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57歳からのピアノ

思い切って、ここは「音楽」関係、それも、2011年から始めたピアノの話題を中心につづっていく事に。
 ★2019年1月 65歳! ピアノを始めて丸8年が経過。上達どころか後退か??ながら、少しでも前に進むよう楽しみながら継続中。

 もうこのコロナウィルス関連の記事は終わりにしたいのですが、どうもまだまだのようです。

先般からアメリカ旅行について、「心配」から「危ない」へ、そして「絶望的か」という記事を書いたし、アメリカの医療崩壊についても記事にしてきました。

そして実際、記事で書いたとおり「アメリカの脆弱な医療体制」というのがこのコロナウィルス感染を防止できないだろう、という予想はドンピシャで当たり、今のアメリカは日本の感染状況をとっくに追い越し、ヨーロッパのあとを追いかけているように見えます。

先日の記事でアメリカが日本からの入国を禁止するのでは?という不安を書きましたが、その前にアメリカ人の海外渡航を全面的に取りやめるよう「勧告」を出したし、アメリカとカナダ間はもう観光目的での往来は出来なくなりました。

実を言うと、今回のアメリカ行きの本来の目的であった娘の卒業式が今週になって「中止」が決まり、卒業式への出席も出来なくなったし、その後の卒業旅行としてのカナダ行きも中止になったので、もう今回のアメリカ行きは日本とアメリカの間の渡航制限がどうなるかに関わらず、ほぼキャンセルしかないな、と夫婦では話しています。

しかし、日本からの入国をアメリカが制限する前に、アメリカの感染拡大の状況によっては日本がアメリカへの渡航制限を出す可能性の方が高くなりましたね。まさに「日米逆転」です。

娘は医療関係なので当然まだ働いていますが、息子の方はミシガン州で自動車関係の仕事をしていることもあって、相次ぐ車メーカーの操業停止で自宅勤務になっているし、娘が居るジョージア州でも感染が拡大しているので、この先どうなるか分かりません。

「先が見えない」というのが今回の異常事態の、もっとも深刻なところでしょうか。

最近は、何か流行になったり世間の注目を集める社会現象が現れるたびに、新しい造語とか検索ワードが話題になることが増えてきている。

ハッシュタグもその一つだし、毎年恒例の「今年の10大事件」や流行語大賞と言うものもその類かもしれない。

今回の新型肺炎の流行で、またまた新しい「アフターコロナ」という言葉が登場し、一部で頻繁に聞かれるようになってきた。

これは流行とか事件というよりも、

「真の改革は危機的状況によってのみ可能となる」

というアメリカの著名な経済学者ミルトン・フリードマンの言葉から、今回のコロナウィルスの世界的流行がもたらす「改革」を指す言葉だということだ。

人間は惰性の生き物。慣習や伝統といった今までの流れを大切にするのはいいけれど、その負の側面を改革することに対しては、残念ながら意識を変えないとできないことが多いのも確かで、その点で、ある危機的状況が私達の意識を転換させる契機になることがある、ということでしょう。

まだまだ先が見えず、今の状況がいつまで続き、いつ収束、あるいは終息するのかが見えない段階でこんなことを言うのは次期尚早だ、とか、そんなことを言っている場合か!とかの非難を招く可能性はあるけれど、冷静に考えて見ると、これは本当に大切なことだと思う。

つまり、今回のコロナウィルスの世界的な流行を、負の側面を抑えることは当然のことながら、その「負」の影響だけにとどめるのではなく、それを逆手にとって一気に「正」の側面へと視点を向けることの大切さでしょう。

いろいろな制度や仕事のやり方、医療制度のあり方など、社会的な面では多くの「改革」への取り組みが行われるはずですが、個人的には、今回の状況が私たち自身の身近な問題としての生活習慣の見直しや周囲の環境の改善へと結び付けられたらいいな、と思います。

