新聞の凋落が止まらない。 日本新聞協会が発表した2021年10月時点の「新聞の発行部数と世帯数の推移」によると、朝夕刊セットで1部と数えた発行部数は3302万7135部と、1年前に比べて206万部、率にして5.9%減少した。日本での新聞発行部数のピークは5376万5000部を記録した1997年で、2005年に5300万部を割り込んで以降、17年連続で減少が続いている。-現代ビジネス
最近、新聞の凋落の記事が散見される。以前も「朝日新聞、値上げするってよ。」で新聞の凋落について記事を書いたが、この減少率が続くのであれば、地方新聞はもう10年ももたないだろう。2年で産経・毎日の2紙が吹き飛ぶぐらいの減少数だからである。だいたい新聞は紙資源の無駄遣いである。環境保護活動家は、新聞社を糾弾したらどうだろうか(特に押し紙について)。ちょうど高橋洋一氏(東大数学科及び経済学部卒・元財務官僚)もマスコミのオワコンぶりについて直近で動画を出しているが、非常に的確である。
マスコミは要は中抜き業種であり、ネットの発達で専門家が直接に情報発信するようになればマスコミは不要である。これは金融業界にもいえ、地銀や証券会社はこれから相当厳しい。いまだに地銀やら証券が就職で人気だが、この業界に飛び込むのは、先見の明があればわかるが、酔狂である。
新聞もデジタル化を推進しているが、ネットニュースが無料で読めるのに、わざわざ月額4000円以上を払って新聞を読むメリットは薄い。だいたい米国では新聞は10ドル(1100円程度)がザラだから、日本の新聞は法外な値段である。だいたい新聞記者も専門性がないので情報を右から左に流すだけで介在する意味がない。情報の質が高いわけではないことは、朝日新聞の慰安婦捏造報道などで明らかであろう。モリカケ報道も非論理的で扇動的なだけで意味が分からなかった。
さらに日本だとテレビを購入するとNHKがみかじめ料を請求してくるが、ネットであればAbema でニュースは無料でみれるし、Hulu(月額1,026円(税込)だと、日テレのニュースに加えて膨大な映画・ドラマ、さらにはBBC・CNNも観れる。テレビを購入してNHKの代金を払うより、Huluを契約したほうがコスパは良い。日本のマスゴミは、はっきり言って消費者がネットに弱い&海外事情に疎いことを理由に、暴利をむさぼり過ぎである。
地上波もこれからどんどん衰退するだろう。テレビチューナー不要のスマートテレビをドンキが販売して話題になったが、地上波が入らなければNHKを払う必要もない。NHKに払うコストで、Hulu・アマゾンプレミアム・ネトフリなどを契約したほうが経済合理的である。他のメーカーも追従してスマートテレビが普及する可能性も高い。順調にいけば2030年頃にはマスゴミ業界もかなり様変わりしていそうである。いまから楽しみだ。



