38509.47円（市場推計）。
8日に発表された4月第4週の投資主体別売買動向によると、外国人投資家は現物を2030億円買い越したほか、TOPIX先物を491億円買い越し、225先物は692億円売り越したことから、合計1829億円の買い越しとなりました。
一方、個人投資家は現物を1921億円売り越すなど合計で3290億円売り越し。
なお、信託は現物を1707億円と買い越しました。
日経平均の日足チャートでは、25日移動平均線が75日移動平均線を下回る可能性が高まっており、短期トレンドは徐々に悪化しています。
先週の日経平均は、25日移動平均線を上回る場面が数回見られたものの、すぐに跳ね返される展開が目立ちました。
一目均衡表では、雲下限に沿ったきれいな動きが見られます。
下向きの基準線が上値を抑えていることから、38229円水準で位置する雲下限を一時的に下放れる展開もありそうですが、指数を積極的に売買するような雰囲気は感じられないことから雲下限水準が一定の下値支持として機能しそうです。
日経平均だけではなくTOPIXも方向感に乏しいです。
8日の取引時間中にトヨタ自の決算が発表された後、TOPIXが相対的に強含む場面も見られましたが、9日以降のトヨタ自が下落推移となったことからNT倍率は14.0倍水準と目立った動きは観測されませんでした。
4月下旬と5月上旬の為替の乱高下は、いずれも東京市場が休場、もしくは場が開く前の早朝に発生したことで、日本株はダイレクトな影響を受けませんでしたが、為替の乱高下は積極的な売買を手控えさせる要因として市場では意識されています。
こうした要因に加え、今週は3月期企業の決算発表がピークを迎えることから、日経平均やTOPIXは引き続き方向感に乏しい地合いが続くでしょう。
プライム市場の売買代金は、決算発表銘柄を中心とした売買が入っていることでコンスタントに4－5兆円台をこなしており、グロース市場のように目に見えて売買代金が減少しているわけではありません。
ただ、日経平均が25日移動平均線や75日移動平均線を上回り、39000円台、40000円台を目指すために必要不可欠な東エレク<8035>など半導体株がさえない状態です。
こうした半導体株は、5月下旬とみられる米半導体大手エヌビディアの決算発表までは動きにくいところです。
2月のエヌビディア決算発表後に、日経平均がバブル期の1989年12月29日高値を上回ったことを記憶している市場関係者は多いはずです。
3カ月前のような起爆剤的なイメージをエヌビディア決算に期待していることから、今週の東京市場も目立った方向性は出ないと考えます。
なお、10日の引け後に発表された東京エレクトロンの決算は、今期業績見通しはほぼ市場コンセンサス通りだったことでスクリーンHDのような急落などは回避されそうです。
今週の国内では、14日に4月国内企業物価、16日に第1四半期GDP1次速報値、3月鉱工業生産（確報値）などが予定されています。
海外では、14日に独・4月消費者物価指数、5月ZEW景況感指数、英・3月ILO失業率、4月雇用統計、欧・5月ユーロ圏ZEW景況感指数、米・4月生産者物価指数、15日に豪・第1四半期賃金指数、欧・ユーロ圏第1四半期実質GDP（改定値）、米・4月消費者物価指数、5月ニューヨーク連銀製造業景気指数、4月小売売上高、週次原油在庫、16日に豪・4月雇用統計、米・新規失業保険申請件数、4月住宅着工件数、5月フィラデルフィア連銀景況指数、4月鉱工業生産指数、17日に中・4月新築住宅販売価格、鉱工業生産指数、小売売上高などが予定されています。
以上の流れを頭の片隅に置きながら、今週一週間のトレードの準備をしていこうと思います。
・日経平均は上昇（38920.26、+534.53）
・1ドル＝155.30-40円
・VIX指数は低下（12.42、-0.03）
・米原油先物は上昇（79.23、+0.60）
・米国のインフレ沈静化期待
・東証による企業価値向上の要請
・NYダウは下落（39869.38、-38.62）
・ナスダック総合指数は下落（16698.32、-44.07）
・シカゴ日経先物は下落（38560、大阪比-330）
・SOX指数は下落（5017.54、-27.54）
・米長期金利は上昇
・日銀の早期追加利上げ懸念
・ウクライナ、イスラエルでの戦闘長期化
