2024年のお顔は最高の笑顔だといいですね。
4年前の動画
「彼ら」と戦う大統領の悲劇の歴史（一部閲覧注意の動画です）、勝利への戦い
ここから先、トランプ大統領には、「彼ら」の毒牙にかけられて暗殺されないよう、本当に十分気を付けて頂きたいです。
トランプ大統領（実）が2024年の米大統領選挙の共和党候補者とほぼ正式に決定したようです。
Nikki Haley officially drops out of 2024 election, challenges Trump to win back her supporters
ニッキー・ヘイリーがホワイトハウス招致に終止符を打ち、ドナルド・トランプが2024年の共和党候補となることが事実上確実となった。
「選挙戦を中断する時が来た。私は、アメリカ人の声を聞いてほしいと言った。スーパーチューズデーの結果が集計された数時間後、ヘイリーは水曜日の朝の演説でこう語った。
そして、トランプ氏を祝福したが、支持まではしなかった。
「今はドナルド・トランプが、党内や党を超えて支持しなかった人々の票を獲得しなければならない。そして、私は彼がそうすることを望む」とヘイリー。（後略）
ニッキー・ヘイリーが2024年の選挙から正式に撤退、支持者を取り戻すためにトランプに挑戦 (nypost.com)
この結果を日本のメディアも早速報道しています。
トランプ氏15州中14州で勝利確実 ヘイリー氏“撤退方針”報道
秋のアメリカ大統領選挙に向けた野党・共和党の候補者選びは大きなヤマ場となるスーパーチューズデーを迎え、トランプ前大統領は15州のうち14の州で勝利を確実にし、指名獲得に大きく前進しました。
トランプ氏と党の指名獲得を争っていたヘイリー元国連大使が選挙戦から撤退する方針を固めたと、アメリカの複数のメディアが伝えました。ヘイリー氏が撤退することにより、トランプ氏の党の指名獲得が確実な情勢となります。
一方、同時に行われた与党・民主党の候補者選びはバイデン大統領が圧勝し、11月の本選挙を見据えた2人の対決姿勢が鮮明になっています。
トランプ前大統領が14州で勝利確実 スーパーチューズデー アメリカ大統領選挙 ヘイリー氏“撤退方針”報道 | NHK | アメリカ大統領選
トランプへの妨害、バイデンは全ての責任が免除されている？
■共和党指名選挙での圧倒的勝利の裏側でトランプに対する妨害が熾烈化
トランプ大統領に対し、彼を誹謗中傷しているコラムニストに対する名誉棄損などと、言いがかり的な裁判を仕掛けて、計8330万ドル（約123億4000万円）の損害賠償を支払うよう、陪審団が評決を下すなどで、トランプに大統領選挙キャンペーンが続けられないように妨害しているという状況なわけですが、共和党の指名候補者選びの予備選挙はほぼ全勝（ワシントンDCや）でした。
トランプ前大統領に8330万ドルの損賠命令、性的に暴行したコラムニストの名誉も毀損 NY連邦地裁 - BBCニュース
司法省特別評議会のロバート・ハーは、陪審員が彼の「記憶力の悪さ」に基づいて彼を有罪にしないので、(偽の)ジョー・バイデン大統領に対する刑事告発を取り下げると発表した。
報告書では、バイデン氏が自宅に持ち込んでガレージに保管していた機密文書の無謀な取り扱いを非難した。
(自叙伝に使用)バイデンは、この「極秘」情報を、連邦法に違反してゴーストライターに読み上げた。
また、バイデン氏は息子のボーさんがいつ亡くなったのか、何年に副大統領だったのか思い出せないというコメントもあった。
バイデンは無分別な記者会見で反撃し、そこでは、前述したように、年老いて、忘れっぽく、混乱し、気まぐれに見えた。
司法省はバイデンを宣言する–「記憶力の悪い高齢の男性...」 – EricReports
「もしトラ」って言い方・・馬鹿なんじゃないですか？そもそもが2020年の大統領選挙は盗まれた選挙だったわけで。
不正を行って勝利を奪ったバイデン（仮）側にある意味加担し続けてきた日本のDSプロパガンダメディアって、トランプの復帰が不都合なんでしょうかね？
米国の一般市民の多くがトランプ圧倒的支持で希望を託しているのは、それほど米国の現状が酷い有様であるからでしょう？
バイデン（仮）政権（仮）の4年間で、国境があってないような状態で不法移民が増え続け、米国は我々の想像以上に相当酷く破壊されてきたようです。
日本のプロパガンダメディアなどが報じない米国の今の現状、危機的状況について、米海兵隊に所属していた米国人で日本在住のマックス・フォン・シュラーさんと「越境3.0」の石田和靖さん（国際情勢アカデミー）が率直に語っておられる動画をいくつかご紹介します。
■米国の都市の廃墟化
4時間前の動画
NY州が法による犯罪の取り締まりが行われないため。米企業180社が撤退を決め、物流が滞っているそうです。
■内戦状態になりつつあるようです
2日前の動画
テキサス州で、連邦政府軍と国境警備隊が衝突しそうになっていたそうです。テキサス州ではつい最近、かなり大きな火災が発生していましたが・・・
■NY州の破綻
4日前の動画
■不法移民による略奪と強盗で、多くの店舗が撤退している、”リアル北斗の拳”状態なのだそうです。
