アメリカで６０才以上の２３００人弱の国民を対象に、２年間身体活動量測定計をつけて観察した結果が論文になりました。
このメーリングリストで繰り返し強調している事ですが、座りっぱなし生活の害、過剰安静の害は、運動量を増やすだけでは解消できない、というここ数年の「運動療法」のパラダイムシフトを改めて強調する内容で、健康維持のための運動療法（運動習慣）として、休日のエクササイズだけではなく、就業中や家庭内での過剰安静の修正も併せて必要、ということです。
ちなみに今回の対象が６０才以上だっただけであり、６０才までは座りっぱなし生活でも害はないということではないと思います。Sedentary Lifestyle（座りっぱなしのライフスタイル）は、年齢を問わず、現代人共通の不健康習慣であり、６０歳になったとたんにそのライフスタイルから脱却できるわけではありません。若いうちからの運動習慣が大事です。
また今回の論文の対象には各種慢性疾患の有病者も含まれており、病気持ちだからといって安静が安心安全ということではなく、病気があっても過剰安静は害になります。
そもそも運動不足が健康障害につながるという事実が注目されたのも、ロンドンの２階建てバスで、運転手（座りっぱなし）と車内を歩き回る車掌の間で心筋梗塞のリスクが違うという報告等が一つの発端ですし、その後運動不足病が別名「マネージャー病（管理職病）」と呼ばれていた事もまた然りです。
以前このメールで紹介しましたが、欧米ではオフィスのデスクが一定時間毎に高くなり、椅子から立ち上がって仕事をせざるを得なくなるような装置もマジメに開発されています（あまり魅力的ではありませんが）。日本でも中高年の8割はロコモティブ症候群と推定されますので、職場の労働衛生の一環として、長時間座業の害にも本腰を入れて取り組む必要がありそうです。
ただ下記記事の末尾で紹介されている、安静時間短縮のための手だてというのは、「一日一万歩」のかけ声同様にまだまだ理念先行な印象で、長期継続して実践するのは難しそうです。
STECとしては、この点についてももっと楽しみながらやれる工夫をしてみたいところです。
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http://www.nutritio.net/linkdediet/news/FMPro?-db=NEWS.fp5&-Format=detail.htm&kibanID=43424&-lay=lay&-Find
2014.2.20 , EurekAlert より:
もしもあなたが60歳以上であれば、座っている時間が直接、障がいリスクに結びつく可能性があるようだ、という研究。1時間の座業時間毎に障がいリスクは 2倍になるという。このリスクは、どの程度運動を行っていたとしても関係なく生ずるものであるようだ。ノースウェスタン大学の研究者による報告。
本研究は身体障碍の発現リスクと座業時間の関連性について、中～高強度の身体活動の実行有無とは独立して検討した最初の研究である。実際、座業中心行動は身体活動量が足りないことと同じくらいの障がい発現リスク因子となっていることが明らかとなったのだ。
もしもここに65歳の女性が2人いたとする。一人は一日12時間、座ったままで、もう一人は13時間座ったままでいるとすると、後者は50%、身体障がいを抱えるリスクが高くなるのだ。
本研究は中等度の身体活動量があるかないかにかかわらず、座業中心行動が身体障がいリスクを増加させるという初めてのデータとなった、と研究者は指摘する。座っていることは、身体活動を行っていない為に運動不足になっている、という事と同義語ではないのである。
5,600 万人を超える障がい者が米国には存在するという、ここでの｢障がい｣とは、日常的な生活行動に支障がでる、制限が加えられるものであり、食べたり入浴した り、床についたり起床したりといったことが一人では難しい状態を指している。身体障がいを抱えることで、入院リスクや施設に入所しなくてはならなくなるよ うなリスクが増加し、また健康ケアのためのコストも4倍程度になってしまうといわれている。
この、座業中心時間が延びることは単純に運動 不足以上の障がいリスク発現になるという研究結果は、研究者たちを驚かせるものであった。実生活において、高齢者はやはり座りがちになってしまうが、テレ ビ視聴時間やコンピュータの利用など、座って行う活動の時間自体を運動の有無にかかわらず減らさなくては、リスクの低下ができないということが明らかと なったからである。もちろん、研究結果はある一時点でのデータを検討したものであって、必ずしも直接的なリスク増加には結びつかないという解釈をすること もできる。しかし、運動の有無にかかわらず座業が障がいリスクにつながるという結果は、それだけで潜在的な問題に対しての注意喚起につながりうる、という のが、研究者の主張だ。
座業中心時間を少なくするために、研究者は以下のことを提案している。
1．仕事のミーティングは立って行ったり、電話も立って行うこと。
2．買い物に行ったり公園に行ったりするときには、歩いて行ける一番遠いところにすること。
3．朝起きて一杯の水を飲んだら、家やオフィスの周りを一周歩くこと。
4．近場の用事には車でなく徒歩で行くこと。
5．エレベーターの代わりに階段を使うこと(ただし、無理しすぎない)。
スマホアプリの歩数計などを活用して身体活動量を測定し、立位時間を増加させるという実践を研究者自らやっているという。そして、この方法は動機付けにも驚くほど役に立つとのことだ。
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原論文：“Sedentary Time in U.S. Older Adults Associated With Disability in Activities of Daily Living Independent of Physical Activity” by Dunlop D et al.
