上記ブログはいつも引用させていただく道草ブログです。
とにかく読んでいただきたい。
コモディティ価格の上昇をさもインフレ到来のように言う輩が日本には多数いる。
しかし、実際は違う。
エネルギー価格や食料品のような変動の激しい物価を除いたコアコアCPIで金融政策は決定されなければならない。
金融緩和によるエネルギー価格の上昇がその他の価格の上昇要因であるなら、コアコアCPIはプラスになっていなければならないが、日本は依然としてマイナスである。
アメリカもコアCPIは低水準で推移している。
エネルギー価格の上昇が他の物価を押し上げる効果があり、そのインフレ率が高邁な水準になれば引き締めなければならないが、実際は現状はエネルギー価格の上昇はその他の製品のデフレ圧力となっているのである。
こういうときは迷わず金融緩和を打たなければならない。
２００６年福井前日銀総裁がエネルギー価格の上昇をもって、量的緩和を解除した。
トンデモない愚行である。
その時のコアコアCPI、GDPデフレーターはマイナスであったにも関わらず、である。
我が日本は金融政策後進国である、間違いない。
＞現代のマクロ経済モデルが説明するところによれば、これらリフレーション政策の組み合わせは、名目短期金利がゼロ％の下限に達した状況下－まさに1937年当時がそうであったが－において非常に大きな緩和効果（景気刺激的な効果）を持ち得ることになる。というのも、名目金利がゼロ％の状況で人々が物価下落の継続ではなく物価上昇を期待するようになれば、実質金利―実質金利は総支出の重要な決定因である―がプラスの水準からマイナスの水準にまで低下することになるからであり、実質金利がマイナスになれば貨幣を退蔵するよりも支出に回した方が得になるからである。リフレーションの（実質金利の低下に加えた）追加的な便益としては、リフレーションが過剰な債務を抱える家計や企業のバランスシートの回復を後押しし得る点も挙げられるが、
＞コモディティー価格の上昇を目にして、コメンテーターの中には「行き過ぎたインフレーション」に対する警告を発する者も現れた。しかし、Fedのエコノミストらは価格（コモディティー価格あるいはヘッドラインCPI）の上昇は個別商品に特有の事情によるものであり、全般的な物価上昇圧力が働いていることを示すサインではない、と判断した。Fedは、2008年7月にヘッドラインCPIで測ったインフレ率が年率5.5％のピークを記録したにもかかわらず、コモディティー価格の一時的な上昇にはほとんど目を向けることなく、コアインフレーション（コアCPI）ないしは変動の小さいその他の物価指標の動きに注目した。そして、このFedの判断は正しかったことが判明した。 コモディティー価格の比較的大きな変動にもかかわらず、危機の過程において全般的な物価水準のトレンドには実際には下落圧力がかかっていたのである
日銀がエネルギー価格上昇を根拠に利上げを画策しようものなら、全力で反対しなければならない。
そのときはコアコアCPIを必ず確認するようにしなければならない。
もし、コアコアCPIが低インフレなら、その引き締めは愚行であるからだ。