メタボリックシンドロームの原因は肥満でなく過食

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）の本当の原因は、肥満ではなく過食にあることが、米テキサス大学サウスウェスタンメディカルセンター（ダラス）によるマウスの研究で示された。

メタボリックシンドロームとは、インスリン抵抗性、脂肪肝、心疾患および2型糖尿病などの発症リスクを増大させる因子が複数合併した状態をいう。同大学内科学教授Roger Unger博士によると、肥満そのものがその原因であると考える人が多いが、心臓や肝臓などの臓器が損傷される原因は脂肪細胞以外の臓器に脂肪が漏出することであり、脂肪分子が脂肪細胞内にとどまれば、有害な漏出は抑えられるという。

今回の研究では、正常なマウスと、脂肪細胞の拡張を妨げるよう遺伝子操作したマウスに過剰な食餌を与え、両者を比較した。その結果、正常マウスは肥満になったが、7週間過食を続けるまでメタボリックシンドロームの徴候はみられなかった。一方、遺伝子操作したマウスは正常体重を保っていたが、2、3週間で深刻な健康状態の悪化がみられ、正常マウスにわずかな心障害が認められるよりも8週間も早く重度の心障害および大幅な血糖値の増大が認められた。また、遺伝子操作マウスは心臓細胞および膵臓のインスリン分泌細胞に重篤な損傷がみられたほか、余分なカロリーが脂肪細胞以外の組織に蓄積されるために疾患にかかるのが早いこともわかった。

"この研究は、米国科学アカデミー発行の「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」オンライン版に4月14日掲載された。米国で約5,000万人が罹患するメタボリックシンドロームの正確な原因は明らかにされていないが、運動不足および肥満が主な要因とされている。"

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住宅ローンお得術（上）金利以外にも目配りを――長期固定の利用、保険料など注意。


20080427　日本経済新聞　朝刊

　長期固定の住宅ローン金利が低水準で推移している。米国の信用力の低い個人向け住宅融資（サブプライムローン）問題などによる景気減速で市場金利（長期金利）に低下圧力がかかってきたためで、これを機に新たな利用や変動金利ローンからの借り換えを検討するのも一案だ。そこで、どうすれば有利に住宅ローンを利用できるか、二回に分けて考えてみる。
　まずは、新規借入の期間が十五―三十五年の長期固定金利の住宅ローンをどこで借りれば有利かの検証だ。商品は大きく分けて二種類ある。住宅金融支援機構（旧住宅金融公庫）と民間金融機関の連携による「フラット３５」と、銀行が独自に販売するローンだ。フラット３５は同機構がローン債権を買い取る「買取型」が主流で、銀行や信用金庫などのほか、モーゲージバンクと呼ばれる専門業者が扱う。
昨夏から低下傾向
　金利は二〇〇七年夏以降、低下傾向にある（グラフＡ）。変動金利ローンよりは高いものの、オールアバウト・住宅ローンガイドの高田晶子さんは「過去二十年間の変動金利の平均が約四・五％だったことを考えると、三％を下回る水準での固定には安心感もある」と言う。足元の長期金利上昇で五月は金利が上がりそうで、今後の金利動向についても確たることは言えないが、住宅ローンの賢い利用に長期固定商品の内容の把握は不可欠だ。
　二つのローンの違いを示したのが表Ｂ。銀行独自のローンは団体信用生命保険（団信＝顧客の死亡時などにローン返済を肩代わりする）の料金が借入金利に含まれるのに対し、フラット３５は団信加入は顧客の自由で、入る場合は別途保険料を払う。銀行独自のローンは保証料が必要だが、フラット３５は不要だ。
　どこから借りれば得なのかを試算したのが表Ｃ。現時点で三千万円を「元利均等返済・ボーナス返済なし」で借りるとして、返し終えるまでの総支払額を計算した。
　気を付けなければならないのは、金利などだけでは比較できない面があることだ。銀行によっては営業地域が限られる。モーゲージバンクでは提携ハウスメーカーから家を買うことが事実上の利用条件になるケースもある。あまり実績のない業者には不安を感じる人もいるだろう。
　そこで試算では、フラット３５は（１）地域的にも条件的にも割と利用しやすい（２）大手で実績も多い――の二点を満たす業者として、銀行はみずほ銀行、モーゲージバンクはＳＢＩモーゲージを代表例とした。銀行独自のローンは三大メガバンクの中で最も有利なみずほ銀行を取り上げた。
　総支払額は金利、団信保険料（銀行独自のローンにはない）、手数料、保証料（フラット３５にはない）で構成し、他の費用は省いた。金利と団信保険料を合わせて「団信込み金利」として表記した。保険料（年〇・二八％程度）は今後変わる可能性もあるが、変わらないものとした。
毎月の金利点検を
　結果は総支払額が最も少ないのはみずほ銀行独自のローンで、フラット３５に限るとＳＢＩが有利だった。
　総支払額の構成要素には、それぞれ一長一短がある。フラット３５では、みずほ銀行は金利は高めだが、手数料は定額制（三万一千五百円）で少なめだ。ＳＢＩは金利は低いが、手数料が定率制（融資額の一・七八五％）で膨らむ。みずほ銀行独自のローンは、保証料はかかるが、団信保険料が不要という利点もある。
　試算結果を活用するうえでは、いくつか注意点がある。
　第一は、どこのローンが有利か不利かは今後の経済・金融情勢次第で変わり得ることだ。期間三十五年の三千万円のローンを例にとると、〇八年三月はＳＢＩのフラット３５の方がみずほ銀行独自のローンよりも実は有利だった。五月以降も状況が変わる可能性はあり、住宅ローンの上手な利用には金利などのこまめなチェックが欠かせない。Ｃでは、借入額三千万円で試算したが、額が変わると有利不利も変化する可能性があることにも留意してほしい。
　第二は、フラット３５は団信に入らずに利用できることだ。団信抜きでＳＢＩから借りると、期間十五年以外はみずほ銀行独自のローンより総支払額は少なくなる（表Ｃの（４））。いざというときの備えがないのは不安だが、既に生命保険に加入している場合などには、団信非加入での借り入れも選択肢になり得るだろう。
　第三は「銀行独自のローンは自営業者などには借りにくい場合もある」（ファイナンシャルプランナーの深田晶恵さん）とされることだ。詳しいことは銀行に確認しよう。
　銀行独自のローンは三大メガバンクではみずほ銀行が最も有利だが、フラット３５ではＳＢＩより負担が少なくてすむ業者もある。ただ、住宅金融支援機構がホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｊｈｆ．ｇｏ．ｊｐ／）に掲載するデータなどをもとに団信保険料込みで計算する限り、借入額三千万円、期間十五年、二十年あるいは三十五年という条件でいま東京で利用する場合、総支払額は最も少ない業者でも、みずほの独自ローンより多い。
（編集委員　清水功哉）