Journal of Physical Activity & Health, in press.
http://journals.humankinetics.com/jpah-pdf-articles?DocumentScreen=Detail&ccs=6412&cl=30175
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
英文抄録：
Background: The harmful relationship of sedentary behavior to health may reflect an exchange of sedentary activity for moderate-vigorous activity or sedentary behavior may be a separate risk factor. We examined whether time spent in sedentary behavior is related to disability in activities of daily living (ADL), independent of time spent in moderate-vigorous activity in older adults. Methods: The nationally representative 2003-2005 National Health and Nutrition Examinations Surveys (NHANES) included 2286 adults aged 60 years and older with accelerometer-assessed physical activity. The association between ADL task disability and the daily percentage of sedentary time was evaluated by multiple logistic regression. Results: This sample spent almost 9 hours/day being sedentary during waking hours and 3.6% reported ADL disability. The odds of ADL disability were 46% greater (odds ratio 1.46, 95% confidence interval: 1.07, 1.98) for each daily hour spent in sedentary behavior, adjusted for moderate-vigorous activity, socioeconomic, and health factors. Conclusion: These U.S. national data show a strong relationship between greater time spent in sedentary behavior and the presence of ADL disability, independent of time spent in moderate or vigorous activity. These findings support programs encouraging older adults to decrease sedentary behavior regardless of their engagement in moderate or vigorous activity.
抄録和訳：
座位中心の生活の健康障害が、活発な身体活動を増やすことで解消できるのか、あるいは安静時間の長さは、運動とは独立した健康障害因子なのかを検討するため、６０才以上の２３００人弱のアメリカ国民を対象に、２年間身体活動量測定計をつけて観察した結果を解析した。対象者は起きている時間のうち、平均９時間／日を座位で過ごしており、３．６％の人に日常生活上の身体機能の障害があった。中等度以上の身体活動や健康・経済関連因子で補正しても、１日１時間座位時間が長いと障害リスクは４６％増加し、活発な身体活動増加だけでなく、座位時間の短縮のプログラムの策定の必要性が示された。
このメーリングリストで繰り返し強調している事ですが、座りっぱなし生活の害、過剰安静の害は、運動量を増やすだけでは解消できない、というここ数年の「運動療法」のパラダイムシフトを改めて強調する内容で、健康維持のための運動療法（運動習慣）として、休日のエクササイズだけではなく、就業中や家庭内での過剰安静の修正も併せて必要、ということです。
ちなみに今回の対象が６０才以上だっただけであり、６０才までは座りっぱなし生活でも害はないということではないと思います。Sedentary Lifestyle（座りっぱなしのライフスタイル）は、年齢を問わず、現代人共通の不健康習慣であり、６０歳になったとたんにそのライフスタイルから脱却できるわけではありません。若いうちからの運動習慣が大事です。
また今回の論文の対象には各種慢性疾患の有病者も含まれており、病気持ちだからといって安静が安心安全ということではなく、病気があっても過剰安静は害になります。
そもそも運動不足が健康障害につながるという事実が注目されたのも、ロンドンの２階建てバスで、運転手（座りっぱなし）と車内を歩き回る車掌の間で心筋梗塞のリスクが違うという報告等が一つの発端ですし、その後運動不足病が別名「マネージャー病（管理職病）」と呼ばれていた事もまた然りです。
以前このメールで紹介しましたが、欧米ではオフィスのデスクが一定時間毎に高くなり、椅子から立ち上がって仕事をせざるを得なくなるような装置もマジメに開発されています（あまり魅力的ではありませんが）。日本でも中高年の8割はロコモティブ症候群と推定されますので、職場の労働衛生の一環として、長時間座業の害にも本腰を入れて取り組む必要がありそうです。
ただ下記記事の末尾で紹介されている、安静時間短縮のための手だてというのは、「一日一万歩」のかけ声同様にまだまだ理念先行な印象で、長期継続して実践するのは難しそうです。
STECとしては、この点についてももっと楽しみながらやれる工夫をしてみたいところです。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
http://www.nutritio.net/linkdediet/news/FMPro?-db=NEWS.fp5&-Format=detail.htm&kibanID=43424&-lay=lay&-Find
2014.2.20 , EurekAlert より:
もしもあなたが60歳以上であれば、座っている時間が直接、障がいリスクに結びつく可能性があるようだ、という研究。1時間の座業時間毎に障がいリスクは 2倍になるという。このリスクは、どの程度運動を行っていたとしても関係なく生ずるものであるようだ。ノースウェスタン大学の研究者による報告。
本研究は身体障碍の発現リスクと座業時間の関連性について、中～高強度の身体活動の実行有無とは独立して検討した最初の研究である。実際、座業中心行動は身体活動量が足りないことと同じくらいの障がい発現リスク因子となっていることが明らかとなったのだ。
