2014年12月19日の内閣府の景気動向指数(CI)の推移です。これを見ると、日本の景気が今どういう状況にあるのか分かります。
ご覧のように、今の日本は景気後退一歩前の状況にあります。黒田バズーカ２がなければ、完全に景気後退に入っていたことでしょう。黒田バズーカ２でもまだヤバイ状況には変わりありません。この原因はもちろん消費税です。先行指数と一致指数の山のピークが2014年4月前後であることからも明らかです。
しかし、無能な一部マスコミは間違いなく、この原因を他の要因だと言い続けるでしょう。おそらく海外要因と言い張るのは確実です。過去に何度もそれを見てきましたから間違いありません。
ところで、グレンジャーの因果性テストというのはご存知でしょうか。こちらの書籍から引用します。
統計数字を疑う なぜ実感とズレるのか？ (光文社新書)/光文社
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＊グレンジャーの因果性テスト
社会科学では、便宜的に因果関係を確かめる方法として「グレンジャーの因果性テスト」というものがある。
これは、XとYという２つの変数があったとき、YをXの過去の値で予測するのと、XをYの過去の値で予測するのでは、どちらのほうが予測値として優れているかを見るテストである。
実際に、日本の賃金と物価について、グレンジャーの因果性テストを行ってみると、物価が変化すると、その後で賃金が変化するという関係があることがわかった。(p59)
ちょっと違いますが、大雑把に言うと前後関係を見れば、因果関係が正しいのかどうかある程度分かるということです。
先ほどの景気動向指数のグラフに、主な出来事を重ねてみます。
前後関係としては、世界２位・３位の経済大国である日本の景気後退が先で、各世界の危機は後であることがわかります。リーマン・ショックは別として、世界で起きた危機は日本と比べると経済的には小国で起きていますから、十分に日本の影響で起きた可能性もありえます。
日本の景気が比較的良い時に、世界中に投資されていた資金が、日本の景気後退で急激に引上げられ、その煽りで、小国が経済危機に陥ったという流れではないかと考えられます。
ということで、低レベルなマスコミの安易な「世界が原因」説は疑ってかかりましょう。
そして、世界のためにも、全力で日本の景気を回復させましょう！
景気回復させる方法はいくらでもあるのですから。
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