今回はメンタルヘルスについての話題を取り上げます。社会人基礎力の話で12の要素以外の内容を連続して取り上げていますが、メンタルに関わる話題は社会人のみならず、年齢や性別にを超えて誰もが抱える問題です。一人で抱え込むと、どうにも抜け出せなくなってしまいます。相談しようにも、相手を間違えると大変な事になります。自分で何とか処理が出来る方が良いので、今回取り上げようと思った次第です。
メンタルヘルスはマネジメントが出来るものでもあるようですね。また、メンタルを扱うスキルがいろいろとあるようです。いくらかでもそれらを使いこなす事が出来れば、それぞれの人が抱える心の負担は随分と軽くなるんじゃないでしょうか。最近は公的機関も重視し始めていますので、こういった第三者を利用するという方法も選択肢に挙がってきています。
今は本当にストレスが多い時代です。仕事には忙しく追いまくられ、暮らしの中でもいろいろと手続きや制約が付いて回ります。しかも、逃げ道も時間的余裕も、場合によっては選択肢まで限られています。世の中が便利になるほど、ヒトはどんどんせっかちになってきています。
メンタルヘルスが重視されるようになったのは、悪化させる要因があまりにも多くなったからじゃないのかと感じていますが、どうでしょう。その要因も細かく見ていけば収拾がつかなくなるほど出て来ると思いますが、大雑把に分けて3つくらい。一つは「仕事上のモノ」、もう一つは「仕事以外のモノ」。そして、非常に大きなモノが有りますよね、「人間関係」。これくらいに分類して考えてみようかと思います。
人間関係の問題は直接メンタルヘルスに関わってきます。仕事上での人間関係は逃げるわけにはいきませんし、自分がどうにもできなくなったとしても出勤はしないといけません。誰にも相談できませんし、ヘタに誰かに相談事として打ち明けたら、ただでさえ大変な状態なのに、別の意味での問題が加わってしまいます。
心が折れてしまう前に自分で自分を保護し、状況をなんとか打開するためにどうすればよいか、その具体的な対処法を「制度の活用」「利害関係の遮断」「心理的アプローチ」の3つの面から考えてみたいと思います。
①制度を活用する
これは、主に社内の制度や環境といった「システム」を活用するという方法です。会社のルールや客観的な事実を利用して自分を守る方法を考えようという事です。ただし、先に挙げたように、そこが自分にとって信頼できる場所かどうか、その担当者はどうなのか、その辺りは慎重に考えておかなければなりません。もしも心配ならば、外部の第三者のところに相談する事になると思います。これについては、後でもう一度取り上げます。
②利害関係から意図的に離れる
利害関係から離れるということは、トラブルを持ち込んでくる人物(原因となる人物)と、被害を受けていると感じている当人との感情の繋がりを一切断ち切るという方法です。
例えば、挨拶や最低限の業務連絡は淡々とこなして、それ以外の感情が動きそうな接触は持たないようにするという方法があります。また、社外に別の居場所を作る方法もあるんです。職場以外に趣味や地域のサークル、社外のプロジェクトなど、自分の価値をキチンと評価してもらえる場所が作れたら、それだけでも強力な心の防波堤になります。
③心理的に捉え方を変える
相手(の行動)を変えることはできませんが、自分を変える事は可能です。相手の行動などをどう受け止めるか、自分の心へのダメージを最小限に抑えるかのスキルを学んで実践すれば、かなり心がラクになりますよ。「自分がガマンすればよい」と考えてはいけません。相手は変わりませんから、自分がこれ以上壊れないようにすることです。
最後に、社内の窓口が信頼できないと不安に思う場合、それはその会社自体が「匿名性の担保」や「コンプライアンス意識」が低い組織かもしれませんね。その場合は外部の第三者に相談することになりますが、カウンセラーさんのような相談窓口もあれば行政関係の団体にも相談窓口は存在します。どこを選ぶかは、何を自分が目的にするかで変わって来ます。両者は役割りが違いますので、目的が「メンタルの回復や心の保護」なのか、それとも「状況の打開、実質的な解決」を求めるのかによって、窓口を明確に使い分ける必要があります。
心理的な安全や心の保護が優先の場合は、カウンセラーさんに相談する事になります。メンタルが壊れかけている場合、まずは話を聴いてほしい、心を整理したいという場合は、外部の公認心理師や臨床心理士などの専門の人が適しています。
この人たちは資格を持つプロですから、厳格な守秘義務があります。本人の同意なしに会社に情報が漏れることは100%ありません。ですから、存分に話を聞いてもらえるでしょう。感情のデトックスができ、孤立感が解消できます。ただし、会社に対しての具体的な介入をする権限はありません。あくまで「心のサポート」に徹する存在です。
それに対して、行政の窓口の方はというと、労働局などでは法的に「状況の打開や不当処分の防止」が目的の場合に適しています。会社に対して客観的な介入を求めたい、あるいは「相談したことによる報復(退職勧奨など)」を未然に防ぎたい、または闘いたい場合は、厚生労働省の労働局などの公的な窓口がよいでしょう。
法律に基づいたアドバイスが得られるので、会社側の行為が「パワハラ」や「不当な扱い」に該当するかどうか、法的な観点からジャッジしてくれます。また、第三者として労働局が会社との間に入り、話し合いによる解決を促す制度を利用できます。
更には、労働局などに相談や申立てをしたことを理由に会社が労働者を解雇したり不利益な扱いをしたりすることは、法律(労働施策総合推進法など)で明確に禁止されています。ただ、かなり揉め事が大きくなりそうなので、それなりの覚悟が必要でしょう。
これ以外に、後の会社などから報復をされる可能性を最小限に抑えるための具体策というのもあるようです。
ここまでくると、かなりの大事になりそうですね。