もしもここに65歳の女性が2人いたとする。一人は一日12時間、座ったままで、もう一人は13時間座ったままでいるとすると、後者は50%、身体障がいを抱えるリスクが高くなるのだ。
本研究は中等度の身体活動量があるかないかにかかわらず、座業中心行動が身体障がいリスクを増加させるという初めてのデータとなった、と研究者は指摘する。座っていることは、身体活動を行っていない為に運動不足になっている、という事と同義語ではないのである。
5,600 万人を超える障がい者が米国には存在するという、ここでの｢障がい｣とは、日常的な生活行動に支障がでる、制限が加えられるものであり、食べたり入浴した り、床についたり起床したりといったことが一人では難しい状態を指している。身体障がいを抱えることで、入院リスクや施設に入所しなくてはならなくなるよ うなリスクが増加し、また健康ケアのためのコストも4倍程度になってしまうといわれている。
この、座業中心時間が延びることは単純に運動 不足以上の障がいリスク発現になるという研究結果は、研究者たちを驚かせるものであった。実生活において、高齢者はやはり座りがちになってしまうが、テレ ビ視聴時間やコンピュータの利用など、座って行う活動の時間自体を運動の有無にかかわらず減らさなくては、リスクの低下ができないということが明らかと なったからである。もちろん、研究結果はある一時点でのデータを検討したものであって、必ずしも直接的なリスク増加には結びつかないという解釈をすること もできる。しかし、運動の有無にかかわらず座業が障がいリスクにつながるという結果は、それだけで潜在的な問題に対しての注意喚起につながりうる、という のが、研究者の主張だ。
座業中心時間を少なくするために、研究者は以下のことを提案している。
1．仕事のミーティングは立って行ったり、電話も立って行うこと。
2．買い物に行ったり公園に行ったりするときには、歩いて行ける一番遠いところにすること。
3．朝起きて一杯の水を飲んだら、家やオフィスの周りを一周歩くこと。
4．近場の用事には車でなく徒歩で行くこと。
5．エレベーターの代わりに階段を使うこと(ただし、無理しすぎない)。
スマホアプリの歩数計などを活用して身体活動量を測定し、立位時間を増加させるという実践を研究者自らやっているという。そして、この方法は動機付けにも驚くほど役に立つとのことだ。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
原論文：“Sedentary Time in U.S. Older Adults Associated With Disability in Activities of Daily Living Independent of Physical Activity” by Dunlop D et al.
Journal of Physical Activity & Health, in press.
http://journals.humankinetics.com/jpah-pdf-articles?DocumentScreen=Detail&ccs=6412&cl=30175
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英文抄録：
Background: The harmful relationship of sedentary behavior to health may reflect an exchange of sedentary activity for moderate-vigorous activity or sedentary behavior may be a separate risk factor. We examined whether time spent in sedentary behavior is related to disability in activities of daily living (ADL), independent of time spent in moderate-vigorous activity in older adults. Methods: The nationally representative 2003-2005 National Health and Nutrition Examinations Surveys (NHANES) included 2286 adults aged 60 years and older with accelerometer-assessed physical activity. The association between ADL task disability and the daily percentage of sedentary time was evaluated by multiple logistic regression. Results: This sample spent almost 9 hours/day being sedentary during waking hours and 3.6% reported ADL disability. The odds of ADL disability were 46% greater (odds ratio 1.46, 95% confidence interval: 1.07, 1.98) for each daily hour spent in sedentary behavior, adjusted for moderate-vigorous activity, socioeconomic, and health factors. Conclusion: These U.S. national data show a strong relationship between greater time spent in sedentary behavior and the presence of ADL disability, independent of time spent in moderate or vigorous activity. These findings support programs encouraging older adults to decrease sedentary behavior regardless of their engagement in moderate or vigorous activity.
抄録和訳：
座位中心の生活の健康障害が、活発な身体活動を増やすことで解消できるのか、あるいは安静時間の長さは、運動とは独立した健康障害因子なのかを検討するため、６０才以上の２３００人弱のアメリカ国民を対象に、２年間身体活動量測定計をつけて観察した結果を解析した。対象者は起きている時間のうち、平均９時間／日を座位で過ごしており、３．６％の人に日常生活上の身体機能の障害があった。中等度以上の身体活動や健康・経済関連因子で補正しても、１日１時間座位時間が長いと障害リスクは４６％増加し、活発な身体活動増加だけでなく、座位時間の短縮のプログラムの策定の必要性が示された。