久しぶりに株価の話です。
システムトレードのMinoriちゃんが完成するまでの間に、デイトレの勉強を兼ねながら資金を増やしておいてあげよう……などと皮算用していたのですが、逆に随分と削ってしまった💦
悪戦苦闘しながら、少しづつデイトレのやり方が見えて来ました。もう少し実務を積みます🔰𓂃 𓈒𓏸
最近の日経平均の地合いが悪いですね。軽々と4万円を突破するまでは良かったのですが、達成感が出てしまったのか、38,000～40,000円の間でヘロヘロ_(+Д+_｀)状態です。
まぁ、それでも世界各地の主要株式市場の中では東京は良く頑張っている方です。
NASDAQが健闘していますが、実際にはマグ二セント7だっけ？次第みたいな感じです。
NY市場では「米国金利はいつ下がってくれるんやぁ～(> <｡)」みたいな状態です。このあおりを受けて円安ドル高がガンガン進んでいます。ならば日本の輸出系企業（トヨタ自動車など）の株価がうなぎ上りでも良いはずなのに、「為替介入が入るかも( ¯•_•¯ )」という疑心暗鬼で身動き取れません。
日本の財務省や日銀は「行き過ぎた投機的な為替に対して、あらゆる手段の可能性を排除しない」と口先介入を繰返していますが、まだ明示的（自発的）に「断固たる措置をとる」とは発言していません。
公的機関による為替介入に対しては米国の理解&協力を得られていないみたいだし、日米金利差という構造的問題が解消されない限り介入効果は一時的だとも言われています。円高の是正ならば1万円札を印刷するだけで対応出来るのですが、円安是正となると日銀の手持ちドルを放出しないといけないので、限りがあります。
「日本が大量保有している米国債を売ったらええやん（╹◡╹）」
という訳にもいかんのですよ。米国債を売れば米国債の価格が下落し、それはすなわち米国金利の実質引き上げになり、結局円安ドル高の原因となります（さらに米政府を怒らせる）。
もし日本が「円安ドル高の是正（為替の安定化）」と「日本での低金利の維持（独自の経済金融政策）」を両立させようとするならば、「貿易の制限（自由貿易からの離脱）」が必要になります。これら3つを同時に叶えるのは理論的にも不可能なのですよ（これを「国際経済のトリレンマ」と呼びます）。
そうなるとね、日本の物価が更にもう少し上がって（インフレ）、それを上回る賃上げがあって、やっとこさ日本の政策金利を上げる（正常化する）という順序が必要なんだけど、今ビミョーなところです。今年の春闘では異例の賃上げがあったんだけど、実質所得の上昇（名目賃金の上昇率が物価の上昇率を上回る）が実現したかどうかを点検中なのよねー。
ということは、
「まだしばらくは円安ドル高が続く(・◇・)?」
みたいなことになるかもしれません。マスメディアがそういうことを言うとお上からお叱りを受けたり、報復的（懲罰的）為替介入が入るかもしれないので皆んな「介入を恐れてまーす(*'▽')/」と声を揃えているけど。
ただね、今の円安ドル高が行き過ぎているのは事実です。パウエルさんがニコニコしていた時代は1ドル=125円だったので、金利差が減少した途端に円高ドル安が進む可能性はあります。米国金利の低下よりも日本金利の上昇が先んじた場合は、「新NISAだ！」「米国株だ(*'▽')/」という人達は「NYダウ続落」と「円高ドル安」のダブルパンチを食らう危険性があります。
ちなみに、新東西冷戦・米中経済戦争・ロジスティクス戦略などで西側経済圏が中国外しをしていると同時に中国は「半導体を中華圏で作る」と言い始めていて、このためNASDAQを始めとして半導体業界が揺さぶられています。「中国にはまだそんな技術はない」「中国経済は既にボロボロ」というのも現時点では正しいですが、それと同時に学術論文などでは中国が米国を猛追しています。
まぁ、グローバル経済の話はこれくらいにして、世界金融に目を向けると、日本の株式市場の資金の約7割は外国人投資家です。新NISAや東京証券取引所によるPBR改善指導、中国不動産バブルの崩壊などのおかげで外国資本がたくさん日本株式市場に流れ込んで来ました。
これら外国人の資金は従来は「Buy China/Sell Japan」とその逆の「Sell China / Buy Japan」という形で、日本株式市場と中国株式市場の間を行ったり来たりしていました。
いや、日株の騰落に影響を与えるのは今後はインド（ムンバイ市場）かもしれません。
西側経済圏は「アジアへの投資先」として日本と中国だけでなく、今はインドも視野に入れていると僕は思うのです。
「金は天下の回り物」ならぬ「金融は世界の回り物」ですな。日本ではインドの個別株売買ができませんが、海外の機関投資家達はインド投資ができます。
さてさて、今後の株価はどうなるんでしょうね。