風邪が完全にこじれてしまって、とうとう昨日は病院で注射を打ってもらったzephyrです。
もうＹ先生のいなくなってしまったＹ病院。
最近はＤ先生に診てもらうことが多いのですが、Ｙ先生の意志を継ぐように優しいお医者さんで、人気があります。家内の話では、葬儀の時にはぼろぼろ泣いていたそうな。
Ｄ先生の処方してくれた薬と注射は結構効いたようで、今朝は少しはましになってようです。
ただ、私は風邪薬の中で眠くなるタイプのやつがありますが、あれはダメなんです。
ものすごく効き、猛烈に眠くなります。
うっかりそのことを言わなかったので、処方してくれた薬の中に、そのタイプのものが混じっていて、昨日は朦朧としながら仕事をしておりました。
きっと、今日もそうなるでしょう。
さて、現在の金融危機ですが、私の記憶が正しければ、10月6日ぐらいからＮＹ株の顕著の下落があり、その後急速に鮮明化してきたように思います。
13日頃から、土星・天王星のハードアスペクトは非常に強化されていき（もちろん、それ以前から効果は発揮されていました）、今はもうほとんど誤差ゼロに近づいています。
同じような観点で未来を読むと、このハードアスペクトは3月3日頃まで強さを保持しますが、それ以降、弱体化します。
完全に効果を失うのは、やはり4月です。
つまり現在の不安感は、早ければ3月に沈静化、4月には平常に戻るという感じでしょうか。もちろん、これは不安「感」の部分で、景気の回復にはさらなる時間がかかります。
その後、夏に土星・天王星のハードアスペクトは今一度、効力を復活させますから、その頃にまた一波乱あるでしょう。ただ、このときは金融・経済とは別な出方をする可能性もないではありません。
こうした流れを見ると、ちょうど私の今回の風邪みたいなものですね（笑）。
体調回復には、やはり注射が欠かせないか？
以前、麻生政権が誕生したときに、その未来を解読しようとしたことがあります。
「占いには影響力がある。当たる当たらないは別にして、もう少し書き方を考えて欲しい」というような読者の方から指摘があり、削除した記事です。これはもっともなご意見と思いましたので、私としては記事を削除、そして比較的柔らかい内容で＜10月の占星術予測と長期予測＞を書きました。
その削除した麻生政権の予測記事自体は、今も私の手元に残されています。
一度ＵＰしたものですから、読まれて記憶に残っている方もいらっしゃるでしょう。
その中に、「財政上、経済上のアクシデントと苦境が物語られています。海外経済（たぶんアメリカ）の悪影響がもろに出て深刻です。その解決のために使われるのは国民の税金で、それを湯水のように注ぎ込もうとするかも知れません」というのがあります。
これは、もろ的中してしまったわけです。
麻生政権誕生時には、もちろん現在の金融危機はまだ発生しておらず、サブプライムローンに端を発する不安はアメリカ経済にありましたが、上記のような緊急事態に至るとは、なかなか想像しづらかったはずなのです。が、ホロスコープ上のパズルのピースをつなぎ合わせれば、自然と導かれた結論でした。
もちろん、細かいところでは今のところ外している（あるいは起きていない）予測も中にはあります。
たとえば政治の世界の中で起きる可能性も考えられた男女間の問題など、別なところでにぎやかに起きました。
しかし、大局的には間違っていないだろうなと思われます。
現在は解散時期の見通しは、金融・経済情勢を見ながらということで、誰にもはっきりとは立てられない状況になっています。たぶん、麻生総理自身にも。
その予測を立てた時点では、「早期の解散が当然」というような流れでしたから、私もそのつもりで解読していますが、最長でも年内ということを予測しています。
この予測は現在でも有効で、実はもっとも可能性が高く思えるのです。あくまでも素直に星を読むと。
私が危険度の高い年末～1月の解散総選挙などはしないほうがいいと何度も言っているわけは、ここから出ているのです。
今度やると決めたら、もう止められないでしょう。
麻生政権にとって、重要なポイントとなる時期は、ざっと見た限り以下のようなスケジュールであると思います。
11月3～7日。
11月10～15日。
12月9～16日。
12月19～27日。
上記のポイントは、政治だけでなく社会的な問題や事件が起きやすい日でもあり、だからこそ政府にも影響を与えかねないのですが、このうち12月19日以降のは、「その政権の終わるとき」の暗示が濃く、ここで総理は「よし、選挙だ」となる可能性があります。
しかし、逆にこれらの日に政府が活躍しなければならないような出来事が発生した場合、またその対応に追われて解散が先延ばしになる可能性がないわけではありません。
また総理のそばに占術家のブレーンがいれば、どんなに好機に思えても、先延ばしする可能性もあります。
そういったことをすべて考慮に入れても、年末の解散決断は、7割程度の確率であるように思えます。
本当に国民のことを考えて解散総選挙の時期を選ぶのか、それとも選挙での勝算が見えたときにそれを行うのか、というようなことにも関わっています。
まだ本調子ではないので、今日はこの辺で。