２年ほど前、ＮＨＫでアメリカの竜巻多発地帯でそのメカニズムを研究されている大学教授のドキュメンタリーが放送されました。
アメリカでは年間１０００回も竜巻が発生しており、死亡する方の数も少なくありません。そうしたこともあって、政府が肝いりで竜巻調査に乗り出したのです。
アメリカの「竜巻多発地帯」はサウスダコタ州東部、ネブラスカ州、カンザス州、オクラホマ州、テキサス州北部とコロラド州東部を含む地域が有名ですが、取材地になっていたのはたしかサウスダコダだったと思います。
その時の知見はその後、どう生かされたのでしょう？
その後、日本にもアメリカ並みに竜巻爆弾が発生するようになりました。
去年まではゲリラ豪雨が驚きでしたが、爆弾低気圧や地震、そして竜巻爆弾と、天地異変の様子に誰もが不気味に感じているところ。
野田総理が訪米し、日米同盟を進化させるとの双方意見の一致をみたのですから、ぜひ、アメリカの竜巻の研究で得られた知見の共有もお願いしたいところです。
さて、消費税に反対している小沢一郎氏に対する代理人弁護士の控訴が決定しました。
小沢さんが何故、こうした事態に見舞われているのか、深い理由は分かりませんが、野田総理側近筋は消費税法案のためには控訴を歓迎するとおっしゃっているとか。
誰がために鐘は鳴る？ 消費税を引き上げる目的、その理由は？
ユーロ立役者の一人サルコジ氏の敗退に加え、来年はドイツ首相も選挙です。
すべてはドル基軸通貨一極体制維持に効くストーリーが紡がれているように思えます。
もっともドル基軸通貨一極集中での秩序が乱れれば、リーマンショック以上の大ショックが金融市場を襲うのは間違いありません。
消費税が上がっても税収は対して上がらず、いずれ、もっとも困るのは米国債でファイナンスできなくなるアメリカですが、何の戦略も無くその日を迎えるアメリカではありません。
それを踏まえたうえで、消費税引き上げ審議入りを見守りたいですね。
引き上げた暁にはぜひとも、見返りにせめて竜巻爆弾のかわしかたくらいは教えてもらってもいいのではないでしょうか。