著作権法は親告罪の形式を取る

著作権法は親告罪 の形式を取る条文が多いため、サイトに著作権を侵害する内容があっても、著作権者が訴えない限り問題なく運営されることが多い（注：著作者人格権侵害など親告罪の形式を取らない条文も存在する）。現在の法律はまとめサイトの様な事態を想定して作成されていない^[1] 。なお、まとめサイトにはJASRAC やACCS のような著作権を管理、法的処理の代行を行う団体は存在しない。

著作権と共有性

インターネット上で起きた事象のまとめサイトの場合、個々の書き込み、画像、音声、の著作者を調べるのが困難になる。原著作者に無断での公開、転用、改変、編集が頻繁に行われている。電子掲示板では許可を取るのが困難なため、根本的性質の問題でもある。著作者は権利を放棄してないので、パブリックドメイン ではない。

また、まとめサイトに広告 を入れたり、出版物に転用するといった、営利利用も著作者 に無断でされることがある。

なお著作権法32条では報道・批評・研究などを目的として適切になされる引用 は認められている。

信頼性が薄いことにも注意

2005年 以降はウィキ を使ったまとめサイトも増えており、まとめWikiとも呼ばれる。基本的にまとめサイトは独りで制作するため、情報の更新が難しく、停止したり、閉鎖してしまうことが少なくないが、Wikiは複数の人が情報を追加、更新できるため、まとめサイトを作成するには適している。しかし、不特定多数の編集を許可すると、荒らし 被害も受ける危険性がある。

2ちゃんねる などの電子掲示板ではまとめサイトが頻繁に作成される。ただしこのため、匿名掲示板 等、インターネットコミュニティに頻出する不特定多数の未確認・不確実な情報源でも真実として纏められることが多々あり（例「井川慶 伝説」等）、信頼性が薄いことにも注意すべきである。