私はブログくらいしかSNSを使っていないし、ネット上の広告は「地雷原をフォークで検索すること」に努めている。
「その日何らかの災いに襲われる確率は常に５割。怒らない確率が５割を下回ることはあり得ない」くらい世間は危険だと考えていればいいわけで、著名人の名前に釣られるお客さんの責任についても５割を下回ることはない。
アメリカの法律が上手いことできているのか、ヨーロッパのネット利用のモンロー主義（あるいは適度な鎖国）に長けているのかわからない。
変に政府に介入されて国費を投じられるくらいなら、コンシューマーはマジでお客さま気分を捨てれば良いんだと思う。
by MOAChans