現在、日本で子供が生まれると、小児科医によって接種することを推奨されているワクチンの種類はなんと、凄まじい数に上るようです。
B型肝炎ワクチン（！）、ロタウイルスワクチン、ヒブワクチン（インフルエンザ菌bワクチン）小児用肺炎球菌ワクチン、4種混合ワクチン、BCGワクチン、MRワクチン（麻疹・風疹混合ワクチン）、水痘ワクチン、おたふくかぜワクチン、日本脳炎ワクチン、新型コロナワクチン（！）、HPVワクチン（！）などと並べてあります。。
子供の頃に接種したワクチンの数は生まれた年代によって違いますが、現在は乳幼児のワクチン漬け状態が嘗てないほど甚だしいといえます。（因みに上の太字のものについては、うちの子供の年代では特に接種勧奨はありませんでした）
なぜ、これほどまでにワクチンの種類が増えているのか。
■ワクチン開発メーカーを優遇する法律が米国の議会で制定
1980年代半ば、ワクチン製造会社がワクチン傷害訴訟で大きな損失を出したため、利益を守るためにワクチンの製造を全面的に中止すると脅したことで米国議会の注目を集めた。
そのため議会は、ワクチンで被害を受けた人はもはやワクチンメーカーに責任を問えないとする新法を成立させた。（有害事象からの免責です）
「ワクチン傷害補償制度」のもとで、ワクチン被害を受けた子供の親は、国家ワクチン傷害補償プログラム（National Vaccine Injury Compensation Program）に嘆願書を提出し、補償を求めるという仕組みになった。
「こうして免責となった製薬会社は、より多くのワクチンを開発することで利益を大きく増やすことができると考え、1歳までに4回、合計10回の予防接種をラインナップに追加し、大きな利益を得ることに成功。
■MMRワクチンと自閉症をめぐる論争
米国の自閉症の子どもを持つ多くの親たちが、ワクチン接種後に初めて子どもに自閉症の症状が現れたという自らの体験を明言し、特に1歳前後に接種するMMR（麻疹・風疹・耳下腺炎）ワクチンと自閉症との因果関係に疑念をもつようになった。
英国の医師アンドリュー・ウェイクフィールドは1998年科学誌『ランセット』に、「MMRワクチンで自閉症になる」という論文を発表。しかし、この論文におけるデータのねつ造不正が発覚し、ウェイクフィールド論文はランセット誌側から掲載を撤回されることとなった。また、論文発表に先立ち、ウェイクフィールドは「単独型」麻疹ワクチンの特許を申請していたため、利益相反にも抵触する行為が明らとなった。その他、ウェイクフィールドは小児に対し侵襲を加える検査を行っていたことも発覚。論文不正および利益相反行為を理由に、彼は英国での医師免許剥奪という厳罰を受けることとなった。
ブライアン・フッカーという生化学エンジニアで、自閉症の息子を持つ人物が、息子の自閉症がワクチン接種に起因すると信じ、2014年10月にTranslational Neurodegenerationに論文を発表。これはCDCの内部告発者であるトンプソン博士が2013年にフッカーに連絡をとったことからの論文発表であったとされる。その論文は「アフリカ系アメリカ人男性が生後24ヶ月または生後36ヶ月以前にMMRワクチンの接種を受けると、自閉症になる可能性が高くなること、自閉症診断を受ける可能性が高いことを示す新たな疫学的証拠を提供する」という内容だった。しかし、フッカーの論文もそのデーターの集め方に問題があるとされ、出版社によって撤回。
その一方、CDCのトップ科学者である内部告発者ウィリアム・トンプソン博士は、「CDCにおける予防接種と自閉症に関する研究結果を隠蔽しようとする努力」について敢えて語っているそうです。
■CDCとICANの戦い
米国にはICAN（Informed Consent Action Network）という組織があり、創設者でCEOであるデル・ビッグツリーは米国の健康・医療科学の人気ニュースシリーズ「The HighWire with Del Bigtree」の司会を務めており、エミー賞を受賞したこともあるプロデューサーなのだそうです。