・内閣支持率低迷
・国債買いオペ
・中国固定資産投資（都市部）（4月）
・中国不動産投資（4月）
・中国調査失業率（4月）
・ブラジルFIPE消費者物価指数（先週）
・香港GDP（1-3月）
・ユーロ圏CPI（4月）
・米景気先行指数（4月）
・インド外貨準備高（先週）
・ペルーアジア太平洋経済協力会議（APEC）貿易相会合（18日まで）
・パウエルFRB議長がジョージタウン大学卒業式でスピーチ
■ 為替展望
米国の消費者物価指数（CPI）と小売売上高の鈍化が予想されますが、日米金利差でドルは下げづらいところです。
ただ、日銀の金融正常を見極めようと過度な円売りは抑制されるでしょう。
5月15日発表の米経済指標で4月CPIは総合、コア指数とも前回を下回ると予想されています。
また、小売売上高も前回実績を下回る可能性があり、連邦準備制度理事会（FRB)の年内の利下げ実施に思惑が広がりやすいです。
ただ、インフレ目標の中央値にはなお距離があり、金融当局者からも引き締め的な政策の継続に前向き見解が相次いでいます。
カシュカリ・ミネアポリス連銀総裁は年内の金利据え置きとのスタンスでドル売りを弱めました。
一方、4月末から5月にかけての円急伸について、イエレン米財務長官は日本の為替介入なら「まれであるべき」との考えを改めて示しました。
介入をけん制した発言とみられ、日本の実弾投入は釘を刺されました。
16日に発表される日本の1-3月期国内総生産（GDP）はマイナスの転落が想定されます。
ただ、日銀は今後、金融正常化を議論する可能性が直近の金融政策決定会合の主な意見で示され、過度な円売りを抑制するでしょう。
【米・4月消費者物価指数（CPI）】（15日発表予定）
5月15日発表の米4月消費者物指数（CPI）は前年比+3.4％、コア指数は同+3.6％と鈍化が予想され、ドル売り要因になりやすいです。
【米・4月小売売上高】（15日発表予定）
15日発表の米4月小売売上高は前回の前月比+0.4％と、前回実績を下回る見込み。
個人消費の伸びが鈍化すれば引き締め政策を弱める要因となりドル売り要因に。
■ドル円予想レンジ
153.50円－157.50円
■ 主要経済指標のポイントは次の通り
○(欧)1-3月期域内総生産改定値 15日（水）午後6時発表予定
・速報値は前年比＋0.4％。
参考となる速報値は前年同期比＋0.4％。
中核国であるドイツで建設投資と輸出が回復したことなどが成長に寄与した。
改定値では大きな修正はないと予想されており、成長率は速報値と同水準の見込み。
今後については個人消費の動向が成長を左右するとみられる。
○(米)4月消費者物価コア指数 15日（水）午後9時30分発表予定
・予想は、前年比+3.6％
参考となる3月実績は前年比＋3.8％。
サービス価格や住居費の上昇が続いており、インフレ率のすみやかな低下は期待できないとの見方が多い。
4月のコアインフレ率は3月実績と変わらない水準となる可能性がある。
○(日)1-3月期国内総生産速報値 16日（木）午前8時50時発表予定
・予想は前期比年率－1.5％
成長率は2四半期ぶりにマイナスとなる見込み。
物価上昇や自動車大手の認証不正による減産などが経済成長を圧迫したようだ。
4-6月期以降については個人消費、輸出、設備投資などの顕著な回復は期待できないため、経済成長率は低い伸びにとどまる見込み。
○(中)4月小売売上高 17日（金）午前11時発表予定
・予想は、前年比＋3.7％
参考となる3月実績は前年同月比＋3.1％で市場予想を下回った。
不動産市況は不透明であり、内需はやや低迷。個人消費の顕著な回復は期待できないことから、4月については3月実績をやや上回る伸びにとどまる可能性がある。
◇日米の主な経済指標の発表予定
・14日（火）：（米）4月生産者物価コア指数
・15日（水）：（欧）3月ユーロ圏鉱工業生産、（米）4月小売売上高
・16日（木）：（豪）4月失業率
・17日（金）：（中）4月鉱工業生産
以上、頑張らなくても勝手に勝てるようにさせてしまう専門家 日経225先物 無限攻略 の225 えびすでした。
（日本や世界が今後どうなるか？投資をやらない方にも必見）
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