毎日、様々な報道があり、新しい情報もあったりで、少し間が開いてしまいましたが、前に書いた「ロックフェラーと医療ビジネス」の続きです。
今回も林千勝氏の情報を備忘録としてまとめながら、現状について思うことを書いてみました。
ロックフェラー財団が特に力を入れていた機関が、外交問題評議会（CFR）です。これは、ロスチャイルドグループが主導のもと、円卓会議が作ったシンクタンクで、ヨーロッパのグローバリズム勢力＝金融資本家がアメリカを利用して世界戦略するための機関で、尖兵であり、工作機関であり、そして教育機関でもあります。
このCFRこそ、トランプ氏とその支持者が言うところのディープステートの中核で、ここの出身者が長年（１００年以上）アメリカの政治、政策を牛耳っています。
外交問題評議会は、アメリカ合衆国のすべての政権の政府高官を供給する民間機関となり、内政外交すべて、なかんずく外交政策はホワイトハウスや国務省ではなく、外交問題評議会が立案して行なわれています。
モンサントは１９０１年設立のバイオ科学メーカー。PCB、ダイオキシンを製造し、世界屈指の規模と成長性を誇る。遺伝子組み換え作物の種子の世界シェアは９０％に達し、ベトナム戦争で使われた枯葉剤の製造でも知られる。幹部は政府当局のポストに多数就任していた。（２０１８年にドイツの医薬・農薬大手バイエルが買収、その後、除草剤によるがん発症に関する膨大な数の原告からの訴訟に苦しむ。
人口問題
人口問題評議会
1952年、ロックフェラー3世は、人口（問題）評議会を設立し、過剰人口の危険と人口調節についての研究を開始。
1050年代、ネルソン・ロックフェラーは、アイゼンハワー政権で、アイゼンハワー大統領の側近として、外交問題担当顧問、政府組織に関する大統領顧問委員会委員長、保健教育福祉省次官を歴任。プエルトリコで不妊政策（女性の35%）を推進したとも言われている。
1969年7月、ニクソン大統領は、ロックフェラー3世を、「人口増加とアメリカの未来」委員会のトップに任命。
1974年4月、ニクソン政権の国務長官かつ国家安全保障アドバイザーであったキッシンジャーは、国防長官、農務長官、国務副長官、CIA長官など特定の官僚に、「米国の安全保障・海外利権にとって世界の人口増加が意味すること」と題する機密の国家安全保障検討覚書を配布。
これは、5年前の「人口増加とアメリカの未来」委員会の答申を基にしたロックフェラー3世の勧告をうけて、ニクソンが指示したもので、本質は、急激な人口調節（削減）に向けた「世界人口行動計画」を採用することであったと言われる。
人口は増えてゆく、増えれば食糧が不足することが考えられる。したがって食糧を増やす、増産しなければ成らない。そうしなければ飢餓や混乱が世界的に起こる可能性がある。それが紛争や戦争に繋がることもある。もうひつとは、人口が増える事が抑制できないかということ。人口調節は人口削減と表裏一体である。
米国の巨大アグリビジネスのグローバル展開を支援するものでもあった。
ロックフェラー家は、人口調節（削減）の手法として遺伝子工学を始めとするバイオ医学研究を推進していたと言われる。
食糧増産＝巨大アグリビジネス支援
農業は地産地消が本来の姿。土地土地の風土にあった農法や種があり、それに合わせて行われるもので、それにより、食の安全も守られるのであるが、巨大アグリビジネスはそうではなく、超大規模に1種を工場で行うように生産し供給するビジネスモデル。それを支援すると。
地産地消を壊して、ビジネスとして行く。
アメリカに於いても地産地消を潰し、大量生産、大量消費を促す。
有り余る生産力、そこには大量の農薬、大量の化学肥料＝石油製品、その他薬品が使われる。
そして遺伝子操作なども含まれる。
この有り余る生産力を海外にも振り向けている。
発展途上国、アフリカ、アジア、中南米など。戦後の日本もターゲットになった。
ヨーロッパもターゲットになったが、その後ものすごく抵抗している。
しかし、日本はあけっぴろげ。やられっぱなし。
過去記事：亡国路線まっしぐらの日本の農業政策」
過去記事：「食」について現状を再認識してみる
1974年4月にニクソン政権で大方針が決められ実行され今に至る。
これが現在の日本の食糧自給率低下の元となっている。
現在消費している食べ物の4割は遺伝子組み換え食品と言われている。
ロックフェラー家は、人口調節（削減）の手法として、遺伝子工学を始めとする、バイオ医学研究を推進していたと言われている。
カーギルを始めビッグ・ビジネスの司令塔の役割を果たしている。
1984年12月、ロックフェラー財団の理事会は、米の品種改良に遺伝子組み換え技術を適用する計画を承認。
1986年 GATTのウルグアイ・ラウンド
各国はこの様な流れに散々抵抗した。
対抗策として、
1992年、ブッシュ政権は、公の議論を経ずして、遺伝子組み換え食品は「普通の種子と実質的に同じ」なので、特別な政府規制の必要がないと決定。
後にWTO（世界貿易機関）もこの原則をルール化。
1995年、WTO（世界貿易機関）創設。⇛遺伝子組み換え食品に関する輸入制限は、不公正な貿易慣行。「遺伝子組み換え食品」の表示義務は、貿易障壁のテクニック
1999年6月、ロックフェラー財団のゴードン・コンウェイ理事長は「増大する人口を養うために、農薬の害や肥料の過剰使用を回避しながら食糧生産を拡大するには、第2の緑の革命、すなわち遺伝子革命が必要である」と社会にアナウンス。
人口問題は食糧問題とも関連しています。人口数と食糧生産料は比例する関係にありますので、人口が増えていく過程において、食糧生産を牛耳ることは、この分野に於いても利益を独占出来るということ。
そして、コロナ禍の今、もっとも気掛かりなことは、人口削減に向けた取り組みが始まったのではないかと言うことです。
コロナ禍は２０１０年に計画書が作られたプランデミックと考えることも出来ます。
ビル・ゲイツ氏のTEDでの発言も有ります。そして、前回の訴訟。
ワクチンについては、接種後の死亡事例も世界中で報告されていますし、生殖器官への影響も懸念され、妊娠や正常な出産を妨げているという論文もあります。
ビル・ゲイツ氏が語るように、ワクチンを効果的に使い始めたのではないかと疑いたく成るような状況です。
そして、コロナ禍によるところと、CO2削減というお題目でのエネルギー不足も加わって、流通が滞り、物価も上昇。それらによる世界的食糧不足も懸念されています。
日本では農作物を作るための肥料が高騰していて、このままでは生産が覚束無いような状況となっているようです。さらに、北海道では中共が土地（国土）を買い、そこで出来た農作物を支那へ輸出しようとしていたり、日本の企業が北海道の作物を支那へ輸出しようとしています。
過去記事：北海道における中国侵略の最新情報
このような状況下、ウクライナ問題や台湾問題も緊張が高まっています。戦争も人口削減の手段であり、エネルギー、食糧、戦争。どれを取ってもその背後にいる人達＝DS（ディープステート）は大儲け出来てしまいます。
コロナ禍は、DSにとって様々なことに都合良く出来ています。温暖化を始めとしたSDGｓ、LGBT、BLM、ジェンダー平等。全てが関連し連動しています。日本に於いては、東京裁判史観や中共、半島の反日感情と日本の自虐史観。なぜか行ってしまっている亡国・売国政策も関連するモノのひとつです。
過去記事もご覧ください
