みなさん、覚醒は進んでいますか?

 

暑くて、覚醒どころか、眠り込んでしまいそうです。

しかし、そんな眠い目を、開かせるような、竹中平蔵のベーシックインカム案が出ていたので、暑さを吹っ飛ばして、書くことにします。

 

 

いや、一般人ではありませんね。

日本のグローバリストで、経済フォーラムに出入りしています。

経済フォーラムの計画を日本で実行するためのグレートリセッターです。

 

 

ベーシックインカム反対。

国民の乞食化を狙っている。

ワクチン打たない人は貰えない、
コオロギ食べない人は貰えない、
ウクライナ応援しない人は
貰えない、
マイナンバーカードを
作らない人は貰えない、
健康な人は貰えない、
政府に意見する人は貰えない等、

国民を奴隷にする制度。

 

ピンポーンです。

まさにそれです。

デストピアに誘導するためのアメですが、

そのアメは最初は甘く(楽)ても、後には苦く(辛く)ムチになります。

 

このベーシックインカムを受け取るためには、マイナンバーカードを取得しなければならなくなります。もちろん、任意です。

任意だけど、ベーシックインカムを得るための条件となります。

そして、マイナンバーカードを取得することで、様々なことに「同意」させられます。規約が度々変えられ、変えられた後に、マイナンバーカードを使うと、自動的に同意したことになります。

 

はじめはそれでベーシックインカムをもらえて喜ぶでしょう。

しかし、次第に、ベーシックインカムを得るための条件が付加されていきます。

条件が満たされなければ、給付が止まります。

 

依存していると、次々に条件を満たさなければならなくなり、奴隷化が進みます。

気づいた時には、そこから抜け出せなくなります。

 

デジタル通貨の銀行口座と紐づけされます。

そこには、カーボンクレジットが与えられます。

肉を買うと、たくさんのカーボンクレジットが自動的に引き落とされます。

カーボンクレジットが無くなると、通貨でクレジットが引き落とされます。節約しようとすると肉ではなく、カーボンクレジットの安い、昆虫食、コオロギを買うしかなくなります。

 

そのように、強制こそされなくても、選択の余地が狭められ、結局は選択せざるを得なくなり、同意せざるを得なくなり、奴隷とならざるを得なくなるのです。

 

ワクチンを打たなければ、店に入ることができなくなります。

ワクチン接種証明が、マイナンバーカードと紐づけされるからです。

 

こうして、任意であるワクチンも、買い物も、選択が狭められ、事実上強制されていくのです。

 

マイナンバーカードと健康保険証のようなことが実際に起きているのですから。

 

デジタル通貨になれば、数字を動かすことが容易になります。

もはや通貨ではなく、人を奴隷化するために点数のようなものとなりうるのです。

中国ではすでにそのようになっています。

 

コロナプランデミック以来、彼らの計画が、ものすごい速さで推進されています。

 

 

 

WEFが2030年までに達成しようと声明している社会

 

1. 人々は何も所有しない。物品は無料であるか、あるいは国から貸与されなければならない。

 

2. アメリカはもはや主要な超大国ではなく、少数の国が支配するだろう。

 

3. 臓器は移植されずに印刷される。

 

4. 肉の消費は最小限にまで抑制される

 

5. 人々の大規模な移動により、数十億人の難民が発生する。

 

6. 二酸化炭素排出を制限するために、価格は世界的に法外なレベルに設定される。

 

7. 人類は火星に行き、エイリアンの生命を見つけるための旅を始める準備をすることができる。

 

8. 西側世界の価値は限界点までテストされるだろう。

 

そして、これは先ほどの目標にはないですけれど、世界経済フォーラムの最大の目標は、私有財産の廃止と共に、「プライバシーの廃止」があるようです。

 

マイナンバーカードで民間が個人のプライバシーにアクセスできるようになるのです。

 

WEF の「 Welcometo2030 (2030年へようこそ)」では、「 2030年の私は何も所有しておらず、プライバシーもありません。そして人生はかつてないほど良くなっています」という世界を思い描いている。

 

2030年までに、かつて製品であったものがすべてサービスになっているため、オーケンのシナリオでは、買い物や所有は時代遅れになっていると言う。

 

オーケンのこの牧歌的な新しい世界では、人々は交通機関、宿泊施設、食べ物、そして「私たちが日常生活で必要とするすべてのもの」に無料でアクセスできる。

 

これらは無料になるので、「私たちが(私有財産などを)多く所有することは意味がないことになるのです」とし、「私たちが必要としないときはいつでも誰かが私たちの空きスペースを使用しているので」家に個人所有権はなく、誰も家賃を払うこともない。

まさに、女子トイレが無くなるように、家にはプライバシーも、空間を占有する権利もなくなります。

 

これじゃあ、家畜と同じです。

彼らは私たちを家畜、Sheepleとみなしているのです。

 

ベーシックインカムは家畜のえさです。

そこには人としての主権と自由がありません。

そして、精神性が奪われていきます。

 

つまり、このシステム自体が精神を奪い取った、唯物主義の行きつくところ、共産主義だからです。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

負の所得税とは、一番所得の低い人の所得税をゼロではなく「マイナス」にしたらどうか、という考え方です。つまり、「税金を払う」のではなく「税金をもらえる」仕組みです。これが、そのままBIになります。これは徹底した累進課税ともいえます。結果として、所得再配分に資することになります。

