コロナ以降、有名大学の教授らがメディアに次々と登場し、感染拡大を煽り、こぞってワクチン接種を推進した結果、今では多くの犠牲者を出す前代未聞の『コロナワクチン接種による薬害問題』となっています。その事で、日本の全国各地や世界各国では、深刻な超過死亡が急増しています。
■厚労省に乗り込み研究者たちが会見 「ワクチン問題研究会」の医師らが訴えたかったこと【大石が深掘り解説】
日本だけにフォーカスして見ても、これまで、大学の教授たちが積極的にワクチンを宣伝してきたのは、コロナ以前から、ファイザーなどの製薬会社と大学が、利益相反の関係にあったことが明らかになりました。
製薬会社は、毎年、各大学の医学部などの研究機関に、莫大な額の「奨学寄付金」を提供し、自社に有利な論文の執筆を依頼したり、自社の薬を使ってもらえるよう便宜を図ってきました。
■【コロナ茶番のカラクリ】有名大学と製薬会社は利益相反の関係だった!! 2017年度に製薬会社71社が各大学に払った『奨学寄付金』の額は200億円
■創価企業・ファイザー社が、医師ら7072人に謝礼金を支払い、コロナワクチンを宣伝させていたことが判明
では、製薬会社と医者たちのように、人を救うべき人たちが、どうして『人口削減』に加担したのでしょうか？
元々、医療技術と医薬品は中国で発展し、日本では、国内に居た朝鮮人（関東軍）が中国に渡り満州国を建国しました。その際、軍の医療専門の『731部隊』が編制され、様々な『生物兵器の研究と製造』を行っていたのです。そこでは『癌』の抗がん剤治療に使われる『マスタードガス』や『コロナワクチン』が製造され、医療と称して人体実験を行っていました。
戦後、『731部隊』の医者たちは、大手製薬会社で勤務する事になり、日本で様々な『薬害事件』を起こしてきました。
■【コロナだけではない】こんなにあった! 日本の薬害 その背後に731部隊（岸信介＝李家）の影
朝鮮人や満州民族から見た『薬』とは、私たちから見て『毒物』に過ぎず、抗がん剤治療をすれば、する程体は衰弱していくようになり、更に癌治療により高額な医療を支払うシステムが出来上がっています。多くの場合は、病気になってから病院にいきますが、『癌』の場合は病院に行って治療する事で『癌』が進行するようになり、病院が作り出した『薬害』だという事をキチンと覚えておいてください。
朝鮮人や満州民族の医者たちは、日本医師会のように組合を作り、ライセンス制にする事で、言う事を聞かない医者から医師免許をはく奪したりする権限を持っているので、その事で、コロナワクチンが劇薬だという事が世に出てこないようにしているのだと思います。
■RAPT×読者対談〈第114弾〉癌という病気は存在しない。（前編）
■RAPT×読者対談〈第115弾〉癌という病気は存在しない。（後編）
■癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（1）
■癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（2）
■癌という病気は存在しないと断言できる幾つもの証拠（3）
■【癌という病気は存在しない】『mRNAワクチン中止を求める国民連合』、コロナワクチンの副作用で「がんを発症する」との情報を拡散 米メルク社、マルホ社など製薬会社に利益誘導か