5日前の動画
不法移民ら100人からの襲撃で店舗にある商品が違法に掠奪され、警察がそれを取り締まらないため、店舗経営が成り立たなくなり、マサチューセッツ州から撤退することを決めた米国の薬局チェーン・ウォルグリーンに対し、マサチューセッツ州選出の民主党下院議員のアヤンナ・プレスリー議員は、治安を悪化させている民主党バイデン政権の移民政策の問題や、州法の問題ではなく、撤退を決めたウォルグリーンが悪いなどと言いつつ、ウォルグリーンに対して「店舗閉鎖で市民に迷惑をかけているのだから1000万ドルを支払え」などと言っているそうです。
掠奪された商品は闇市場で転売されているようです。
米国在住の日本人女性スカーレットチャンネルさんの動画も加えてご紹介します。
米国では現バイデン（仮）政権（仮）の政策によって、治安を悪くするために連れて来られて敢えて解き放たれているかのような人達（MS-13の様な）が、犯罪を犯しては”catch and release”で、保釈金なしですぐ拘置所から出てきて、警官をぼこぼこにするなどの犯罪を繰り返しているそうです。
移民などにアパートの部屋を貸すとすぐ滞納され、（日本と違って住んでる人側の権利は無きに等しいので）荷物を外に出されて追い出される、などをが繰り返しされている、と。
今は米国株もどんどん上がっているが、1929年の世界恐慌の前のような状況で、バブルがいつはじけてもおかしくない、と指摘。
ヘイリー氏が地元で敗北、サウスカロライナ州予備選の出口調査から分かること - CNN.co.jp
不法移民によって崩壊するG7の国々
参考：
ジェフリー・エプスタイン:クリントンの死亡リストに追加する別の名前- EricReports
「ミッシングチルドレン」救出作戦のアライアンス～2021年1月にワシントンDCで行われた作戦 | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)
トランプ軍による子供達の救出作戦 | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)
「プーチンがメディアに語ったアメリカの真実」動画、ブレジンスキーの言葉からわかるアメリカの真の姿 | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)
アメリカ軍退役軍人「なぜドナルド・トランプがまだ大統領なのかを説明します」 | eternalturquoiseblue（旧kamakuraboy) (ameblo.jp)
「アメリカ、トランプ帰り咲なら”UFO情報”を全公開する可能性も・・」
UFO問題をめぐる米当局の動きが活発化している。そうしたなか、機密情報の公開に前向きとされるトランプ氏が大統領に返り咲けば、任期中にも「地球外知的生命体」の存在が明らかになる可能性があるというのだ。
近年、米国防総省はUFOを「UAP（未確認航空現象）」と再定義。「国家安全保障上の脅威となり得る」とその存在を公に認め、2022年7月に「AARO（全領域異常対策室）」を立ち上げた。
専門家チームで組織されるAAROは1945年以降、当局に寄せられた情報を再検証。昨夏、特設ウェブサイトを開設し、米海軍機が撮影したUAP動画を公開するなど、現在も積極的に情報発信・収集を行なっている。
（中略）
「1961年、大統領に就任したジョン・F・ケネディ氏も、情報公開に積極的な姿勢を見せていました。1962年にキューバ危機が起こると、UAP現象が偶発的衝突のリスクになり得ると判断。旧ソ連・フルシチョフ第一書記と情報共有する意向があったと伝えられています。ケネディ氏が国の総力を挙げてアポロ計画を推進したのも、地球外知的生命体の存在について、他国に先駆け謎を解明する強い意志の表われだったのではないか」
1972年まで続いたアポロ計画では、後年、複数の宇宙飛行士によるUAP目撃情報が伝えられた。NASA（米航空宇宙局）との交信記録にも「月にはサンタクロースがいた」「奴らが我々を監視している」「また訪問者だよ……」といった宇宙飛行士の不可解な言葉が多数、残されている。
「アポロ計画の終了後、半世紀にわたり途絶えていた有人月面探査計画を再始動させたのも、UAP情報公開に前向きなトランプ氏でした。在任中の2017年12月、有人探査再開を命じる指示書に署名、本格始動した『アルテミス計画』は、2026年の有人月面着陸を目標に着々と進められています」（竹本氏）
計画を主導するNASAは昨年9月、UAPの独立研究チーム設置を発表。元宇宙飛行士のビル・ネルソン長官は「たとえ（UAPが）地球外起源であっても、国民に情報公開する」と断言している。
トランプ氏、米大統領に返り咲きなら“UFO機密情報”を全公開する可能性も 「いよいよ隠し通せなくなってきた」｜NEWSポストセブン - Part 2 (news-postseven.com)
（後編）
米国に対抗して宇宙戦略を活発化させる中国 人民解放軍の“未確認航空現象”対処システムは軍事的牽制の狙いも｜NEWSポストセブン (news-postseven.com)