日本人の食生活を激変させた洗脳政策 | 50代知識と経験を活かしたい栄養士のシンプル起業術

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日本人の食生活を激変させた洗脳政策

 

 

昨日紹介したルネサンス13「”食”がもたらす病」

鈴木亘弘さんが執筆された「食卓が教える戦後史」を読む

 

改めて、米国の占領政策のすごさに驚いた。

 

 

ここまでするのか・・・って

 

だから、先日の日比谷デモ。

厚労省前で5万人がシェプレヒコールしたところで響かなくて当たり前なのかもしれない。

もうひとつの洗脳政策が凄すぎる

↓(一部転記)

●日本は米国の余剰農産物処分場

 

食糧自給率の低下は、日本人の食生活の変化で需要が増大し、日本の農地で賄いきれなくなったからではない。

食生活変化の原因は、背後に米国が日本人の食生活を米国農産物に依存する形へと誘導・改変したからだ。

日本は米国の要請で貿易自由化を進め、輸入に頼り、日本の農業を弱体化する政策を取った。

 

食糧自給率の低下は政策が原因。

 

米国の日本占領政策の二本柱

①米国車を買わせること

②日本農業を米国農業と競争させ不能にし、余剰生産物を買わせること

 

その結果、輸入依存度は上昇し、今も回復できていない。

 

●食生活を改編させた洗脳政策
 

米国が問題視したのが米。小麦を食べさせるために”回し者”(学者)を使った。「米を食えばバカになる」

 

学者が書いた本には「大人には運命だと思ってあきらめよ。子供たちだけは米国の小麦を食べて、頭をよくして、米国人やソ連人と対等に話ができる人間にしてあげなければ示しがつかん」と。

 

そんなバカなと思うが、みんな信じてしまった。

 

米国の粉食運動は1956年から日本全国を走り回ったキッチンカー(栄養指導車)でも助長され、とどめは学校給食だった。

 

これほど短期間に伝統的な食文化を一変させてしまった民族は世界史上例がない。

 

ここからどんどんコメの消費が減少し、日本農業がガタガタになっていった。

 

キッチンカーは国民の栄養水準を高めるために日本政府が実施したという触れ込みだったが、実はアメリカ小麦を宣伝するために米国自ら仕掛けた事業であることが明らかになっている。
 

もう一つの洗脳政策

もうひとつ米国がすごいのは、規制撤廃、貿易自由化すれば幸せになる、と日本人に思い込ませるあt目に、日本の若者に洗脳教育を施したことだ。

 

日本人を留学生として大学に呼び、そこで市場原理主義、新自由主義経済学を徹底的に教え込み。博士号をとらせて日本へ還すわけだ。

 

規制撤廃、貿易自由化がみんなにプラスになると言うのは、市場参加者が誰も力を持たないと言う前提による虚構である。

 

東大でも、米国で市場原理主義の経済学を学んで博士号を取って、現地でアシスタントプロフェッサーくらいまでになっていないと教員として採用されない。

 

そうして市場原理主義の経済学の信奉者になった教員が日本に戻って大学で教え、その教え子が霞が関に入って、政策を実行する。

 

ロリコクロリディウムに寄生されたカタツムリの如く、「俺を食べてくれ」と言わんばかりに、日本人自ら米国のグローバル企業の利益を増やすよう働くわけだ。

 

こうして貿易自由化が進むにつれて、自給率はどんどん下がっていく。

(ここまで)

 

 

ーーー

いかがでしょう^^

 

きっとかなり過去の海外留学?も同じこと

「視察」「留学」という名の洗脳政策


すごい!

だけど、悔しすぎる。

 

事実を知ることは大事

今から行動し

挽回すればいいんだから

 

 

 

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栄養士起業コンサルタント 小林裕子
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