日本の比較広告

1971年 の日産“サニー1200 ”のTVCMによる、「となりの車が小さく見えまーす」キャンペーンに於けるトヨタカローラ を対象とした広告のように、他社との比較は昔から行われてはいた。しかし日本に於いては誹謗のおそれがあることから、具体的な相手名を名指しするような行為は忌避されていた。1980年代 に入り、外資系企業 から自由な広告営業への圧力が強まると、1986年 に公正取引委員会 から俗に言う「比較広告ガイドライン^[2] 」が発表された。このガイドライン で景品表示法 において比較広告は禁じられていないことが確認され、内容が客観的に実証されていることとその事実を正確かつ適正に示すことが求められるようになり、これを受けて一部の業種で比較広告が行われるようになった。

アメリカの比較広告

ペプシチャレンジ の一環で行われたアメリカの広告キャンペーンは歴史に残るものとなった。1980年代にペプシコーラ は全国各地でブラインド・テストによる公開試飲調査を行い、ここでコカ・コーラ よりも美味しいと回答した人が半数を超えたことを宣伝した。これは大きな話題を呼び、シェアを拡大することに成功した。ペプシ社は結果の知れないチャレンジに挑んだのではなく、事前調査により得られた「一口目はコカ・コーラよりも甘いペプシを選ぶ傾向がある」ことを利用したものとされるが、具体的な調査についてペプシ社は明らかにしていない。^[1] （後に、このブラインド・テストは日本でも再現されることになる。）

またアメリカ合衆国大統領選挙 で多く用いられ、相手陣営の急所を突く批判広告とそれに対応する自陣営の対案の宣伝がテレビで頻繁に放送される。

比較広告（ひかくこうこく）

比較広告（ひかくこうこく）は、自社や競合する他社の商品 と比較して優位性をアピールする広告 の手法で、価格や性能などの数値を引き合いに出して商品をアピールするもの。コンパリゾン・アドとも言う。

欧米型の代表的なものとして、相手の商品と比較する広告が多い。日本では新商品と自社の旧商品を比較する広告（当社前身商品の型番比、当社比などと表現される）が多く用いられる。

欧米や欧米型として記述しているが、欧州では比較広告は法的規制や公的な議論となることが多くアメリカのような自由は少ない。ドイツなどは大変厳しい、イギリスでも大きな議論となる。そのため欧米や欧米型という記述で米国と欧州をあわせて全体を同質では見ることはできない。