（2019.3.3 朝日新聞）
”不適切な新型出生前診断を減らすように
多くの医療機関で受けられるようにする。”
日本産婦人科学会の新しいルールが出たようですが
大丈夫なんだろうかという疑念がわきました。
認可外機関で受けるカップルが増えたから
認可を増やす、という事らしいのです。
認可外機関が不適切な検査方法をして問題になっているからというのが理由です。
でも、検査方法は厳格であってほしいですし
検査で大切なのは、陽性となったときにどう判断するのか。
それについては検査を受ける前に十分考えなくてはなりません。
認可を増やすことで、この”十分考える”というところがおざなりになってはしまわないか
それがとても心配です。
この検査自体で判明するのは、染色体異常の可能性のみです。
授かった子どもの健康状態がすべてわかるものではありません。
妊娠中の安心が欲しいから検査を受ける
当事者の多くはそうおっしゃって検査を受けます。
でも安心を保証する検査ではないのです。
どんな子どもでも受け入れる
または
ここにこの子が生まれたことに意味がある
できればそう思っていただきたい。
障害のある子を育てていくこと をカップルが不安に思わない
そんな社会になることが、何より大切なのではないかと思います。
それができない前に、検査だけが出来るようになっていることに
この検査の危うさがあるように思います。
障害のある子の子育てについての情報が
まだまだ足りません。
検査を行う産婦人科や小児科の医療機関などでも
十分にそのあたりの情報が提供できるような体制が必要だと思います。
カウンセリングででもそうですね。
withでも
そのあたりの情報収集には務めていきたいと思っています。
※追記
この件に関して日本産婦人科学会が一般の方からも意見を公募されるようです。
『NIPT（新型出生前診断）実施施設の改定案について意見公募』
早速、意見を出してきました。
みなさまのご意見もぜひ反映させませんか。
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