遅かれ早かれ世界の多くの国で、BI、もしくはそれに似た制度は、もっと真剣に議論されてくるでしょう。

 

 

 

 

 

 

竹中平蔵氏の最近の発言にあるようだ。まずは氏の発言を伝えるインタビュー記事を読んでみよう。

「これまでの現金給付は、消費刺激効果がなかったと言われるが間違いだ。これは景気刺激策ではなく、生活救済策だ。10万円の給付はうれしいが、1回では将来への不安も残るだろう。例えば、月に5万円を国民全員に差し上げたらどうか。その代わりマイナンバー取得を義務付け、所得が一定以上の人には後で返してもらう。これはベーシックインカム(最低所得保障)といえる。実現すれば、生活保護や年金給付が必要なくなる。年金を今まで積み立てた人はどうなるのかという問題が残るが、後で考えればいい」(週刊エコノミスト誌6月2日号『コロナ危機の経済学』より)

追記しておくと、この発言のうち「月に5万円」の部分は、9月のテレビ番組(BS-TBS)出演では「月に7万円」に増額されているようだが、さすがに元経済財政政策担当大臣の発言である。彼の一声で、これまではやや理念的に議論されてきただけの感があったベーシックインカム論、にわかにコロナ後の社会におけるセーフティネットのあり方として舞台中央に進出してきた感もある。

ちなみに「月に7万円」とはずいぶん塩辛い数字だが、日本の生活保護の平均月額支給額約15万円の半分は医療費支給という現状などから見ると、この金額辺りが「生活」というよりは「生存」のための最低ラインとは言えるかもしれない。

どうだろう、読者は竹中提案に賛成だろうか。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

NEW WORLD ORDER
UN Agenda 21/2030 Mission Goals

 

世界統一政府

統一キャッシュレス通貨

世界統一中央銀行

各国家主権の終わり

全ての私有財産の終わり

家族単位の廃止

人口増加と人口密度のコントロール

多種混合ワクチンの義務化

ベーシックインカム(緊縮財政)

マイクロチップ社会

購買と旅行追跡管理(中国のような)

世界社会信用制度システムの実施

5G監視システム(ネット接続監視)

親ではなく政府が子どもを養育

政府が所有・管理する学校、大学

個人私用車の所有禁止

全ての民間企業の廃業、公営企業のみに

空の旅の制限

人間居住区―都市に集約(15分都市)

移民の終わり

全ての民間農場と放牧家畜の廃業

一戸建て住宅の禁止

土地利用の制限

 

 

 

 

 

 

 

 

 

国連アジェンダ2030:ゴール1−3
我々が聞くことと、それが意味すること

1 貧困をなくす   

・貧困をなくす

・全員がデジタルのUBIとブロックチェーン認識を手に入れる
  (GESARAで言うBI、ベーシックインカムは各国が国民に配るもの、
   UBIはユニバーサル、世界共通のベーシックインカム

2 飢餓をなくす 

・飢餓をなくし、食糧を確保し、栄養価のある農作物に改良する

・ラボで合成したフランケン食品やDNAに影響を与えるナノテクGMOフード(遺伝子組み換え食品)増産

3 健康で幸福  

・健康を維持し、幸福を追求する
・未来の計画-DNA変更人間に向けて仕事とプロパガンダを増やす
・人体をモニターする生体認証センサー
・病歴がブロックチェーンに記録される 

 

 

 

 

ベーシックインカムは、人々に悪魔に魂を売らせる手段です。

月額28万円といえば、それなりの生活が維持できる金額と思うかもしれません。

しかし、これが導入された後に、物価が2倍になれば、実質半額の価値となります。

しかも、様々な仕掛けで、それが与えられなくなるような規範が付加されていきます。つまり罰金です。

ゴミをポイ捨てすれば、罰金、立小便をすれば罰金と。

それを人に告発させ、告発した人にはポイント(金銭)が与えられ、結果的に互いが互いを監視しあう社会となるのです。

世界経済フォーラムの「 Welcometo2030 (2030年へようこそ)」では、

「 2030年の私は何も所有しておらず、プライバシーもありません。

そして人生はかつてないほど良くなっています」

という世界を思い描いています。

 

「人と人がまったく接触しない世界になっても社会が動く」 

 

 

世界経済フォーラムによる2020年の新興テクノロジートップ10
1. 痛みのない注射と検査を可能にするマイクロニードル
2. 太陽エネルギーを利用した化学
3. バーチャルペイシェント (シミュレーション上の患者)
4. 空間コンピューティング
5. デジタル医療
6. 電動航空機
7. 低炭素セメント
8. 量子センシング(人間の脳の動きを含めて多くをモニタリングできる感知技術)
9. グリーン水素
10. 全ゲノム合成

世界経済フォーラムとその関連機関は、少数の政府や少数のハイテク企業と協力し、財産やプライバシーのない新しい時代に、この世界を導きたいと考えている。

個人主義、自由、幸福追求などの価値観が危機に瀕しています。

集団主義と、自称テクノクラートのエリートたちによって定義される「共通善」は否認されるべきである。

平等と生態系の持続可能性の約束として一般に喧伝されているのは、実際には人間の尊厳と自由に対する残忍な攻撃でしかない。

グレートリセットは、新しいテクノロジーを改善の手段として使用するのではなく、技術的な可能性を奴隷化のツールとして使用しようとしている。

この新しい世界秩序では、国家が唯一のすべての所有者だ。