サイオプス

「闇の支配者たちの情報操作戦略サイオプス」ベンジャミン・フルフォード

■権力者にとって都合のいい事件が起こり、その結果、世論が都合のいい方向へと向かっていく。国民の多くはそうして「誘導」されていることすら気づかずに「自分の意見」と信じてしまう。これが軍事技術「サイオプス」の恐ろしさなのである。
■サイオプス「心理戦」を大別すれば、まず軍が管轄する「情報戦」、次に国家のあらゆる機関を動員した「国家心理戦」、そして軍と国家が共同で行う「軍事心理戦」の三つに分類できる。
■軍事における情報戦は大きく分けて二つに大別できる。ひとつは敵の軍隊に対する作戦、もうひとつは民間に対する作戦となる。
■アメリカにとって「外交」とは国益の確保、ようするに外国からカネや権益を分捕って国内で分配する国内政治と考えているからなのだ。

■アメリカの特殊部隊は政府（大統領）直轄で独立運用できるという点なのである。通常は軍隊の指揮系統は明文化されている。当たり前だが、陸軍の部隊は陸軍が指揮する。ところがアメリカの特殊部隊はアメリカ特殊作戦軍として独立運用できるようになっている。
■４年に一度、そうした利権者や資本家が世界中の植民地の利権分配について「秘密の会合」を開くのがオリンピック開催の目的なのである。
■サッカーというスポーツが持つ役割はそれだけではない。最も重要な役割は大衆操作なのだ。ここでいう大衆操作とは、民族、宗派、階級、風俗、民族、地域といった対立を徹底的に煽って互いに憎み合わせることである。
■トロールというソフトをご存じだろうか。これはアメリカが開発した「ネット世論誘導対策ソフト」で、ひとりがある内容、たとえばオスプレイ擁護をこのソフトを使って書き込むと、自動的に１万以上の類似サイトに微妙に言葉づかいを変えながら書き込むことができるのだ。
■ＡかＢか、選択を迫れば人はどちらかを「正しい」と考えて選ぶ。しかし、サイオプスにおいては両方間違っているほうが多いのだ。
■欧米文化において、権力とは大衆の精神を支配するという意味なのだ。
 

□平和ボケせずに、裏で牛耳っている人が描いているシナリオを考えながら経済動向を考えるというのは出来るだけクセづけようと思っている。

闇の支配者たちの情報操作戦略サイオプス

富裕層ビジネス 最前線

「富裕層ビジネス　最前線」小林昇太郎

■「ゴールド層」「ビリオネア層」が住む市区町村を人数が多い順に上位20位まで出した結果、両層とも１位から４位までは共通でした。１位は東京都世田谷区、以下、同大田区、同杉並区、同練馬区。
■日本の超富裕層の半分以上は社長。企業経営者の中でもオーナー社長、医師の中でも開業医に多い

■ビリオネアの11%がマンションオーナー。資産規模が大きいほどその比率が高く、トップグループだと17.8%になる。

■ビリオネアは、短期的な見返りを求めることは少なく、むしろ、次の世代を受け継いでいく子孫のために「与えること」に重点が置かれた社会貢献を行うことが多く、それは目立たずに、ひっそりと行われています。
■その地域でファミリーを存続させ、繁栄し続けていくために、地域との良好な関係を築き、良い環境を保全しておく必要があるからに他なりません。
■①「教育」②「健康・アンチエイジング」③「セキュリティ」④「エンターテインメント」この４つのポイントは、ビリオネアとミリオネアの双方に共通しています。
■①環境（花と緑）＋αのあるところに「富裕層」は集まる②環境（花と緑）は、あらゆる業種・業態に対して有効である③環境（花と緑）は、海外でのビジネス展開にも有効である
■タワーマンションという一見、無機質に感じられるものが、花、緑という環境を加えることで、これまで以上に、その商品価値を高めた事例です。販売直後、このタワーマンションは総戸数５０６戸が全て完売しています。
 ■「紹介を受ける」のではなく、徹底的にこちらから「紹介をする」ことです。人に会っている時、ほとんど保険商品の話はしません。常に目の前の人の話を傾聴しながら、頭をフル回転させ、「誰を紹介すればこの人は喜んでくれるか」を徹底的に考えています。
 

□緑に囲まれた環境をもっと作ろうかと。

□社会貢献をどうやるか、少し考えてみてもいいかもしれない。

図解 富裕層ビジネス 最前線 (1時間でわかる図解)

未来を読む AIと格差は世界を滅ぼすか

「未来を読む　AIと格差は世界を滅ぼすか」ジャレド・ダイアモンド,ユヴァル・ノア・ハラリ,リンダ・グラットン,ニック・ボストロム,ダニエル・コーエン,ウィリアム・Ｊ・ペリー,ジョーン・Ｃ・ウィリアムズ,ネル・アーヴィン・ペインター.

