今から40年前の昭和48年10月6日。
この日、アラブ連合軍のイスラエル奇襲によって第４次中東戦争が勃発した。
寝耳に水の、この局地的紛争は、世界の先進国に予想外の凄まじい影響を及ぼすことになる。
10日後、戦争に乗じてＯＰＥＣ石油輸出国機構は、原油公示価格をなんと70%も引き上げることを決定。
翌日の10月17日には、ＯＡＰＥＣアラブ石油輸出国機構が産油制限を発表。
尚且つ、敵対する米、蘭などに禁輸制裁を決定した。
衝撃的発表は、高枕の先進国を一気に震え上がらせた。いわゆる“オイルショック”である。
日本では、街の照明は消され、ガソリンスタンドは、土日休業、販売制限。
タクシー会社の倒産、物流停滞･･･
原料高騰の影響は製造業に、瞬く間に広がり、一気に物不足が深刻化した。
これが更に、未曾有の物価上層を引き起こし、翌年には、消費者物価指数がなんと24％に
うなぎのぼり。“狂乱物価”と呼ばれた。
豊中市旭ヶ丘団地（1967）～ＵＲ都市機構撮影
消費者の不安のただ中、10月19日、中曽根通産大臣による紙節約の呼びかけが、民心の
不安をいよいよ高潮させ、11月1日午後1時、ついに発火！
この時、豊中市千里ニュータウンのスーパー“大丸ピーコック”で、
「紙が無くならないうちに！」のトイレットペーパー特売キャッチコピーに、客が猛烈殺到したのだ。
凄まじい争奪戦を繰り広げ、2時間で500個を完売。
これに治まらず、千里に端を発したトイレットペーパー争奪戦は、野火の如く日本全土に伝播した。
２倍の価格吊り上げも、焼け石に水。止め処も無く広がる消費パニックが日本列島を襲った。
実はトイレットペーパーが無くなるのは、ひとり歩きした噂で、紙不足とは何らの実態を伴わないもの
であった。こうして、買占めた人々の住む団地室内には、トイレットペーパーがうず高く積み上げられる
結果となったのだ。戦後20年続いた奇跡の高度経済成長は、この年、こんな形で終焉した。
