●ヤフーのリスティング広告掲載ガイドライン変更
さて、渦中のヤフーだが12月からグーグル検索エンジンの導入が進んでいるようだ。7月の発表以来、SEO では徐々にその変化の兆候が見られたが、12月に入り本格的に変化が現れた。※SEO=オーガニック検索結果
SEO の検索結果に表示されているサイト群ががらっと変化したのだ。ヤフーの SEO に注力してきた媒体にとっては向かい風である。培ったヤフー SEO のノウハウが通用しなくなった。反対に、グーグルの SEO に注力してきた媒体にとっては追い風だ。
時を同じくして、検索連動型広告配信システム(以下、リスティング)においても大きな変化が訪れた。2010年12月1日適用開始で、ヤフーリスティング広告の掲載ガイドラインが大きく変化した。
簡単にまとめてしまうと、「根拠のないランキングサイトはリスティング出稿禁止」ということだが、自サイトにアフィリエイト広告を掲載している“比較サイト”にとっては寝耳に水であった。
比較サイトとはその名の通り、商品/サービスを比較して掲載しているサイトであるが、アフィリエイトサイトがユーザーの申込件数やクチコミの内容、広告主からもらう報酬やロイヤリティの内容に沿って商品やサービスをランキング形式で紹介することも珍しくない。中には客観的データだけでなく、何かしらの「恣意」を働かせてランキングを決定しているサイトもあるだろう。
彼ら「比較アフィリエイトサイト」の集客方法は主にリスティングと SEO である。彼らは独自のワード選定で優良顧客を広告主サイトへ送客していた。
アフィリエイト広告に出稿する広告主の中でも、プロモーションによって大小はあるが、獲得チャネルとして「比較アフィリエイトサイト」への依存度は大きい。今回の掲載ガイドライン変更は、このような「比較アフィリエイトサイト」に対して客観的根拠に基づく健全なコンテンツ運営を求めるものだと言えよう。
一方、グーグルは以前より“質を鑑みたサイト精査”を実施していたが、ここ数ヶ月で特に精査の勢いが増し、出稿制限を受けるサイトが増加している。一説には、アフィリエイトサイトそのもののリスティング出稿禁止に踏み切っているのでは、という話もある。
元http://japan.internet.com/wmnews/20101222/8.html
SEO の検索結果に表示されているサイト群ががらっと変化したのだ。ヤフーの SEO に注力してきた媒体にとっては向かい風である。培ったヤフー SEO のノウハウが通用しなくなった。反対に、グーグルの SEO に注力してきた媒体にとっては追い風だ。
時を同じくして、検索連動型広告配信システム(以下、リスティング)においても大きな変化が訪れた。2010年12月1日適用開始で、ヤフーリスティング広告の掲載ガイドラインが大きく変化した。
簡単にまとめてしまうと、「根拠のないランキングサイトはリスティング出稿禁止」ということだが、自サイトにアフィリエイト広告を掲載している“比較サイト”にとっては寝耳に水であった。
比較サイトとはその名の通り、商品/サービスを比較して掲載しているサイトであるが、アフィリエイトサイトがユーザーの申込件数やクチコミの内容、広告主からもらう報酬やロイヤリティの内容に沿って商品やサービスをランキング形式で紹介することも珍しくない。中には客観的データだけでなく、何かしらの「恣意」を働かせてランキングを決定しているサイトもあるだろう。
彼ら「比較アフィリエイトサイト」の集客方法は主にリスティングと SEO である。彼らは独自のワード選定で優良顧客を広告主サイトへ送客していた。
アフィリエイト広告に出稿する広告主の中でも、プロモーションによって大小はあるが、獲得チャネルとして「比較アフィリエイトサイト」への依存度は大きい。今回の掲載ガイドライン変更は、このような「比較アフィリエイトサイト」に対して客観的根拠に基づく健全なコンテンツ運営を求めるものだと言えよう。
一方、グーグルは以前より“質を鑑みたサイト精査”を実施していたが、ここ数ヶ月で特に精査の勢いが増し、出稿制限を受けるサイトが増加している。一説には、アフィリエイトサイトそのもののリスティング出稿禁止に踏み切っているのでは、という話もある。
元http://japan.internet.com/wmnews/20101222/8.html
アフィリエイト広告の視点で見るヤフー検索結果の変化
2010年7月27日にグーグルの検索エンジンと検索連動型広告配信システムの採用、ならびにグーグルへのデータ提供を発表したヤフー。
楽天が公正取引委員会へ独占禁止法第45条第1項に基づく申告書を提出したことも記憶に新しいのではないだろうか。ちなみに、公正取引委員会は結論として、独占禁止法上の問題はないという調査結果を発表している。
元http://japan.internet.com/wmnews/20101222/8.html
楽天が公正取引委員会へ独占禁止法第45条第1項に基づく申告書を提出したことも記憶に新しいのではないだろうか。ちなみに、公正取引委員会は結論として、独占禁止法上の問題はないという調査結果を発表している。
元http://japan.internet.com/wmnews/20101222/8.html
情報処理学会がスパム対策に「Mirapoint RazorGate」採用
日商エレクトロニクスとメールアプライ アンスメーカーのミラポイントジャパンは2010年12月16日、情報処理学会が「Mirapoint RazorGate 170」を採用した、と発表した。
11月から本格稼働を開始している。
情報処理学会では2005年に、RazorGate170 の前モデル「Mirapoint RazorGate 100」を導入、グレイリスティング方式に基づく「MailHurdle」と、スパム発生パターンに基づき検知する「RAPID Anti-Spam」機能を併用、過去5年間システムダウンなしの高スパム検知率と誤検知率0%を維持した。
その実績が評価され、今回も RazorGate170 が採用さたそうだ。
システムの設計、導入、およびサポートは、2005年に引き続き、ミラポイントの国内代理店である日商エレが担当した。
(2010年12月16日 読売新聞)