■格差によって生じる新興感染症の拡大、テロリズムの蔓延、そして移住の加速は、先進諸国にも深刻なダメージをもたらすだろうと予見する。
 

■ＡＩが高度化するにつれ、いずれ「役立たず階級」が大量発生すると予測する。その言説は理路整然として異見を挟む余地がない。
 

■日本ではまだまだ人的資源が活用できていないため、それが改善されれば、少子化にことさらに悲観的になる必要はない。さらに、これからの世界においては資源を巡る戦争が起きる可能性があるが、多くの資源を必要としないという点において、少子化は歓迎すべきことだという見方を披露する。

■バイリンガルの人はアルツハイマー病の予防効果が五年分ほどあるということがわかりました。
 

■お尻を叩かない社会では、子どもの自信が高くなっています。
 

■人間は長い時間の中で、目の前にあるものが現実なのか、それとも誰かが作ったストーリーなのか、区別する能力を失いました。結果、多くの人が、国家や会社や神という想像上のものに自分を捧げて戦争に行き、何百万人という人を殺戮したのです。

■われわれはパワーを獲得することには長けていますが、パワーを幸福に転換する方法はわかっていません。
 

■寿命も予測できません。大きく延びているかもしれないし、そうでないかもしれません。すると、年金基金や保険はもはや設計が不可能になります。今の制度は、非現実的な査定に基づいているということになります。
 

■政治家も有権者も置き去りにしたまま、テクノロジーだけが劇的に変化を遂げ、人々の生活や国政をも変えているのが現状です。
 

■今後数十年の間に、人類は三つの大きな脅威に直面します。核戦争のリスク、地球温暖化（気候変動）、そしてテクノロジーによる破壊です。
 

■われわれが今日使っているテクノロジーのほとんどは、二つの世界大戦と冷戦から大きな後押しを受けています。

■今、われわれが子どもたちに教えているほとんどのことは、彼らが四〇歳になる頃には役に立たないでしょう。でも、代替手段がわからないのです。将来の労働市場が予測できないのですから。
 

■今、臨床医の仕事の九〇パーセントは診断が占めていますが、これはＡＩに取ってかわられるでしょう。ほとんどの医師が二〇年後、三〇年後に、職を失う可能性があります。
 

■今、臨床医の仕事の九〇パーセントは診断が占めていますが、これはＡＩに取ってかわられるでしょう。ほとんどの医師が二〇年後、三〇年後に、職を失う可能性があります。
 

■人間関係は無形資産の中でも最も重要な要素です。社会学の世界では「社会関係資本」と呼ばれています。社会関係資本をもつ者は、人脈が人脈を生み、スキルがスキルを生む。そして人生の新たなステージを切り開くことができる。この流れは昔から変わりません。

□未来を予測するということと、自分がどのポジションを取るか、ということは明確にちゃんと戦略を立てていきたいと思っていたので、なるべくその道を次の10-20年を見据えながら少しずつシフトしていきたいかなと。

未来を読む AIと格差は世界を滅ぼすか (PHP新書)

水ビジネス

「水ビジネス」吉村 和就

■一見豊富に見える日本の水資源も実は脆弱である。日本は、簡単にいえば毎年日本にやってくる梅雨や台風のもたらす雨、積雪に大きく依存している。もし地球温暖化等の気候変動により梅雨時期がなくなる、雨をもたらす台風が日本列島に上陸しなくなる、あるいは積雪が減少する……こうした異常気象が続けば、日本はすぐさま干上がり「乾燥列島と化す」ことは明らかだ。
 

■水ストレスを感じている人は地球上に約７億人（２００６年）。そして２０２５年には、世界人口の３分の２が水ストレスに陥るとも予測している。

■アメリカは世界最大の食糧輸出国であり、それが外貨獲得の貴重な手段にもなっている。２００７年には１億トン以上の穀物を世界中に輸出し、世界No.１の座についていたが、前出の『水戦争』によれば、じつは１９７０年代末には既にエロージョンや水質汚染などの問題が指摘されていたのだ
 

