再び何度でも言う。 | 皇国ノ興廃此一戦二在リ各員一層奮励努力セヨ 

再び言っておきたい。

五月も下旬に入りつつある現在、

マスコミの報道は、連日、ウイルス禍で溢れている。

毎日、午後三時を過ぎる頃には、テレビ画面に

「新たな感染者○○○名」というテロップが

「地震速報」のように流される。

ちょっと異常だ。

「病は気から」と言うではないか。

毎日、癌で死んだ人の数を、

テレビのテロップで流されたらどうする。

そこで、改めて指摘しておきたいことがある。

 

先ず第一に、

現在進行中の世界各国におけるウイルス禍を、

「細菌戦における戦果確認」として観察している国が、

中華人民共和国(中共)であることを忘れてはならない。

昨年の初め、

ウイルスの発源地として国際社会から非難された中共は、

「このウイルスは、アメリカが撒いた」と反論した。

これ、まさに先行自白だ。

つまり「語るに落ちた」のだ。

我が国が経験しているように、

中共には、自分がしたことを、

他国がしたと主張し非難する実に嫌な卑劣な癖がある。

中国の歴史は、

残虐で大規模な内戦つまり「共食い」の繰り返しだ。

二〇世紀に起こった、この大規模な残虐行為を

この度の「ウイルスはアメリカが撒いた」と言ったのと同様に、

日本が行ったことにしているのが

中共であることを忘れてはならない。


このウイルスは、

一昨年に中共の武漢で人工的に作られ、

世界に感染拡大したものだ。

そして、この武漢ウイルスの世界的感染から一年半を経た現在、

中共は、中国製ワクチンを道具として細菌戦に臨んでいる段階に入っている。


今まで見事に武漢ウイルスを防あつしてきた台湾で、

五月に入り急激に感染が拡大している。

そこで中共は、

「広範な台湾同胞が使用を切望している」と表明して、

台湾側に中国製ワクチンを提供する用意がある構えを見せた。

つまり、中共は台湾を併呑する為に、

台湾の蔡英文政権が中共に歩み寄れば、

中国製ワクチンを台湾に提供すると、

ワクチンをちらつかせて揺さぶりをかけているわけだ(産経新聞、五月十九日朝刊)。


そこで、この中共から観て、

我が国の状況は如何に判定されているだろうか。

我が国の報道は武漢ウイルスであふれかえり、

国民の気が滅入り、

武漢ウイルスに忙殺されている菅内閣の支持率は低下している。

これを観察して中共は、

日本は弱体化している、

尖閣諸島を飲み込む好機が迫ってきたと、

ほくそ笑んでいるだろう。

さらに、

日本国内に東京オリンピック中止の声が上がってきたことを

歓迎しているはずだ。

何故なら、日本共産党や立憲民主党そしてリベラル派は、

東京オリンピックの中止を訴えても、

冬期北京オリンピックの中止は決して訴えない親中分子であるからだ。


中国共産党は、

かつて、ソ連のレーニン、次にスターリンが主導した

コミンテルンの指令に従い、

昭和十二年七月七日から日本を相手に選んで

「内乱から戦争へ、敗戦から革命へ」という

「敗戦革命戦略」を実践し、

毛沢東が「銃口から政権が生まれる」と言ったように、

長期にわたって泥沼化した

日中戦争(日華事変)の中から誕生した政権である。


その日中戦争(日華事変)によって、

昭和十五年の秋に予定されていた東京オリンピックは中止された。

つまり、中国共産党・コミンテルンの革命戦略によって、

昭和十五年、皇紀二六〇〇年の東京オリンピックは中止された。

次に、昭和三十九年の東京オリンピックの開催中に、

中国共産党は核実験を成功させて

オリンピックは「平和の祭典」と浮かれている我が国に冷水を浴びせた上で、

核開発を続けて核大国になるために、

「日中友好というからくり」を使って

日本からカネを吸い上げた。

さらに令和三年の東京オリンピックが、

武漢ウイルスの感染拡のために中止されれば、

中共は、

これを細菌戦の大きな戦果と位置づけるであろう。

これを疫病神という。


つくづく思う。

我が国の海を隔てた西に、

なんと厄介な疫病神のような国があることよ、と。

我が国は、これからは、

断固として「新脱亜論」を貫かねばならない。


そこで、

東京オリンピックに関する私の考えを記しておく。

東京オリンピックは、開催しなければならない。

我が国においては

諸外国では普通の戒厳令的な「外出禁止令」はなく、

プロ野球も大相撲もサッカーもラグビーも、

無観客か入場の数制限で行われて、

多くの国民はテレビを観て楽しんできた。

そして、世界の武漢ウイルス累計感染者数を観れば、

我が国の感染者はダントツに少ない。

同じように、

オリンピックも

日本流に大いに工夫すれば、安全に開催できる。

即ち、我が国であるからこそ、

オリンピックが安全に開催できるのだ。

従って、

自信をもってオリンピックを開催することが

我が国家の威信を保つことだと知らねばならない。


その上で、

現在、東京オリンピック開催中止を言い出している連中が、

本年二月に、

東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会会長の森喜朗さんを、「女性蔑視」と非難して、

東京オリンピックの五百人のボランティアや聖火ランナーが

辞退し、森さん自身が辞任する事態に発展させた連中に重なるので指摘しておきたい。

この森非難運動の本質は、

女性の人権を守ると見せかけた組織的「反日運動」である。

もし、本当に女性を守ろうとしたのならば、

現在進行中の

中共によるウイグルの女性に対する強制的避妊手術を非難し、

北京冬期オリンピック開催中止を叫ぶはずだ。

今後、東京オリンピック開催中止を言い出す党と連中が

北京冬期オリンピック中止を言うか否か。

言わないのは、

中共の犬、反日の党と反日の連中だ。


西村眞悟FBより

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