それでこそ「災い転じて福となす」のことわざどおり、単に今回のコロナウィルスの流行を「負」の側面だけに終わらせない智恵となるはずだと信じます。





 先日、

「アメリカの医療崩壊」
という記事を書いた。

しかし、実態はもっと深刻らしい。

この記事を読んでほしい。

「アメリカの実情」

ここでは、無保険者の問題以上に、保険に入っていても48%の人が

ー新型コロナウイルス関連の検査や治療にかかる費用を支払う余裕がない

と考えていて、実際に検査をしたら

ー3000ドル(約31万7000円)を超える医療費を請求された人もいる

とある。家族4人が濃厚接触者だった場合、全員検査すると120万円(!)である。

結局、この調査では、実際に保険に入っていても、

ー保険に加入しているアメリカ人の約半数が、新型コロナウイルス関連の検査や治療にかかる費用をまかなう自信がない

という結果になっている。つまり「疑わしい」と思っても、検査を受けない可能性が高い人が、無保険者3000万人以上の他にも1億人以上もいる!ということだ。

これで感染症が防げるわけがない。このコロナウィルス騒ぎの前にすでにアメリカでは4000万人以上の人がインフルエンザにかかり、1万5000人以上の人が死亡していたことはここの記事でも書いたが、その「医療制度の不備」が今回のコロナウィルスに対してもてき面に現れている、と言える。

ヨーロッパ各国からの入国制限だけではなく、アメリカ国内に於いても非常事態となって軍人の国外への移動のみならず国内移動さえ禁止され、医療制度以外の部分ではいよいよ本当の「非常事態」に向けての体制づくりが進んでいるようだが、この医療制度の不備は医療制度自体の大幅な改革なくしては無くせないでしょう。

今度アメリカで娘の卒業式に出席してから娘の卒業旅行を兼ねてカナダに行く予定だったが、カナダはすでに入国が出来なくなった。

もうアメリカが入国制限を日本にも拡大するのは時間の問題かもしれないし、それがもしなかったとしても、アメリカ自体の感染拡大がこのまま続けば、日本からの渡航禁止さえ考えられる。

もう今度のアメリカ行きは絶望的かな、と思わざるを得ない。


 いつもラインでやりとりしている知人が、奥様のスポーツジムの休会届けを出してきた、という話を聞いて、早速私も会員になっているジムに連絡してみました。

まず、最近のジムの状況と(今月に入ってから行っていないので)、休会という制度があるのかどうかを確認。

ジムはやはりかなり来る人が減っているけれどまだオープンはしているとのことですが、やはりこの状況では休会できるかどうかの問い合わせが多い、という。

で、休会という制度があるかどうかを確認したところ「有る」というので、今月から出来るのかを確認したところ、利用状況を調べてくれて、3月に入ってからは利用していないことが確認されたので、この3月分から休会扱いに出来る、という。

4月までおそらく今の状況は落ち着くとも思えないので、4月まで休会しようかとも考えたが、聞くと4月に入ってからでも当月の休会ができるとのことなので、とりあえずは3月のみの休会としました。

やはり、休会の制度がある、ということで問い合わせをした方の多くが実際に休会申請をしたらしく、逆にこのクラブの存続が心配になったほどです。


今、観光関係や、観光地の飲食店のみならず、ほとんどの業種に今回の肺炎騒ぎの影響が広がり、株式市場も暴落するし、’見方によっては、2011年の東日本大震災後や、2008年のリーマンショック時よりも景況感は悪いようです。

オリンピックの開催の延期も現実味を帯びてきて、もしこれが延期ともなると相当な経済的な影響も避けられません。

もう今年の10大ニュースのトップは、三月にして決まってしまった感がありますね。

今、新型コロナウィルスの猛威は、中国から始まって世界中に広がり、初期にダイヤモンド・プリンセスで注目された日本は、検査数が少ないせいかどうかは定かではありませんが、感染者数だけではなく死亡者数においても「相対的に」低く抑えられているように見えます。