■長年にわたり大量に化石水（何千年と貯められた地下水）を汲み上げてきた結果、最近の調査では、過去30年間で平均地下水位が30フィート低下、過去10年間で耕地面積が１００万ヘクタールも減少した。
 

■穀物や畜産物を育てるには、膨大な水が必要だ。つまり、日本は大量の食料品と共に、実質的に、大量の水も輸入していることになる。それがすなわち「バーチャル・ウォーター」なのだ。
 

■アメリカ、中国、オーストラリアなど、日本に穀物、野菜、肉などを輸出している国が干ばつに見舞われれば、途端に日本は食料不足の危機に直面することになる。
 

■２０２５年に世界の水市場は１１０兆円市場になるという試算もある。前章で述べたＩＢＭのニュースは、彼らが水市場に大いなる可能性を感じ、これまでに蓄積したＩＴテクノロジーを投入できると判断したからに他ならない。人間は水無くしては生存できない。従って水ビジネスは永遠に続く巨大ビジネスなのだ。
 

□水系の会社の株買っておこうか。

水ビジネス ──110兆円水市場の攻防 (角川oneテーマ21)

日本人の勝算

「日本人の勝算人口　減少×高齢化×資本主義」デイビッド・アトキンソン

■人口増加によるインフレ圧力より、人口減少によるデフレ圧力のほうが倍くらい大きい
 

■日本ではこれから本格的に人口が減るので、対策を打たなければ、不動産部門から強烈なデフレ圧力を受けることは必至なのです。
 

■生き残りのためのもっとも安易な戦略は、価格を下げて他の企業の体力を奪い、倒産に追い込むことです。最後まで残った企業は競争相手がいなくなるので、大きな利益を得ます。これを「Lastmanstanding利益」といいます。
 

■人口減少・高齢化による総需要減少を、賃上げによって相殺するしかないのです。それには生産性を向上させ、付加価値を高めていくしかありません。
 

■輸出をする企業は輸出をしない企業より生産性が高い。興味深いことに、売上に占める輸出比率の高低にかかわらず、輸出をしてさえいれば生産性が高いという結果になっていて、これもアメリカの結果と同じです。

■ドイツでは、輸出をしている企業の生産性が、輸出していない企業の1・3倍にもなっているのです。
 

■1Intermediate商品の輸入は、生産性向上との相関が強い2生産性の高い企業ほど、輸入による生産性向上効果が大きい3輸入による学習効果は認められる
 

■アメリカの人材評価は第24位ですが、生産性は第9位となっています。これも企業規模で説明できます。従業員数が250人以上の企業で働くアメリカ人労働者の比率が49・8％にのぼるのに対し、日本はたった12・9％にすぎないのです

■付加価値に関しては、大企業と中小企業の差は、製造業よりサービス業においてより大きいというのです。

■紀元1年から今日までの経済成長要因の47％は人口増加だったものの、今後は人口増加による経済成長は期待できず、経済成長のためには生産性の向上がより重要になるという記述があります。
 

■生産性向上の最大の足かせは経営者だと分析しています。とりわけ、各国の経済の大半を占める中小企業の経営者の質が低いことが問題だと指摘しています。

■生産性を向上させる効果がもっとも期待され、実施されている経済政策は、継続的な最低賃金の引き上げです。最低賃金と生産性の間に、強い相関関係が認められるからです（相関係数は0・84。
 

□当然資本家は経済格差を利用して金持ちになりたいし、自分の好きなように上からプレッシャーかけられず殿様的に仕事したいから、合併すると自分のキングダムが崩れるから嫌がる。中小企業が多いのは、人口も多くてビジネスがそれで成立しちゃうから、という側面もあるだろうし、生産性低くても人に使われるのが嫌な人もいるから、というのもあるだろうし。

□それでいうと、大企業に勤めた方がいいですよ、規模の大きい企業の方がいいですよ、というメッセージングをたくさんして行かなきゃいけない。けど、時代は起業を進める様相で、逆行している。

□もっと大企業にいる人が賃金が高くないと、逆に大企業にいく人がいなくなっちゃうのかなと。

□外資に比べたら日系の役員クラスは、全然給料低いところが多いから、夢がないよなぁ。