世界的な研究実績を誇る東北大にとって、外国人の研究者や留学生は研究成果を上げる大きな推進力であり、研究室に活力を与える存在でもある。
東北大が雇用している外国人の教授や准教授らの教員は３２２人（非常勤含む）。このうち、１４４人が原発事故後に国外へ避難し、４月２８日現在、２７人がまだ戻っていない。
東北大人事課の植垣健一課長は「無断で欠勤しているわけではないため、現段階では服務規程には違反していない」と判断する。
ただ、長期間の指導教員の不在が、研究や教育に与える影響は決して小さくはない。
大学院理学研究科の福村裕史研究科長（理学部長）は「海外との交流が、研究成果の原動力になっている。交流が生み出す研究水準の高さが魅力となり、さらに多くの優秀な外国人研究者や留学生がやってくるという循環を維持することが、震災後の大学の復興には必要不可欠だ」と強調する。
外国人教員や留学生の帰国は、東北大だけでなく、東日本の大学を中心に起きた。
筑波大では、帰国したままの人がいるものの、「４月１３日から新学期が始まっていることもあり、大半の外国人教員、留学生は戻ってきた」（広報室）と説明する。
福島大は１７５人の留学生のうち、半数以上が海外に避難したままだが、「連絡を取り合った手応えとして、１２日の講義開始の前後には大半が帰ってくると思っている」と今井賢司学生課長は語る。
福島大の場合、原発と同じ「Ｆｕｋｕｓｈｉｍａ」の名称から、今後、海外の研究者や学生から敬遠されるのではないか、と懸念する声もある。
今井課長は「正しい情報を世界に発信し、大学の活力でもある外国人留学生を従来通り呼び集めたい」と気を引き締める。(5/1 河北新報)