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入院は平均何日？（安心クイズ３択）

20080427　日本経済新聞　朝刊

　通常の病気やケガなどで「一般病床」に入院した場合、１回の入院期間は平均で何日程度だと思いますか？
　（１）１９日程度　（２）３５日程度　（３）４０日程度
▼正解とミニ解説を下に
　（１）　厚生労働省の２００６年病院報告によると、一般病床の平均在院日数は前年より０．６日短くなり、１９．２日になりました。
　医療技術の進歩や医療費削減の社会的要請の下で、入院日数は年々短くなる傾向にあります。ちなみに（３）の４０日は１９８７年の一般病床の平均在院日数（３９．６日）です。１９年間で２０日以上も短縮したわけです。（２）の３５日も平均的な入院日数のメドとして時々使われることのある数字ですが、これには精神病床や高齢者用の療養病床などでの長期在院も含まれているため、通常のケガや病気の場合はより短くなります。
　医療保険を考える時はこの「１９日」という数字を覚えておくといいかもしれません。医療保険は大きく分けて、手術をした時に出る手術給付金と、入院日数に応じて支払われる入院給付金からなります。入院給付金が「入院５日目から支給」などの場合だと「給付の基準を満たしたころに退院」ということもあり得ます。ファイナンシャルプランナーの吹田朝子さんは入院日数の短期化も踏まえて、医療保険は「大きな額になる手術給付金を重視して選ぶ方がいい」とアドバイスしています。
　高齢者の完全失業率が低下傾向にある。総務省の調べによると、２００７年の完全失業率（年平均）は６５歳以上が０６年比０．３ポイント低下の１．８％、６０―６４歳が０．６ポイント低下の３．９％と、両世代とも改善した。人手不足を背景に、企業が高齢者の再雇用に前向きに取り組み始めているためで、若年層の採用難を経験豊富な高齢者層の労働力でカバーする格好が続いている。
　年金の支給開始年齢の段階的な引き上げに対応するため、０６年に改正高年齢者雇用安定法が施行され、企業は定年年齢の段階的な引き上げや、継続雇用制度の導入などが義務付けられた。その結果、高齢者の雇用機会は増えており、今後は給与水準など待遇面での改善が課題になってきそうだ。

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島根銀行、保険６商品取り扱い追加。

20080426　日本経済新聞　地方経済面

　■島根銀行　二十八日、島根、鳥取両県の全三十四店で取り扱う医療保険などを拡充する。医療はアメリカンファミリー生命保険の「ＥＶＥＲ（エヴァー）セレクトプラン」、がんは三井住友海上きらめき生命保険の「きらめき新ガン保険」など計六商品。商品の拡充に合わせ、三店舗で相談窓口の営業時間を午後五時までと、従来より二時間延長する。学園通支店（松江市）は二十八日から、本店営業部（同）は五月十九日から、松江駅前支店（同）は六月二十三日から実施する。


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埼玉りそな銀、自動車保険の取り扱い開始。

20080426　日本経済新聞　地方経済面

　埼玉りそな銀行は二十八日、個人向け自動車保険の取り扱いを始める。昨年末に保険商品の銀行窓口販売が全面解禁されたのを受けて医療・がん保険の販売を始めており、商品拡充の一環。顧客のニーズに対応し、利便性を高める。
　そんぽ２４損害保険の「そんぽ２４自動車保険」を六十店で取り扱う。職員が窓口で自動車保険を紹介し、詳しい商品説明や申し込み手続きなどはそんぽ２４が担当する。
　取扱店舗には保険の専門職員を配置しているが、外出などで専門の職員がいない場合にテレビ電話で対応する。

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