ヨーロッパは日に日に深刻さを増し、感染者数に於いても死亡者数に於いてもヨーロッパ各国の状況は日本よりも一層深刻になると見られています。

そんな中、アメリカは明日から英国を除く欧州各国からのアメリカ入国を今後30日間に渡って禁止する、という強硬措置をとりました。

でもアメリカが抱える医療制度や医療自体の問題を考えればこれはもしかすると遅きに失したかもしれません。

それはなぜか、というと、アメリカの医療は、先進諸外国と比べても桁外れに高額で、医療保険も同様でオバマケアが出来たからと言って国民皆保険になったわけでもなく、公式的にはまだ2400万人以上の無保険者が居るとされ、統計に含まれてさえいない不法移民を含めると3000万人以上、もしかすると4000万人近くが保険がない状態で暮らしていると思われます。

またバカ高い保険料のために、「保険に入っている」と言っても自己負担額、つまり免責額が数十万円や場合によっては100万円を超えていたり、オバマケアもそうですが、その保険が効く医療機関が保険の種類(民間保険は当然ながらオバマケアはなおさら)によってそれぞれ大幅に制限されていたり、使える医療そのものの内容がかなり限定されたりしています。

そのため、上記の無保険者以外でも、多少の病気や体調の悪化では絶対に医者には行かない、という人が相当部分(おそらく3割や4割)は居ると見られ、救急車さえ呼ぶと下手をすると数万円から数十万円請求されるので、絶対呼んでくれるな!という人も多い。

今回のコロナウィルス騒ぎで、検査数が異様に少ないのは、もちろん検査キットがまだいきわたらないこともあるでしょうが、検査されたらいくら請求されるか分からないので、検査そのものを拒否したり医者にいくことそのものを躊躇する人が多いからではないか、と私は推測しています。

またワクチンや治療薬がいわんや開発されたとしても、それを使える人がどれだけいるのか、というと、当然その金額にもよりますが、これまた諸外国に比較してバカ高い治療費を要求されるのは想像に難くありません。

例えば出産や単なる盲腸の手術でさえ300万円から500万円も請求されるような医者に誰が気安くかかれるでしょう。

この医療費の支払いのため、日本やヨーロッパではほとんどない、「医療費の支払いによる破産」をする人が年間100万人近くいるようですから。

今回のような感染症の場合、この「医療を受けたくても経済的に受けられない」という人の存在が、その封じ込めに対してどれだけの障害になるか、は考えなくても分かります。

いくら検査しろ、医者へ行け、と言ってもじっと我慢して体調が回復するのを待つだけの人が人口の10%居ただけでも感染症の封じ込めはとたんに難しくなりそう。

このように、アメリカの医療制度や治療費の実態は、医療は「高額な保険料を支払え」かつ「治療に保険が適用されなくても治療費を支払える」だけの所得と資産を持っている人だけのためにある、と言っても過言ではない。(実際、医者に行くと「最終いくらの治療費になるか分からないけれど、請求された治療費は必ず支払います、と言う類の書類にサインをさせられ、これにサインしないと、見るからに治療が必要なことが分かる患者でさえ医者に見てもらうことはできない。)

私も毎月、私自身と奥さん、そして子供がまだ独立する前には、月々10数万円、年間では150万円から200万円ぐらいの保険料を支払っていて、それでも治療費は別途取られるケースが多かった記憶があります。日本の国民皆保険とは比べ物になりません。

振り返って見れば、この医療制度のひどさと医療費並びに医療保険の高騰も、私に「老後は日本で」と決心させた一つの大きな要因でした。

そんな中で、トランプは国としての医療に対する予算をここ数年ずっと減額し続けてきました。

この結果、オバマケアと言えどもどんどん高額になり、一時無保険者が減ったにもかかわらず、ここに来てまた増加しているようですし、CDC(米国疾病予防管理センター)の予算も大幅に削減されていて、その面でも医療体制が弱体化しています。

そこにこのコロナウィルス騒ぎ。いったい、どれだけの感染拡大になるのか、アメリカの医療の実態を身をもって知っている私にはただただ恐ろしくなるほどです。

願わくば、こんな心配が杞憂に終わって欲しい、と願わずにはいられませんが、はたしてどうなるでしょう。