本日、十二月八日未明、
八十年前のこの時間帯に
旗艦の赤城以下加賀､蒼龍、飛龍、翔鶴、瑞鶴の
六隻の空母から飛び立った
海軍航空隊の三百六十機の雷撃機、爆撃機、戦闘機が
ハワイの真珠湾を奇襲したのだ、
と思って起床した。
なお、この空母機動部隊とともに、
極秘裏に潜水艦の後甲板に搭載されて潜行してきた
特殊潜航艇五隻（乗員十名）が、
潜水艦から切り離されて、
密かに潜行して真珠湾に向かっている。
それより前に、
山下奉文中将に率いられた
陸軍第二十五軍二万は輸送艦十八隻に分乗し、
海軍の重巡洋艦五隻ら二十一隻に護衛されて
マレー半島の付け根のコタバルとシンゴラに上陸を開始し、
シンガポール攻略に向かってイギリス軍と戦闘状態に入った。
ここに大東亜戦争が勃発した。
即ち、我が国は、
西のハワイのアメリカ海軍基地と
東のイギリス東洋支配の牙城であるシンガポールに向かって
攻撃を開始したのだ。
そこで、言っておく。
我が国は、この東西両方面での戦闘を総合して
「大東亜戦争」と命名した。
我が将兵は、大東亜戦争に参加し戦った。
然るに、NHKは、
これを「太平洋戦争」と呼んで特集番組を流し続けている。
「太平洋戦争」という呼び名は、
アメリカ軍が戦後日本占領中に日本に強要したものである。
従って、
未だにNHKが「太平洋戦争」と呼び続けるのは、
NHKが、未だ占領軍の検閲を甘受している証左である。
無量の戦没将兵は、
「大東亜戦争」の戦いに参戦したのであり
戦後に、我が国を占領した敵が強要した
「太平洋戦争」など、
今も知らない。
NHKよ、
「大東亜戦争」という我が国家の正式名称を使え！
物事で、最初に為すべきは。
「必ずや名を正さんか」
ではないのか！
よって、NHKよ！
NHKの戦後初代会長（東大教授）が
GHQが雇って使役した
検閲官（日本人八千～一万人）の指導者であったことも含め、
戦後の占領中の我が国の言論に対する
GHQの検閲の実態を詳しく特集し放映せよ。
西村眞悟FBより
🇯🇵🇯🇵🇯🇵
やはり十二月八日、
痛恨の思いで振り返らねばならないことがある！
それは、我が国は、
戦時の国家体制に重大な欠落を抱えながら
未曾有の大戦に突入したということだ。
その欠落とは、通常の國ならば
最高指導者の下に
「統合幕僚組織」
ｇｅｎｅｒａｌ ｈｅａｄｑｕａｒｔｅｒｓをもっている。
しかし、我が国では、
天皇直属の最高統帥機関である大本営において、
陸軍の参謀総長と
海軍の軍令部総長は
統合されず、
陸軍は陸軍だけで、海軍は海軍だけで
作戦を計画し戦争をすることになっていたのだ。
何故、こういう欠落が生まれたのか。
それは、明治三十六年十二月二十八日の
日露海戦直前の「戦時大本営条例」の改正に由来する。
そもそも、「戦時大本営条例」は、
明治二十六年に制定されたもので、
戦時においては、
陸軍の参謀総長が陸海軍の作戦計画を作成する任にあたり、
海軍の軍令部長は参謀総長の隷下に入ることになっていた。
このことは、イギリスにおいても同様であった。
しかし、日露戦争の直前に、
海軍の総帥である山本権兵衛が、
戦時においても陸海軍は対等で、
海軍軍令部長は陸軍参謀総長の隷下に入るのは嫌だ
それが聞き入れられなければ
海軍は戦争しないと脅迫して譲らなかった。
そして、
日露開戦が迫る中で山本権兵衛のごり押しが通り、
明治三十六年十二月二十八日に、
「戦時大本営条例」は改正され、
戦時においても陸海軍は統合されず、
別々に戦うことになったのである。
とはいえ、
維新生き残りの元老連中が睨みをきかせているので
戦争中の陸海軍の連携に破綻はなかった。
そして、陸海軍とも大勝利であったから、
日露戦争後も戦時における陸海軍統合の気配はなく、
そのままの体制で、
昭和の戦争に突入することになったのだ。
そこで、だ。
東条英機は、アメリカのF・D・ルーズベルト大統領が
対日石油全面禁輸を断行した
二ヶ月後の昭和十六年十月十八日に、
総理大臣に任命されて組閣し、
我が国の基本戦略ｂａｓｉｃ ｓｔｒａｔｅｇｙ立案に没頭し、
一ヶ月後の十一月十五日、
大東亜戦争の基本的戦略構想をまとめた。
それが、次の「大本営政府戦略会議」における決定
「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」である。
次の通り。
速やかに極東のおける米英欄の根拠を覆して
自存自衛を確立するとともに、
更に積極的措置により
蒋介石政権の屈服を促進し
独伊と提携して先ず英の屈服を図り、
米の継戦意思を喪失せしめるに努む。
これが我が国の基本戦略である。
具体的には、まず、
パレンバンの石油基地を奪取して
自存自衛体制を確立する。
次ぎに蒋介石を屈服させるとともに、
ドイツ・イタリアと連携してイギリスを屈服させる。
つまり、
シンガポールを陥落させ
ビルマを独立させインドを独立させ
アジアとイギリス本土との繋がりを切断する。
その時、イギリスはインドからの物資によって
かろうじてドイツと戦っていたからだ。
そして、太平洋方面つまりアメリカとは
その戦意を喪失させる持久作戦の方針。
では、天皇が御臨席になれば「御前会議」となる
国家の最高級会議である大本営政府連絡会議で決定された
この腹案に、
海軍の真珠湾奇襲作戦は想定されていたのか。
全く想定されていないことは明白である。
大本営政府連絡会議には対米奇襲攻撃の意図はまったくない。
「腹案」では、
既に述べたように対米持久戦略が謳われているではないか。
即ち、真珠湾奇襲作戦は、
海軍だけで立案されていたのだ。
海軍の空母群は、
東条英機内閣成立の前の
昭和十六年九月に鹿児島湾に集まり
水面から十㍍の低空で魚雷を海に投下する
徹底した猛訓練を開始していた。
そして、十一月に
飛行機を寒冷地でも飛行できる「耐寒艤装」を終えて北上し、
十一月二十四日に
全艦が択捉島のヒトカップ湾に集結した。
十一月二十六日、アメリカ政府は、
最後通牒というべき「ハル・ノート」を
我が国政府に提示した。
しかし、その時、既に真珠湾作戦部隊は
ヒトカップ湾をハワイに向けて出撃していたのだ。
そして、
本日午前に記したように、
十二月八日未明、真珠湾攻撃隊長機から
「トラ トラ トラ」（我､奇襲に 成功せり）が
瀬戸内海の戦艦長門にいる
山本五十六連合艦隊司令長官に打電された。
F・D・ルーズベルト大統領は、
直ちに、全米国民に向けてラ
ジオで日本軍の真珠湾の騙し討ちを伝えて、
米国民を激昂させ対日憎悪を煽り、
巨大な国力を対日戦争に動員してゆく。
彼は、内心、やったー！と叫んだであろう。
これでは、「腹案」にある
「対米持久方針」など吹っ飛んで不可能だ。
では、
大本営政府連絡会議の決定した戦略である
「腹案」どおり
戦争をしたらどうなったか！？
私は、思う。
我が国は、負けなかった！！
と。