この、ICANとCDCとの自閉症と乳幼児へのワクチン接種を巡る戦いは5年前の2017年10月から始まって、現在に至っている。
2017年10月に、ICANは保健福祉省（HHS）の長官に宛てた書簡で、医学研究所（IOM）が最近、赤ちゃんに打つ一般的なワクチンが自閉症を引き起こさないことを裏付ける研究が一つもないことを明らかにしたのに、CDCが「ワクチンは自閉症を引き起こさない」と主張していることについての説明を求めた。
しかし、HHSの回答は、最初の6カ月間に新生児が接種するどのワクチンも、自閉症を引き起こさないことを証明するものではありませんでした。
2018年12月31日、ICANはCDCに対し、この主張のための研究を提供するよう再度要求。
しかし、それらの研究が出されなかったため、ICANは、CDCが生後6カ月間に接種されたワクチンは自閉症の原因にならないと主張するために依拠した研究のコピーを求める情報公開法の要求を提出。(関連：MMRワクチンと自閉症の関係：CDCの腐敗が露呈）。
CDCがこの主張を裏付ける研究のリストを提出しなかったため、ICANはCDCを連邦裁判所に提訴した。
CDCは最終的に、連邦裁判所判事の署名入りの協定を締結した。ここでもCDCは、問題のワクチンは自閉症を引き起こさないという主張の裏付けをしなかった。
CDCは20の研究を特定することができただけだった。MMR（ICANが質問したワクチンではない）に関するものが1件、チメロサール（ICANが質問したワクチンの成分ではない）に関するものが13件、MMRとチメロサールの両方に関するものが4件、抗原（ワクチンではない）暴露に関するものが1件、MMR、チメロサール、DTaPに関するものが1件、である。
CDCがリストアップした、生後6ヶ月の赤ちゃんに接種されるワクチンを実際に調べた唯一の研究は、DTaPが自閉症を引き起こさないことを支持する研究はない、と結論づけた。それは、DTaPに関連する一つの研究、すなわちCDCが費用を負担したIOMによる最近のレビューであった。
IOMは、DTaPが自閉症を引き起こすかどうかに関連する研究を特に探して包括的なレビューを行ったが、DTaPが自閉症を引き起こさないことを支持する研究を一つも確認することができなかった。
裁判の結審後、CDCは "Vaccines Do Not Cause Autism "という主張を削除した。
"これはワクチンリスク啓発運動の分水嶺であり、世界中の家族と子供たちの勝利だ "とBigtreeはプレスリリースで述べている。"これはゲームチェンジャーである"
しかし、CDCは、再び「ワクチンは自閉症を引き起こさない」というステートメントを戻しており、ゲームは振り出しに戻っている。
ICANによると、連邦政府はすでに昨年8月27日にこの声明を削除していたが、ICANが1月25日にその変更についてプレスリリースを出した直後に再び元に戻したとのことだ。
どんな薬も負の作用はありますし、乳幼児は母胎内で授かった免疫の恩恵が下がって、免疫応答が弱い時期もありますので、ワクチンを次から次に接種する数が増えれば、個体差でベネフィットよりリスクが大きいケースは当然確率論的に増えるわけです。
因みに、昔の子供達（私の年代）では、BCGと種痘、日本脳炎だけだったように思います。その年代だと、ポリオの子どもが学年に一人くらいいました。ポリオは50年代に大流行して、その後ソ連やカナダから輸入された生ワクチン接種で収束した、とありますが、生ワクチンでポリオになった子供もいました。現在では「種痘」は天然痘の撲滅で定期接種はなくなっています。
いずれにせよ、最も大切なことは、体に備わっている免疫力を高めることで、ワクチンは最小限であるに越したことはないのではないでしょうか？私などは、子供の頃に麻疹も風疹も水痘も幼稚園や小学校で自然感染して後遺症なく治っております。当時の子供は皆そんなようなものでしたが。
参考：
