アルバイト場を失わせる時短要請 改正国民投票法成立と東京五輪後に待ち受ける試練 | 木村佳子のブログ

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マスクは罹患者には飛沫拡散防止で意味があるが健康な人のマスクは意味がない。

これはアメリカ感染症研究所のフアウチ所長が知人に問われて回答した内容でも確認されています。

 

なのに、炎天下でもなんでこんなことをしているのか。

 

マスク呼吸が続くと脳発達に影響が出る。だから子供のマスクはやめたほうがいい。

高齢者も低酸素で認知症リスクが高まる。

 

マスクを着用しろという圧力を早く排除し、おかしなことにはおかしいといえる社会を取り戻さなければなりません。

 

さて、菅総理はG7に参加。

手土産がわりに改正国民投票法成立がある。

 

東京五輪後、きっと日本人の多くが憤りを覚えずにいられない事件が台湾海峡か尖閣周辺で起こることでしょう。

そして我々は無理くり、憲法改正問題に回答を迫られるだろうと思います。その時、安倍氏がまた総理に復活するかもしれません。

トンキン湾事件再びってところでしょうか。

 

日本はどんどん、コーナーに追い詰められていき、アメリカのシンクタンクが描いた絵図通りに尖閣や台湾海峡での自衛を迫られることでしょう。

 

東京五輪後、再び、まん延防止で店の時短があるかもしれません。すると店舗経営者も困窮しますが、一番困るのはそこで生活費を稼いでいるアルバイターたちです。

 

アルバイトで食いつないでいた人たちがいま、貧困の底で苦しんでいます。

彼らにもし三食と月給が与えられるとしたら飛びつくでしょう。

 

国民投票改正法が成立した今、五輪後に事件が起こり、憲法改正論議が高まり、やがて日本は自衛力強化を迫られます。

その時、傭兵となるのが今、食い詰めている若者、アルバイト先をなくしている人なのです。

 

時短はコロナ防止が目的ではありません。

生活苦から〇隊に入隊する要員確保のための裏シナリオだと私は思っています。

 

歴史は繰り返します。

ニューヨーク大暴落の後の世界大戦。

今回はコロナ生活苦での要員確保に時短要請が使われていく。

 

リモートは首都に何か変事があった時にそなえての疎開なんでしょう。

なるべく郊外に散れというのも疎開実践の意味から読み解くとわかりやすいです。

 

なので将来的に変事はあると思って備えなければなりません。

 

ところで怪しいのはイギリス、アメリカの動きです。

今、コロナを誰がどうやって世の中に広めたかの詮索が盛んです。

自然発生説は消え、将来のリスクに備えてアメリカが武漢にカネを出して研究させていたということでフアウチ感染症研究所所長がその危ない研究委託者だったということで糾弾されています。

 

さて、もし、そうなら、諸外国の代表はこぞってアメリカを非難するはずでしょう。

なのにイギリス・コンフォールに乗り込んだバイデン氏とイギリスのボリス・ジョンソン氏は真っ先に会談しています。

 

世界を困窮させた研究をしていた張本人国のトップが来たらどうですか。

通常なら猛抗議して、責任追及するはずですよね。

 

それをしないでひそひそとなにを話し合ったんでしょう。

 

日本にはイギリス所有、アメリカ運営のダイヤモンド・プリンセス号が停泊し、コロナが広がるきっかけになりました。

このコロナ騒動には中国以外の要素があるという視点が必要です。

台頭著しかったドイツつぶしのために始まった第一次世界大戦の歴史観で原状を見ておきたいですね。

 

というわけで、毎週金曜日にはこんな動画で話ています。